１．各教育部の教育・研究活動等の概要並びにコース等及び各教員の自己評価結果報告等
◇自己点検・評価方法
（1）各教育部の自己点検
各教育部の部長により，当該部の活動状況について，自己点検する。
各教育部の部長により，当該部の活動状況について，自己点検する。
（2）コース等及び各教員の自己点検・評価
コース等及び教員は，学長が定める重点目標及び次の自己点検・評価項目について，自らが設定した目標により自己点検・評価を行う。
コース等及び教員は，学長が定める重点目標及び次の自己点検・評価項目について，自らが設定した目標により自己点検・評価を行う。
- 教育・学生生活支援
- 研究
- 大学運営
- 附属学校・社会との連携，国際交流
- 本学への総合的貢献
なお，平成２１年度における学長が定める重点目標は，コース等分及び教員分について，それぞれ次のとおりである。
〈コース等分〉
・大学院学生定員の充足
貴専攻・コースにおいては，これまでの大学院学生定員充足状況の実態をふまえて，達成目標をどのように設定し，かつ，どのような具体的な方策を立てて目標達成に向けて取り組んでいくか。
〈教員個人分〉
１．教育大学教員としての教育・研究活動
鳴門教育大学は，高度な教職の専門性と教育実践力を持ち，かつ豊かな人間性をあわせ備えた教員の養成を最大の目標としている。そうした本学の基本的な方向性の中で，あなたは自らの研究，もしくは教育活動をどのように構想し，実践していこうとしているのか。教育大学の教員として，本年度，どのような研究計画，もしくは教育計画を立てて臨もうとしているか。教育，研究のいずれかを選び，達成可能な範囲で具体的に示してほしい。
２．上記のような教育・研究活動を進めていくためには，その土台としての自らの教育・研究環境を調えていくことが要請される。特に，今後，運営費交付金がきびしく削減されていく中で，必要な研究経費を確保していくための自覚的な努力が，教員一人ひとりに強く求められている。あなたは，本年度，科学研究費補助金をはじめとする外部資金（競争的資金）にどのように対応する計画を持っているか。具体的に示してほしい。
◇各教育部の教育・研究活動等の概要並びにコース等及び各教員の自己評価結果報告
基礎・臨床系教育部
（1）構成
基礎・臨床系教育部（以下 本項では本部と略称する）の平成21年度所属教員（大学院専任教員：見なし実務家教員を含む）は，教授19，准教授ならびに講師26，助教1である。本部の特徴は，所属教員が担当する教育組織（コース，専攻）が多岐にわたることである。本部所属教員は大学院において，４つの専攻（人間教育専攻，特別支援教育専攻，教科・領域教育専攻，高度学校教育実践），９コース（人間形成コース，幼年発達支援コース，臨床心理士養成コース，国際教育コース，学校・学級経営コース，学校臨床実践コース，授業実践・カリキュラム開発コース，教員養成特別コース）にわたって本学の教育を担っている。また，教職大学院設置後は，実務家教員の多くが本部の所属になったこともあって，キャリア，経験も多様な教員が所属している。
基礎・臨床系教育部（以下 本項では本部と略称する）の平成21年度所属教員（大学院専任教員：見なし実務家教員を含む）は，教授19，准教授ならびに講師26，助教1である。本部の特徴は，所属教員が担当する教育組織（コース，専攻）が多岐にわたることである。本部所属教員は大学院において，４つの専攻（人間教育専攻，特別支援教育専攻，教科・領域教育専攻，高度学校教育実践），９コース（人間形成コース，幼年発達支援コース，臨床心理士養成コース，国際教育コース，学校・学級経営コース，学校臨床実践コース，授業実践・カリキュラム開発コース，教員養成特別コース）にわたって本学の教育を担っている。また，教職大学院設置後は，実務家教員の多くが本部の所属になったこともあって，キャリア，経験も多様な教員が所属している。
（2）部運営・部会議
本部の運営は，部長と評議員（本部では慣習的に副部長と称している）を中心に円滑に運営されている。毎月第3水曜日に開催される部会議では，評議員から教育研究評議会の報告がなされるだけでなく必要に応じて意見交換を行っている。あわせて各種委員会の審議事項についても委員会からの報告だけでなくできるだけ部としての意見交換を行うようにし，教育研究評議会，各種委員会等に対して部の意向が反映されるよう，部会議の運営に配慮している。なお，各種委員会からの報告は，事前にメーリングリストで流しているが，それとともに部会議の報告事項には必ず取り上げて情報の共有を図っている。
ただし，本部が関与している教育組織が多様であるため，教務事項や入試事項については，それぞれの専攻，コースごとに事情が異なり，部会議の審議に対する教員の関心の温度差があることが懸念される。
また，教員の部会議への出席率という点においても問題がある。よほどやむを得ない場合を除いて，部会議の日に出張や所用を入れるべきではないと考えるが，定足数ぎりぎりの月もみられた。教員組織と教育組織が分離され，教務事項，入試事項等については，専攻会議において審議されるようになったことから（とくに教職大学院），部会議への関心も低下する傾向にあることも懸念される。さらに，また相対的に若手教員が多いが，若手教員の部会議における発言も必ずしも活発ではなく，議論が教授中心になることなども，今後考慮すべき事項であると思われる。
