自己点検・評価報告書（島田恭仁）
報告者 島田恭仁
1．学長の定める重点目標
1－1．大学教員としての教育・研究活動①
(1)目標・計画
(2)点検・評価
記憶・認知の心理学を，特別なニーズを有する児童生徒の指導に実践的に活用するという基本的な構想の下で研究計画を立案し，言語発達遅滞児と高機能自閉症児に対するコミュニケーション指導を行い，各々，全国規模の学会で発表した。さらに，知的障害を有する広汎性発達障害児に実施したソーシャルスキル・トレーニング（SST）の指導過程を論文にまとめ，研究紀要に投稿した。
1－2．大学教員としての教育・研究活動②
(1)目標・計画
科学研究費補助金等の外部資金の公募があれば，研究代表者として個人で応募を行うことにする。
(2)点検・評価
①民間の研究助成事業に応募することを目指して，助成対象として採択される可能性のあるテーマに即して，研究計画を立案した。種々の発達障害は現在でもなお発生機序に不明な点が多いため，認知心理学的な観点から究明を行うことを目的として応募する予定であったが，調査対象の選定，研究計画の具体化が予定通り進まず，21年度中の応募はできなかった。
②発達障害の発生機序と予後についての調査研究を行うために，調査対象と研究計画を具体化することができ，22年度の科研費や民間研究助成事業に応募するための基盤を整備できた。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
①通常の授業科目においても，授業中に検査法の演習や実習を取り入れ，アセスメントに関する専門的な力量を育成できるようにする。
②大学院生に研究・実践活動に従事する者としての自覚と自負心をもたせるため，大学院在籍中の学会参加を奨励し，他大学の研究者や院生と交流できる機会を提供する。
(2)点検・評価
①「特別支援教育学習支援演習」において検査法の実習を行い，知的障害児と発達障害児のアセスメント法について詳述した。さらに，発達障害の事例に即し，アセスメント結果に基づいて個別指導計画と教材を立案する演習に発展させ，専門的な知識・技能の定着を図った。
②ゼミナールの院生に対して学会への参加を勧め，院生自身の研究に関連する研究発表のコーナや各種シンポジウムに赴かせ，質疑に参画させた。
③特別支援教育士資格認定協会が認定する「特別支援教育士」のポイントを，本専攻の大学院の授業科目の履修によって20ポイントまで取得できるようにし，本専攻を「特別支援教育士養成の指定大学院」とした。
2－2．研究
(1)目標・計画
①発達障害児のコミュニケーション指導の経過をまとめ，特に幼児期から児童期初期にかけての支援のあり方について検討し，全国規模の学会において発表する。
②知的障害児や発達障害児の社会的スキルの指導（SST）に，記憶・認知の方略を活用することの効果について検証し，その成果を論文にまとめて，学会誌または研究紀要に投稿する。
(2)点検・評価
①言語発達遅滞と高機能自閉症の児童に対して実施したコミュニケーション指導の成果を，各々全国規模の学会で発表した。
②広汎性発達障害の児童に対して，読み指導とSSTを並行して実施し，読み指導の中で記憶・認知の方略利用を促進することが，ＳＳＴの効果を高めるために般化的な作用を及ぼすことを確かめ，指導法としての有効性について論文にまとめ，研究紀要に投稿した。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
①前年に引き続き，特別支援教育の専攻長として，本学の運営に参画するとともに，専攻の教育研究内容の拡充を図る。
②特別支援教育実習の規模の拡大に対応するため，専攻内の実習担当者とともに具体的で合理的な運用の仕方について再検討を行う。
(2)点検・評価
①特別支援教育専攻の専攻長として部会議に参画するとともに，専攻内の教育研究環境の整備に努めた。
②交流人事で今年度から赴任した教員が特別支援教育実習の担当者に加わることに関する承認を得て，特別支援教育実習の事前事後指導に参加・協力することを可能にした。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
①前年に引き続き，附属特別支援学校における校内研修会や公開研修会に協力し，特別なニーズを有する児童生徒に対する支援のあり方について検討する。
②県や市の教育委員会と連携し，公立の小中学校において，特別なニーズを有する児童生徒に対する支援について，コンサルテーションを実施する。
(2)点検・評価
①今年度は県立の特別支援学校の評議員となり，児童生徒の教学内容の向上に資するため，学校の点検評価活動に従事した。特に，情報セキュリティーの改善と寄宿舎内での教育支援活動の改善についての点検を行った。
②板野郡の特別支援教育部会の要請に応じて，郡内全域の小学校特別支援教育担当教員が参加する研修会に赴き，特別なニーズを有する児童生徒の通常学級における支援について講演を行った。また，県教育委員会からの要請に応じて，特別なニーズを有する児童生徒が在籍する小・中学校に対するコンサルテーションを実施した。
③特別支援教育事例検討会の第2回大会を遂行し，ニーズに特化した支援について検討する中で，特に公立諸学校の特別支援教育関係者と連携を深めることができた。
3．本学への総合的貢献（特記事項）
平成21年度には特に下記の3点で貢献ができた。
①県教育委員会や郡の特別支援教育部会の要請に応じて，特別なニーズを有する児童生徒が在籍する小・中学校に対する研修型コンサルテーションや相互コンサルテーションに従事し，地域との連携を密にした。
②特別支援教育事例検討会の機会を通じて，県下の公立諸学校（特支・小・中・高）の特別支援教育関係者との連携を深めることができた。
③「特別支援教育士」のポイントを，本専攻の大学院の授業科目の履修によって，最大20ポイントまで取得できるようにし，本専攻を，特別支援教育士資格認定協会が承認する「特別支援教育士養成の指定大学院」にすることができた。
