現代教育課題総合コース

記載責任者 小西正雄

◇教員名簿

氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
小西正雄 教授 国際文化論 文化間教育論 近森憲助 教授 環境教育
西村 宏 教授 環境教育
宇宙地球環境科学
太田直也 准教授 文化間コミュニケーション論
英文学
谷村千絵 准教授 教育人間学
メディア論
藤村裕一 准教授 教育情報システム学
情報社会学
情報人間学

 

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

 

◇自己点検・評価

1.学長の定める重点目標

1-1.大学院学生定員の充足

(1)目標・計画

現代教育課題総合コースは発足以来2年連続して定員を上回る数の学生を収容している。22年度においても定員15名の確保を目標に以下のような取り組みを継続的に行いたい。
 ①コースポスターならびにコースパンフレットの改訂大学院ガイドブックの表紙デザインと連動させた訴求力の大きい図案に改訂の予定
 ②研修講座等での資料配付ならびにコース紹介
 ③在校生による後輩への資料送付これまでの経験から,いわゆる「口コミ」は絶大な効果がある。
 ④コースホームページの随時改訂20年度修了生の修士論文題目一覧についてはすでにアップずみである。

 

(2)点検・評価

定員充足に対するコース全員の積極的な活動の結果,入学手続き者ベースで定員をオーバーする17名を迎えることができた。
 ①4月に新ポスターならびにパンフレットを作成し,関係教育委員会や主要私立大学キャリアセンター等,約30カ所に持参し掲示を依頼した。また1月には新デザインによる22年度版を制作した。
 ②藤村准教授を中心に,全国各地で開催された現職教員・指導主事向け各種研修会でコース紹介を行うと共に,コースパンフレット等の資料配付も行った。
 ③在学生に封筒と関係資料を配付し,知人への送付を要請した。
 ④3月にコースホームページをリニューアルし,よりアクセスが容易になるように工夫した。

 

2.分野別

2-1.教育・学生生活支援

(1)目標・計画

研究生を含めて総勢41名の大所帯を円滑に指導することをめざして下記の事業を継続的に行う。
 ①教員も含めたメーリングリストの構築と運用就職支援行事,研究会,学内一斉清掃,コース懇親行事等の開催通知ならびに意見交換はすべてメールで行う。
 ②新入生に対する面接を5月後半から6月にかけて実施し,学修面,生活面について意見を聞く。
 ③夏休み前後に全員参加の懇親行事を行う。
 ④教員採用試験に挑戦する者を対象に就職支援行事への参加を積極的に勧めるほか,院生の自主的な勉強会を側面から支援する。

 

(2)点検・評価

①4月下旬からコースメーリングリストの今年度の運用を開始し,就職関係行事の周知徹底等,日常の情報交換に広く活用している。
②新入生に対する個人面接を5月に実施し,経済状態,学修面での悩みなどについて相談に応じた。
③7月にうちの海総合公園において,ほとんどの教員と院生(L1を含む)が参加して懇親の野外活動を行い,とくに通常履修生長期履修生のコミュニケーションを図った。
④先述のように,メーリングリストを積極的に活用して,就職支援行事への参加に抜かりがないよう手配を完璧にした。また西村教授を中心に採用試験対策のセミナーを開催した(のべ13人)。また近森教授を中心に教育実習の事前事後指導とからめて,就職指導を実施した。

 

2-2.研究

(1)目標・計画

学部必修授業「総合演習」の効果的なあり方に関する実践的教育研究に継続的に取り組む。
 ①少ない教員数で多くの学生の自主的,体験的活動の指導をどのように効果的に行うか。
 ②多くの学生に達成感をもたせるための表現活動をどのように組織すればよいか。
 ③より説得力のある評価方法としてどのような形態・方法が考えられるか。

 

(2)点検・評価

 今年度は育児休暇,内地留学というそれぞれの事情で2名の教員が後期に不在となり,また近森教授がアフガン教育支援のため,かなりの長期にわたって日本を離れるという変則的な状況での授業展開,コース経営を余儀なくされた。「総合演習」はそのあおりをもっともダイレクトに受けた授業であったが,苦肉の策として採用した「3グループ,3メニュー方式」が思いの外奏功し,無事終了することができた(新方式の詳細は省略)。評定については,3メニューとスペシャル講座各20点に加え,徳島県企画総務課から依頼された「10年後のとくしま」プランニングへの参加度合いを20点として,総合的な観点からの評価が可能となった。なお3メニューの1つである「四国麗場88カ所」については,学生の活動の様子や成果,学生自身の評価などが,3月15日づけ朝日新聞に大きく報道された。

 

2-3.大学運営

(1)目標・計画

 以下の事業に継続的に取り組む。
①藤村准教授を中心に遠隔教育システムの構築を進める本年度は「情報教育特論Ⅱ(教材・授業開発論)ほか
②サテライトキャンパス構想について必要かつ可能な範囲で支援体制を組むただし現代教育課題総合コースが中心になるべきかどうかはニーズ調査の結果による。

 

(2)点検・評価

①藤村准教授を中心に,遠隔教育システムを用いて,「情報教育特論Ⅱ(教材・授業開発論)の授業を提供し,北海道から沖縄まで全国各地の現職教員・指導主事の科目等履修生16名を獲得した。また,当該科目等履修生が今後遠隔教育で大学院を受講する物を支援できるよう「e-learningメンター」としても養成し,大量受け入れの準備を進めた。
②サテライトキャンパスについては諸般の事情から,その検討が当分先送りとなったので,コースとしてはとくに参与の機会はなかった。

 

2-4.附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画

以下の事業を継続的に取り組む。
 ①附属小学校への授業研究支援
 ②JICAによるアフガニスタン教育支援ならびにその後方支援
 ③ふれあいアクティビティのバックアップ推進

 

(2)点検・評価

①小西教授を中心に附属小学校への授業研究支援を行い,研究発表大会での指導助言の任にもあたった。
②アフガニスタン教育支援業務に専門家として従事する近森教授を学生指導、授業実施及び学内運営等などの面からコーススタッフが適宜分担して支援した。
③近森教授、太田准教授を中心に「ふれあいアクティビティ」の積極的な支援を行い,年度末3月には,近隣の小学生(希望者)とともに上勝町にて合宿を行った。他にも様々な活動が予定されていたが、多くは新型インフルエンザ流行や天候のため中止に至った。

 

3.本学への総合的貢献(特記事項)

 大学院定員充足や国際貢献,予算の適正な執行の面において,相応の貢献ができたと評価できる。

 

 

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電話:088-687-6012