本部の運営は，部長と評議員（本部では慣習的に副部長と称している）を中心に円滑に運営されている。毎月第3水曜日に開催される部会議では，評議員から教育研究評議会の報告がなされるだけでなく必要に応じて意見交換を行っている。あわせて各種委員会の審議事項についても委員会からの報告だけでなくできるだけ部としての意見交換を行うようにし，教育研究評議会，各種委員会等に対して部の意向が反映されるよう，部会議の運営に配慮している。なお，各種委員会からの報告は，事前にメーリングリストで流しているが，それとともに部会議の報告事項には必ず取り上げて情報の共有を図っている。
ただし，本部が関与している教育組織が多様であるため，教務事項や入試事項については，それぞれの専攻，コースごとに事情が異なり，部会議の審議に対する教員の関心の温度差があることが懸念される。
また，教員の部会議への出席率という点においても問題がある。よほどやむを得ない場合を除いて，部会議の日に出張や所用を入れるべきではないと考えるが，定足数ぎりぎりの月もみられた。教員組織と教育組織が分離され，教務事項，入試事項等については，専攻会議において審議されるようになったことから（とくに教職大学院），部会議への関心も低下する傾向にあることも懸念される。さらに，また相対的に若手教員が多いが，若手教員の部会議における発言も必ずしも活発ではなく，議論が教授中心になることなども，今後考慮すべき事項であると思われる。
（3）教育研究活動
具体については後掲の各専攻・コースの欄を参照いただきたい。各教員ともに学会発表，学会誌への投稿，大学・センター等の研究紀要への投稿，科学研究費による研究，教育研究支援プロジェクト，附属学校との共同の研究，各種のＧＰへの貢献など，精力的に活動している。
具体については後掲の各専攻・コースの欄を参照いただきたい。各教員ともに学会発表，学会誌への投稿，大学・センター等の研究紀要への投稿，科学研究費による研究，教育研究支援プロジェクト，附属学校との共同の研究，各種のＧＰへの貢献など，精力的に活動している。
（4）社会貢献
教員の多くは専門分野を生かした教育委員会等の各種委員会委員，学外からの依頼による講演，教育支援アドバイザーとしての活動，公開講座など，いずれの専攻・コースともに活発に活動している。
教員の多くは専門分野を生かした教育委員会等の各種委員会委員，学外からの依頼による講演，教育支援アドバイザーとしての活動，公開講座など，いずれの専攻・コースともに活発に活動している。
（5）その他
①大学院における定員充足は，本部においても大きな問題となっている。平成20年4月に開設された教職大学院（高度学校教育実践専攻）については，平成21年度入学者においてもわずかながら定員を満たすことができなかった。またこれまで定員を越えて入学者を確保することが多かった臨床心理士養成コースにおいても，定員を充足することができなかった。部の教員は，教育委員会や大学訪問に従来にも増して力を注いできたが，各コース，専攻ごとの努力だけでは限界があるように考える。大学執行部の戦略的な取り組みを要望したい。
②平成21年度より教員免許更新講習が本格実施となった。必修領域については本部所属教員が担当することとなった。そのために，各専攻・コースの代表者からなる必修領域のプロジェクト・チームを立ち上げ，全教員が関与する形で講習を実施するようにした。本部所属教員の協力のもと，免許更新講習については円滑に実施することができた。。
③平成20年度に研究費の業績主義的傾斜配分において，実務家教員の業績評価基準に若干の改正が加えられたものの，未だ研究者教員の主体の評価基準となっていることから，その見直しについて基礎・臨床系教育部から申し出を行ったが，実務家教員を対象とした業績評価基準等は，21年度においては具体化されていない。大学執行部の迅速かつ積極的な検討と実施を，強く要望したい。
①大学院における定員充足は，本部においても大きな問題となっている。平成20年4月に開設された教職大学院（高度学校教育実践専攻）については，平成21年度入学者においてもわずかながら定員を満たすことができなかった。またこれまで定員を越えて入学者を確保することが多かった臨床心理士養成コースにおいても，定員を充足することができなかった。部の教員は，教育委員会や大学訪問に従来にも増して力を注いできたが，各コース，専攻ごとの努力だけでは限界があるように考える。大学執行部の戦略的な取り組みを要望したい。
②平成21年度より教員免許更新講習が本格実施となった。必修領域については本部所属教員が担当することとなった。そのために，各専攻・コースの代表者からなる必修領域のプロジェクト・チームを立ち上げ，全教員が関与する形で講習を実施するようにした。本部所属教員の協力のもと，免許更新講習については円滑に実施することができた。。
③平成20年度に研究費の業績主義的傾斜配分において，実務家教員の業績評価基準に若干の改正が加えられたものの，未だ研究者教員の主体の評価基準となっていることから，その見直しについて基礎・臨床系教育部から申し出を行ったが，実務家教員を対象とした業績評価基準等は，21年度においては具体化されていない。大学執行部の迅速かつ積極的な検討と実施を，強く要望したい。
基礎・臨床系教育部部長 佐古秀一
基礎・臨床系教育部所属教員
| 教 授 | |||
|---|---|---|---|
| 井上 和臣 | 岩永 定 | 小野瀬雅人 | 葛西真記子 |
| 兼松 儀郎 | 木内 陽一 | 佐古 秀一 | 島田 恭仁 |
| 田中 淳一 | 田村 隆宏 | 津田 芳見 （平成21年4月1日昇任） |
橋川喜美代 |
| 浜崎 隆司 | 伴 恒信 | 村川 雅弘 | 山崎 勝之 |
| 山下 一夫 | 八幡ゆかり | 吉井 健治 （平成21年10月1日昇任） |
|
| 准教授 | |||
| 粟飯原良造 | 石村 雅雄 | 井上とも子 | 今田 雄三 |
| 大谷 博俊 | 大西 宏 （平成22年3月31日退職） |
梶井 一暁 | 川上 綾子 |
| 木下 光二 | 久我 直人 | 葛上 秀文 | 小坂 浩嗣 |
| 阪根 健二 | 佐藤公子 （平成21年4月1日採用） |
佐藤 亨 | 塩路 晶子 （平成21年10月1日昇任） |
| 曽川 京子 | 高原 光恵 | 豊成 哲 | 中津 郁子 |
| 藤原 伸彦 | 皆川 直凡 | ||
| 講 師 | |||
| 木村 直子 | 久米 禎子 | 末内 佳代 | 岩久保和義 |
| 助 教 | |||
| 芝山 明義 | |||
＊教員氏名におけるリンクは、当該教員の自己点検・評価報告書とリンクしています。
人文・社会系教育部
（1）構成
人文・社会系教育部は，現代教育課題総合コース，言語系コース（国語），言語系コース（英語），社会系コースの4コースで構成されている。教職大学院の完成年度に向けて，若干の教員のダブル専任が生じているものの，基本的には平成19年度までの旧第2部の教員が、そのまま人文・社会系教育部の構成員となっている。平成21年度当初の部構成員は37名であった。
平成21年度の人文・社会系教育部の部長には，平成20年度に引き続き，伊東治己教授（言語系コース（英語））が務め，人文・社会系教育部を代表する評議員を，西村 宏教授（現代教育課題総合コース）が務めた。平成21年度の各コース長は，小西正雄教授（現代教育課題総合コース），村井万里子教授（言語系コース（国語）），藪下克彦教授（言語系コース（英語）），山本 準教授（社会系コース）であった。
平成21年度4月に，広島大学に転出した社会系コースの草原和博准教授の後任として，伊藤直之准教授が高専機構岐阜高等専門学校から着任した。また，10月には言語系コース（英語）の夫明美准教授が大阪女学院短期大学に転出したため，言語系コース（英語）は1名の欠員が生じた。なお，平成22年2月に言語系コース（国語）の赤松万里教授が急逝し，3月末の人文・社会系教育部の構成員は35名になった。
人文・社会系教育部は，現代教育課題総合コース，言語系コース（国語），言語系コース（英語），社会系コースの4コースで構成されている。教職大学院の完成年度に向けて，若干の教員のダブル専任が生じているものの，基本的には平成19年度までの旧第2部の教員が、そのまま人文・社会系教育部の構成員となっている。平成21年度当初の部構成員は37名であった。
平成21年度の人文・社会系教育部の部長には，平成20年度に引き続き，伊東治己教授（言語系コース（英語））が務め，人文・社会系教育部を代表する評議員を，西村 宏教授（現代教育課題総合コース）が務めた。平成21年度の各コース長は，小西正雄教授（現代教育課題総合コース），村井万里子教授（言語系コース（国語）），藪下克彦教授（言語系コース（英語）），山本 準教授（社会系コース）であった。
平成21年度4月に，広島大学に転出した社会系コースの草原和博准教授の後任として，伊藤直之准教授が高専機構岐阜高等専門学校から着任した。また，10月には言語系コース（英語）の夫明美准教授が大阪女学院短期大学に転出したため，言語系コース（英語）は1名の欠員が生じた。なお，平成22年2月に言語系コース（国語）の赤松万里教授が急逝し，3月末の人文・社会系教育部の構成員は35名になった。
（2）部運営・部会議
人文・社会系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に進められた。毎月第3水曜日に行われる部会議においては，教育研究評議会や各種委員会での審議・報告内容が報告された。教育研究評議会の内容に関しては人文・社会系教育部代表評議員である西村宏教授（現代教育課題総合コース）が担当し，部長等連絡会議，改革推進委員会，評価委員会，人事委員会等，部長が構成メンバーとなっている委員会の内容については部長である伊東治己教授が報告した。その他の各種委員会（部代表の委員で構成されている委員会）の内容については，部選出の委員が報告した。なお，部会議開催前に各種委員会の議事内容をメールで配信するケースがほとんどとなり，部会議での報告は必要最小限に留まっている。昨年度にも記載したことだが，部会義の運営で困った点は，部会議開催時間と大学院の教育実践フィールド研究の開講時間，教育実習の事前指導（各教科での担当時間）が重なっており，担当教員が部会議を欠席せざるを得なかった点である。また，教育研究評議会や各種委員会から各部への意見聴取の機会が従来と比べて格段に減少している点も問題と考える。部会議の内容も，本学の教授会同様，報告が中心になりつつあり，部会議の構成員で活発な議論を展開する機会が限られた議題以外は確実に少なくなりつつある。大学法人化の影響と考えられるが，各部への意見聴取の機会が今後増えることを期待したい。従来の講座主任会議に相当するコース長会議は，不定期での開催とし，年度途中での各種委員会委員の選出など，コース間での早急な調整が必要とされたときのみの開催となった。
人文・社会系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に進められた。毎月第3水曜日に行われる部会議においては，教育研究評議会や各種委員会での審議・報告内容が報告された。教育研究評議会の内容に関しては人文・社会系教育部代表評議員である西村宏教授（現代教育課題総合コース）が担当し，部長等連絡会議，改革推進委員会，評価委員会，人事委員会等，部長が構成メンバーとなっている委員会の内容については部長である伊東治己教授が報告した。その他の各種委員会（部代表の委員で構成されている委員会）の内容については，部選出の委員が報告した。なお，部会議開催前に各種委員会の議事内容をメールで配信するケースがほとんどとなり，部会議での報告は必要最小限に留まっている。昨年度にも記載したことだが，部会義の運営で困った点は，部会議開催時間と大学院の教育実践フィールド研究の開講時間，教育実習の事前指導（各教科での担当時間）が重なっており，担当教員が部会議を欠席せざるを得なかった点である。また，教育研究評議会や各種委員会から各部への意見聴取の機会が従来と比べて格段に減少している点も問題と考える。部会議の内容も，本学の教授会同様，報告が中心になりつつあり，部会議の構成員で活発な議論を展開する機会が限られた議題以外は確実に少なくなりつつある。大学法人化の影響と考えられるが，各部への意見聴取の機会が今後増えることを期待したい。従来の講座主任会議に相当するコース長会議は，不定期での開催とし，年度途中での各種委員会委員の選出など，コース間での早急な調整が必要とされたときのみの開催となった。
（3）教育研究活動
教育活動では，昨年度に引き続き各コースの教員が共同あるいは単独で教員採用率向上のための教育活動の充実に取り組んだ。具体的には，就職支援室が企画した教採支援事業への参加を学部生・大学院生に呼びかけるとともに，自ら模擬面接での面接官の役割を積極的に担った。また，各コース内においては，所属学生・院生を対象とした模擬授業・模擬面接・小論文などの指導を積極的に行った。４年生以外では，１年生に対して大学教育に適応するための指導をクラス担当教員が中心に行った。３年生からゼミ指導では，学生各自が研究課題を設定し４年次の卒業研究のための調査・研究活動の基礎を培う支援を行った。
本学の目標とされている教員自らの授業力の向上に関しては，学内ＦＤ活動に積極的に参加すると共に受講生による授業評価を分析し，次年度の改善点を明確化するRPDCAサイクルによる授業力向上を目指している。
研究活動では，各教員が専門領域における研究活動をさらに深め，附属学校園や県内外の他の小中学校との協力・連携をすすめ，共同研究などに取り組んだ。文部科学省が大学改革の推進を目指して実施している「特色ある優れた取組（Good Practice）」については，人文・社会系教育部の構成員がその中心的メンバーとして参画し，３年目のまとめを行った。具体的には，「特色ある大学教育支援プログラム（特色ＧＰ）：教育実践の省察力をもつ教員養成」，「現代的教育ニーズ取組支援プログラム：遍路文化を活かした地域人間力の育成」，「専門職大学院等教育推進プログラム：教育の専門職養成のためのコアカリキュラム―地域との連携を通して院生の授業力向上をはかる大学院改革―」において，人文・社会系教育部の教員がそれぞれの全学的な取組の中核として活動した。特に，専門職大学院等教育推進プログラムの成果として『教育実践の省察力をもつ教員の養成』（協同出版，2010年）については，学内のとりまとめを行った。
さらに，各教員が科学研究費補助金の獲得につとめ，平成21年度では基盤研究（Ｃ）に２名，若手研究に２名，計４名（申請代表者）が交付を得ている。
教育活動では，昨年度に引き続き各コースの教員が共同あるいは単独で教員採用率向上のための教育活動の充実に取り組んだ。具体的には，就職支援室が企画した教採支援事業への参加を学部生・大学院生に呼びかけるとともに，自ら模擬面接での面接官の役割を積極的に担った。また，各コース内においては，所属学生・院生を対象とした模擬授業・模擬面接・小論文などの指導を積極的に行った。４年生以外では，１年生に対して大学教育に適応するための指導をクラス担当教員が中心に行った。３年生からゼミ指導では，学生各自が研究課題を設定し４年次の卒業研究のための調査・研究活動の基礎を培う支援を行った。
本学の目標とされている教員自らの授業力の向上に関しては，学内ＦＤ活動に積極的に参加すると共に受講生による授業評価を分析し，次年度の改善点を明確化するRPDCAサイクルによる授業力向上を目指している。
研究活動では，各教員が専門領域における研究活動をさらに深め，附属学校園や県内外の他の小中学校との協力・連携をすすめ，共同研究などに取り組んだ。文部科学省が大学改革の推進を目指して実施している「特色ある優れた取組（Good Practice）」については，人文・社会系教育部の構成員がその中心的メンバーとして参画し，３年目のまとめを行った。具体的には，「特色ある大学教育支援プログラム（特色ＧＰ）：教育実践の省察力をもつ教員養成」，「現代的教育ニーズ取組支援プログラム：遍路文化を活かした地域人間力の育成」，「専門職大学院等教育推進プログラム：教育の専門職養成のためのコアカリキュラム―地域との連携を通して院生の授業力向上をはかる大学院改革―」において，人文・社会系教育部の教員がそれぞれの全学的な取組の中核として活動した。特に，専門職大学院等教育推進プログラムの成果として『教育実践の省察力をもつ教員の養成』（協同出版，2010年）については，学内のとりまとめを行った。
さらに，各教員が科学研究費補助金の獲得につとめ，平成21年度では基盤研究（Ｃ）に２名，若手研究に２名，計４名（申請代表者）が交付を得ている。
（4）社会・国際貢献
社会（地域）貢献に関しては，下記のような活動をおこなった。
第１に，各教員がそれぞれの専門性を生かし，県内・県外の教育委員会をはじめとした各種委員会委員として活動している。
第２に，県内・県外の教育委員会主催の教員研修講座の講師・助言者として活動している。
第３に，本学の地域支援活動の中核をなす教育支援アドバイザーの講師として活動している。
第４に，本学主催の公開講座の講師として，積極的に社会（地域）貢献に参画している。
第５に，附属学校園との連携においても，人文・社会系教育部の各教員は，附属学校主催の研究大会や研究授業での指導助言者として，積極的に関与するだけでなく，教育実習や共同研究の場を通じて附属学校園との連携を強めている。
また，国際貢献では，近森憲助教授・小野由美子教授が，アフガニスタンで教育活動（アフガニスタン国教師教育強化プロジェクト）をはじめとした国際協力機構（JICA）関連の国際協力事業に中核的メンバーとして参画した。
社会（地域）貢献に関しては，下記のような活動をおこなった。
第１に，各教員がそれぞれの専門性を生かし，県内・県外の教育委員会をはじめとした各種委員会委員として活動している。
第２に，県内・県外の教育委員会主催の教員研修講座の講師・助言者として活動している。
第３に，本学の地域支援活動の中核をなす教育支援アドバイザーの講師として活動している。
第４に，本学主催の公開講座の講師として，積極的に社会（地域）貢献に参画している。
第５に，附属学校園との連携においても，人文・社会系教育部の各教員は，附属学校主催の研究大会や研究授業での指導助言者として，積極的に関与するだけでなく，教育実習や共同研究の場を通じて附属学校園との連携を強めている。
また，国際貢献では，近森憲助教授・小野由美子教授が，アフガニスタンで教育活動（アフガニスタン国教師教育強化プロジェクト）をはじめとした国際協力機構（JICA）関連の国際協力事業に中核的メンバーとして参画した。
基礎・臨床系教育部部長 西村公孝
人文・社会系教育部所属教員
| 教 授 | |||
|---|---|---|---|
| 赤松 万里 （平成22年2月27日死去） |
伊東 治己 | 大石 雅章 | 小野由美子 |
| 木原 克司 | 小西 正雄 | 齋木 哲郎 | 立岡 裕士 |
| 近森 憲助 | 西村 公孝 | 西村 宏 | 原 卓志 |
| 前田 一平 | 村井万里子 | 藪下 克彦 （平成21年4月1日昇任） |
山本 準 |
| 余郷 裕次 | |||
| 准教授 | |||
| 青葉 暢子 | 麻生 多聞 | 幾田 伸司 | 伊藤 直之 （平成21年4月1日採用） |
| 梅津 正美 | 太田 直也 | 兼重 昇 | 清水 茂 |
| ジェラード マーシェソ （平成21年4月1日昇任） |
谷村 千絵 | 永田 良太 | 原田 昌博 |
| 夫 明美 （平成21年4月1日昇任，9月30日退職） |
藤村 裕一 | ブラッドリー バーマン | 町田 哲 |
| 茂木 俊伸 | 山森 直人 | ||
| 講 師 | |||
| 杉浦 裕子 （平成21年4月1日採用） |
野口 哲也 | ||
＊教員氏名におけるリンクは、当該教員の自己点検・評価報告書とリンクしています。
自然・生活系教育部
(1)教育部の運営
自然・生活系教育部では，自然系コース（数学），自然系コース（理科），生活・健康系コース（家庭），生活・健康系コース（技術・工業・情報），国際教育協力コースに属する教員が1つの教育部に属し，数学科教育，理科教育，技術・工業・情報科教育，家庭科教育，国際教育協力を学問領域とする教員，ならびに教員教育国際協力センター及び高度情報研究教育センターを含む運営と研究教育に関わる教員から構成され，平成21年4月における自然・生活系教育部の教員総数は39人である。
自然・生活系教育部では，教育部長を中心とする昨年度からの円滑な運営が定着した。教育部長が各月の簡略な議事次第を含む教育部会開催案内を作成・送付し，この次第に沿って会議を進めた。教育研究評議会，教授会，研究科委員会及び各種委員会等の内容については，教育部長や各種委員会委員が教育部会当日までに報告書を作成して教育部の構成員に電子メール等で配信し，教育部会当日に教育部長と委員が報告書に基づき報告した。重要な内容については前記開催案内に検討事項として事前に掲げるなどして，様々な角度から意見交換や検討を行い，必要に応じて委員会等へ意見をフィードバックした。大学の運営に関しては，それぞれの教員が役職や各種委員会委員の任務を通じて協力し，教育・研究の発展・充実に寄与した。
また，本学の重点目標である「大学院の学生定員の充足」については，各コース・センターでパンフレットやウェブページの作成と改善，国公私立大学・教育委員会訪問，現職教員を対象とした研修会・研究会での勧誘，研究室の実験装置や設備見学の受け入れ，電話，メール等での勧誘及び卒業生と在学生への直接勧誘等を積極的に行った。
教員採用率の向上については，就職ガイダンスの受講の推奨，採用対策塾の開講，学生への個別指導，面接試験用教材開発等を行い，複数の都道府県の受験や採用者数の多い県の教員採用試験への受験に対する意識づけ等をも行った。
自然・生活系教育部では，自然系コース（数学），自然系コース（理科），生活・健康系コース（家庭），生活・健康系コース（技術・工業・情報），国際教育協力コースに属する教員が1つの教育部に属し，数学科教育，理科教育，技術・工業・情報科教育，家庭科教育，国際教育協力を学問領域とする教員，ならびに教員教育国際協力センター及び高度情報研究教育センターを含む運営と研究教育に関わる教員から構成され，平成21年4月における自然・生活系教育部の教員総数は39人である。
自然・生活系教育部では，教育部長を中心とする昨年度からの円滑な運営が定着した。教育部長が各月の簡略な議事次第を含む教育部会開催案内を作成・送付し，この次第に沿って会議を進めた。教育研究評議会，教授会，研究科委員会及び各種委員会等の内容については，教育部長や各種委員会委員が教育部会当日までに報告書を作成して教育部の構成員に電子メール等で配信し，教育部会当日に教育部長と委員が報告書に基づき報告した。重要な内容については前記開催案内に検討事項として事前に掲げるなどして，様々な角度から意見交換や検討を行い，必要に応じて委員会等へ意見をフィードバックした。大学の運営に関しては，それぞれの教員が役職や各種委員会委員の任務を通じて協力し，教育・研究の発展・充実に寄与した。
また，本学の重点目標である「大学院の学生定員の充足」については，各コース・センターでパンフレットやウェブページの作成と改善，国公私立大学・教育委員会訪問，現職教員を対象とした研修会・研究会での勧誘，研究室の実験装置や設備見学の受け入れ，電話，メール等での勧誘及び卒業生と在学生への直接勧誘等を積極的に行った。
教員採用率の向上については，就職ガイダンスの受講の推奨，採用対策塾の開講，学生への個別指導，面接試験用教材開発等を行い，複数の都道府県の受験や採用者数の多い県の教員採用試験への受験に対する意識づけ等をも行った。
(2)教育・研究活動
教育活動については，各コースとも全教員が協力して行った。卒業・修士論文の指導及び進路・学生生活に関しては，学生が関心を抱いている課題を尊重してテーマを設定する場合，主指導教員の他に副指導教員制度を設けて，主指導教員が研究指導を行い，生活一般にかかわる指導は主指導教員と副指導教員が協力して行う場合，卒論・修論発表会では，学部3年次生及び大学院1年次生の中間発表を合わせて行う場合等，コースによって多様であるが，学生・院生が主体的に研究に取り組める環境を整えた。授業改善に関しては，ＦＤに積極的に協力するとともに，授業でアンケートや小テストを実施し，ディスカッションなど学生が積極的に授業に取り組むための工夫を行いながら授業改善や学生の理解の深化を図った。また，長期履修生に対して本教育部の教員の一人が教職キャリア開発支援オフィス長として支援を行い，鳴門教育大学における情報環境の整備・推進に対して高度情報研究教育センター所長を含む本教育部3名の教員が寄与した。
研究活動については，各コースとも業務を出来るだけ公平に分担し，各自が研究活動を推進できるよう助け合った。科学研究費補助金については，延べ12件が採択され，科学研究費補助金以外の外部資金についてはシーズ発掘試験研究費ほかも獲得した。
教育活動については，各コースとも全教員が協力して行った。卒業・修士論文の指導及び進路・学生生活に関しては，学生が関心を抱いている課題を尊重してテーマを設定する場合，主指導教員の他に副指導教員制度を設けて，主指導教員が研究指導を行い，生活一般にかかわる指導は主指導教員と副指導教員が協力して行う場合，卒論・修論発表会では，学部3年次生及び大学院1年次生の中間発表を合わせて行う場合等，コースによって多様であるが，学生・院生が主体的に研究に取り組める環境を整えた。授業改善に関しては，ＦＤに積極的に協力するとともに，授業でアンケートや小テストを実施し，ディスカッションなど学生が積極的に授業に取り組むための工夫を行いながら授業改善や学生の理解の深化を図った。また，長期履修生に対して本教育部の教員の一人が教職キャリア開発支援オフィス長として支援を行い，鳴門教育大学における情報環境の整備・推進に対して高度情報研究教育センター所長を含む本教育部3名の教員が寄与した。
研究活動については，各コースとも業務を出来るだけ公平に分担し，各自が研究活動を推進できるよう助け合った。科学研究費補助金については，延べ12件が採択され，科学研究費補助金以外の外部資金についてはシーズ発掘試験研究費ほかも獲得した。
(3)附属学校及び社会との連携
附属学校との連携については，各コース・センターの教員が，附属学校研究授業に積極的に参加し指導助言を行い，附属学校で講演や授業を担当するなどで連携を深めた。また，附属小・中学校からの質問・相談に対しては，教育的または専門的な立場から回答や助言を行うと共に，共同研究も積極的に推進した。
社会との連携については，各コース・センターの教員が，徳島県内の各種委員会委員への就任，SSH事業・SPP事業への支援，大学開放推進事業の開催，産業・情報技術等指導者養成研修の開催，全国規模の技術科教員指導能力認定試験の実施，国際教育オープンフォーラムの開催，教育支援・アドバイザー派遣事業による講演・助言，各種コンテストや競技大会運営や協力等を通して，様々な連携を行い貢献した。
附属学校との連携については，各コース・センターの教員が，附属学校研究授業に積極的に参加し指導助言を行い，附属学校で講演や授業を担当するなどで連携を深めた。また，附属小・中学校からの質問・相談に対しては，教育的または専門的な立場から回答や助言を行うと共に，共同研究も積極的に推進した。
社会との連携については，各コース・センターの教員が，徳島県内の各種委員会委員への就任，SSH事業・SPP事業への支援，大学開放推進事業の開催，産業・情報技術等指導者養成研修の開催，全国規模の技術科教員指導能力認定試験の実施，国際教育オープンフォーラムの開催，教育支援・アドバイザー派遣事業による講演・助言，各種コンテストや競技大会運営や協力等を通して，様々な連携を行い貢献した。
(4)国際教育協力について
本学の中期目標・計画においては，国際教育協力を一層進めることが記されているが，国際協力機構（JICA）による国際教育協力事業を引き続き受託した。地域別研修「大洋州地域における算数・数学教育に関する教授法の改善（教員対象）」，「中東地域小学校理数科教育改善」，「仏語圏アフリカINSET運営管理（校内研修・改善支援）」，国別研修「アフガニスタン教授改善」，「教師教育教科プロジェクトフェーズ２カウンターパート研修」等，計5件の各研修に対して，自然・生活系教育部教員が積極的に協力を行った。また，JICAの短期専門家等として4人の教員が，南アフリカや大洋州地域等へ派遣された。自然・生活系教育部では，JICAの長期研修生として海外からの留学生受け入れ等の国際教育協力に積極的に協力している。
本学の中期目標・計画においては，国際教育協力を一層進めることが記されているが，国際協力機構（JICA）による国際教育協力事業を引き続き受託した。地域別研修「大洋州地域における算数・数学教育に関する教授法の改善（教員対象）」，「中東地域小学校理数科教育改善」，「仏語圏アフリカINSET運営管理（校内研修・改善支援）」，国別研修「アフガニスタン教授改善」，「教師教育教科プロジェクトフェーズ２カウンターパート研修」等，計5件の各研修に対して，自然・生活系教育部教員が積極的に協力を行った。また，JICAの短期専門家等として4人の教員が，南アフリカや大洋州地域等へ派遣された。自然・生活系教育部では，JICAの長期研修生として海外からの留学生受け入れ等の国際教育協力に積極的に協力している。
自然・生活系教育部部長 尾崎士郎
自然・生活系教育部所属教員| 教 授 | |||
|---|---|---|---|
| 伊藤 陽介 | 今倉 康宏 | 尾崎 士郎 | 菊地 章 |
| 木下 凱文 （平成22年3月31日退職） |
黒川 衣代 | 香西 武 | 齋藤 昇 |
| 佐藤 勝幸 | 鳥井 葉子 （平成21年8月31日退職） |
成川 公昭 | 服部 勝憲 （平成22年3月31日退職） |
| 平野 康之 | 前田 英雄 | 松岡 隆 | 松川 徳雄 |
| 宮下 晃一 | 村田 守 | 米澤 義彦 | 渡邉 廣二 |
| 准教授 | |||
| 秋田 美代 | 粟田 高明 | 小澤 大成 | 金 貞均 |
| 工藤 慎一 | 佐伯 昭彦 （平成21年4月1日採用） |
曽根 直人 | 武田 清 |
| 西川 和孝 | 林 秀彦 | 樋上 和弘 | 廣瀬 隆司 |
| 福井 典代 | 本田 亮 | 宮本 賢治 | 米延 仁志 |
| 講 師 | |||
| 早藤 幸隆 | 速水 多佳子 （平成22年1月1日採用） |
松嵜 昭雄 | |
| 助 教 | |||
| 小汐 千春 | |||
芸術・健康系教育部
（1）教育部の運営
芸術・健康系教育部は，芸術系コース（音楽）10名，芸術系コース（美術）10名，生活・健康系コース（保健体育）12名，教員養成特別コース1名の計33名の教員により構成されている。今年度から教員就職支援担当教員が本教育部の所属となったため，前年度と比較して，1名の増員となっている。
芸術・健康系教育部内の情報交換等は，教育部のメーリングリストを作成し，これを利用して教育部会議開催通知や教育部会議記録，さらに各種委員会からの資料等を一斉配信することで行っている。この対応により，昨年度以上に，教育部会議の時間短縮と省資源化を図ることができた。
昨年度から引き続いて，芸術棟と健康棟の2カ所のメールボックスに「芸術・健康系教育部資料ボックス」を設置し，教育部会議で配布できなかった各種資料等を閲覧できるように配慮し，必要に応じてコピーを持ち出すこととし，資料の散逸を防いでいる。通常の教育部会議資料は毎月更新し，中期目標・中期計画等の継続性を有する重要な資料等に関しては定置することとしている。
各教員の役割分担等については，各種委員会委員名簿と構成員名簿を一覧として作成し，新規に設置される各種委員会委員の選出ローテーションを決定する際に活用している。委員会や作業部会が増設される度に順次改訂を行い，全教員に再配布して周知を図っている。
芸術・健康系教育部は，芸術系コース（音楽）10名，芸術系コース（美術）10名，生活・健康系コース（保健体育）12名，教員養成特別コース1名の計33名の教員により構成されている。今年度から教員就職支援担当教員が本教育部の所属となったため，前年度と比較して，1名の増員となっている。
芸術・健康系教育部内の情報交換等は，教育部のメーリングリストを作成し，これを利用して教育部会議開催通知や教育部会議記録，さらに各種委員会からの資料等を一斉配信することで行っている。この対応により，昨年度以上に，教育部会議の時間短縮と省資源化を図ることができた。
昨年度から引き続いて，芸術棟と健康棟の2カ所のメールボックスに「芸術・健康系教育部資料ボックス」を設置し，教育部会議で配布できなかった各種資料等を閲覧できるように配慮し，必要に応じてコピーを持ち出すこととし，資料の散逸を防いでいる。通常の教育部会議資料は毎月更新し，中期目標・中期計画等の継続性を有する重要な資料等に関しては定置することとしている。
各教員の役割分担等については，各種委員会委員名簿と構成員名簿を一覧として作成し，新規に設置される各種委員会委員の選出ローテーションを決定する際に活用している。委員会や作業部会が増設される度に順次改訂を行い，全教員に再配布して周知を図っている。
（2）教育部会議
基本的に，第3水曜日14時40分からの開催を定例とし，教育部長が議長となって11回の教育部会議を開催した。
部会議は，各種委員会と教育研究評議会からの検討事項及び報告事項等について審議及び報告が実施されているが，必要に応じて，部長等連絡会，人事委員会，改革推進委員会，評価委員会の検討内容等についても適宜報告されている。ただし，各コースの特性に鑑み，コースに固有の検討課題等が頻出する学校教育学部教務委員会，大学院学校教育研究科教務委員会，学校教育学部入学試験委員会，大学院学校教育研究科入学試験委員会及び就職委員会については各コースから常時1名の委員を選出することとしており，これらの委員会からの審議事項ならびに報告事項については，コース会議に委ねることを基本としている。
なお，昨年度に引き続いて，教育部会議の記録は教育研究評議会評議員が担当して議事要録を作成し，全教員に要録の確認を得た後に，教育部長が保管することとしている。
基本的に，第3水曜日14時40分からの開催を定例とし，教育部長が議長となって11回の教育部会議を開催した。
部会議は，各種委員会と教育研究評議会からの検討事項及び報告事項等について審議及び報告が実施されているが，必要に応じて，部長等連絡会，人事委員会，改革推進委員会，評価委員会の検討内容等についても適宜報告されている。ただし，各コースの特性に鑑み，コースに固有の検討課題等が頻出する学校教育学部教務委員会，大学院学校教育研究科教務委員会，学校教育学部入学試験委員会，大学院学校教育研究科入学試験委員会及び就職委員会については各コースから常時1名の委員を選出することとしており，これらの委員会からの審議事項ならびに報告事項については，コース会議に委ねることを基本としている。
なお，昨年度に引き続いて，教育部会議の記録は教育研究評議会評議員が担当して議事要録を作成し，全教員に要録の確認を得た後に，教育部長が保管することとしている。
（3）教育研究活動
芸術・健康系教育部の教育研究活動は，今年度も各教員の専門領域ごとに活発に展開され，本教育部としてもかなりの成果を達成することができている。その詳細等については，各コースならびに各教員の自己評価結果報告書に記載されている通りであり，本項では省略する。
芸術・健康系教育部の教育研究活動は，今年度も各教員の専門領域ごとに活発に展開され，本教育部としてもかなりの成果を達成することができている。その詳細等については，各コースならびに各教員の自己評価結果報告書に記載されている通りであり，本項では省略する。
（4）社会的活動
各教員の専門領域ごとに，その分野の学会や研究会，講演会，演奏会，展覧会，審査会，競技会等を通じて，地域社会等に対して積極的な貢献を果たしてきた
公開講座においては，「楽しいピアノ演奏」，「楽しい歌唱教室」，「デッサン教室」，「のびのび少年剣道教室」，「みんなで楽しく社交ダンスとフォークダンス」を，大学開放事業では「N＊CAP(エヌ・キャップ)2009」，「アワー いきいきリズム運動教室」を開講し，多くの受講者を得て，例年通りの好評を博した。
他方，教育部内の大多数の教員が教育支援講師・アドバイザー等派遣事業に登録し，県内の教育委員会及び各学校種等からの派遣要請に積極的に応じる態勢を整備して，多くの成果を挙げている。
各教員の専門領域ごとに，その分野の学会や研究会，講演会，演奏会，展覧会，審査会，競技会等を通じて，地域社会等に対して積極的な貢献を果たしてきた
公開講座においては，「楽しいピアノ演奏」，「楽しい歌唱教室」，「デッサン教室」，「のびのび少年剣道教室」，「みんなで楽しく社交ダンスとフォークダンス」を，大学開放事業では「N＊CAP(エヌ・キャップ)2009」，「アワー いきいきリズム運動教室」を開講し，多くの受講者を得て，例年通りの好評を博した。
他方，教育部内の大多数の教員が教育支援講師・アドバイザー等派遣事業に登録し，県内の教育委員会及び各学校種等からの派遣要請に積極的に応じる態勢を整備して，多くの成果を挙げている。
（5）その他
芸術系コース（音楽）の村澤由利子教授が定年により本年度末をもってご退職された。本学ならびに本教育部への永年のご功績に対して，満腔の謝意を表する次第である。
芸術系コース（音楽）の村澤由利子教授が定年により本年度末をもってご退職された。本学ならびに本教育部への永年のご功績に対して，満腔の謝意を表する次第である。
芸術・健康系教育部部長 田中弘之
芸術・健康系教育部所属教員| 教 授 | |||
|---|---|---|---|
| 乾 信之 | 梅野 圭史 | 賀川 昌明 | 木原 資裕 |
| 草下 實 | 頃安 利秀 | 坂本 和丈 | 武市 勝 |
| 田中 弘之 | 長岡 強 | 長島 真人 （平成21年7月1日昇任） |
西園 芳信 |
| 西田 威汎 | 野崎 窮 （平成21年7月1日昇任） |
廣瀬 政雄 | 松岡 貴史 |
| 松島 正矩 | 村澤由利子 （平成22年3月31日退職） |
山木 朝彦 | 吉本佐雅子 |
| 准教授 | |||
| 岩佐 博久 （平成21年4月1日採用） |
小川 勝 | 木村 正邦 （平成22年3月31日退職） |
鈴木 久人 |
| 内藤 隆 | 藤田 雅文 | 松井 敦典 | 南 隆尚 |
| 森 正 | 山田 啓明 | 山田 芳明 | 山根 秀憲 |
| 綿引 勝美 | |||
各コース等
人間教育専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
教科・領域教育専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
| 言語系コース（国語） | 言語系コース（英語） |
| 社会系コース | 自然系コース（数学） |
| 自然系コース（理科） | 芸術系コース（音楽） |
| 芸術系コース（美術） | 生活・健康系コース（保健体育） |
| 生活・健康系コース（技術・情報・工業） | 生活・健康系コース（家庭） |
| 国際教育協力コース |
高度学校教育実践専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
最終更新日：2010年12月17日
