生活・健康系コース（家庭）
記載責任者 黒川衣代
◇教員名簿
| 氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分野 |
|---|---|---|---|---|---|
| 黒川衣代 | 教授 | 家庭経営学 | 鳥井葉子 （平成21年8月31日退職） |
教授 | 家庭科教育学 |
| 前田英雄 | 教授 | 食物学 | 渡邉廣二 | 教授 | 家庭経営学 |
| 金 貞均 | 准教授 | 住居学 | 西川和孝 | 准教授 | 食物学 |
| 福井典代 | 准教授 | 被服学 | 速水多佳子 （平成22年1月31日採用） |
講師 | 家庭科教育学 |
＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
◇自己点検・評価
1．学長の定める重点目標
1－1．大学院学生定員の充足
(1)目標・計画
平成２１年度は、コースの教員全員で努力をしたにもかかわらず、受験者３名（合格者３名）であった。そのうち２名が辞退したため、入学者は１名という結果になった。平成２２年度もコースのすべての教員が手を尽くして定員７名の確保に努める。コースの具体的な方策は以下の４点である。
① 主として西日本の教育系及び家政系大学、現職の学部卒業生、および知人友人に募集要項を広く配布(200部)し、受験を勧誘する。その際に、コースで独自に作成したパンフレットを同封する。
② これまで本コースを受験した学生の出身大学および知人友人のいる近隣の大学を訪問し、受験を依頼する。
③ 本コースが管理している家庭科教員のメーリングリスト「Yy-katei」を通して大学院の受験を呼びかける。
④ 受験生の情報源としてホームページ（HP）が非常に大きく影響していることから、コースHP内容の充実を図る。
(2)点検・評価
①徳島県の家庭科教諭、西日本の教育系及び家政系短大・大学および知人友人に、コースで独自に作成した家庭コース紹介のパンフレットとともに募集要項を約200部配布した。
②各教員が分担して徳島文理大学をはじめ四国大学、神戸女子大学、兵庫県立大学、くらしき作陽大学等７大学を訪問し、受験の依頼を行った。また、学会等にコース紹介のパンフレットを持参し広報活動を行った。
③本コースが管理しているメーリングリスト「Yy-katei」の活用とともに本コースが主催する「家庭科教員支援ネットワーク」研修会を開催してきたことが現職教員の院受験につながり、平成22年度入学生となった。
④家庭コースのホームページを更新した。
以上の取組をコース一丸となって行ったが、大学院家庭コースの受験合格者は2名で22年度の入学者は2名であった。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
①「自立と共生」という基本概念と「実践的体験的授業」という家庭科教育の基本方針を堅持し、学生の指導にあたる。
②卒業論文及び修士論文の指導に当たっては、教員各自の研究分野や内容について学生に情報を提供し、学生の希望分野を優先する。
③オフィスアワーの時間内、時間外にかかわらず、指導担当教員以外でも学生の進路、悩み等の相談に応じるように努める。
④学部卒で教員になることを念頭に、教員それぞれの授業において１年生からの動機づけに努める。
(2)点検・評価
①家庭科教育の基本概念、基本方針については、学部生および院生募集、入試等に関するコース決定事項がある度に確認しており、コース全員が共通理解して学生の指導にあたった。
②卒業論文、修士論文の指導教員は、各教員が丁寧な説明を行った上で考える時間を十分に与え、学生の希望により決定した。
③学生の教育・生活指導に教員全員で取り組んだ。その結果、卒業延期、休学、退学の学生はいなかった。
④１年から３年までの合宿研修のみならず、それぞれの授業科目において各教員が教員になることを意識させるように取り組んだ結果、学部生９名、院生５名（うち、長期履修生2名）全員が教員（臨時を含む）として採用された。教員就職希望者の教員就職率は100％であった。
2－2．研究
(1)目標・計画
①民間や法人からの外部資金を獲得するため積極的に応募する。
②全員が代表者として、科学研究費補助金に申請を行う。
③ コース内の科学研究費の採択率を25％以上にする。
(2)点検・評価
①１名の教員が独立行政法人科学技術振興機構シーズ発掘試験に申請し、採択された。
②申請時におけるコース教員６名のうち、５名が代表者として、科学研究費補助金に申請を行った。申請を行わなかった１名は代表者継続中である。
③コース内で１名が採択されており、１名の研究分担者を含めて科学研究費の採択率は33％であった。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
①各教員は学内の各種委員会に出席し、職務を遂行する。
②コース会議、部会議を通じて問題点や提案を部長に積極的に行い、大学運営に主体的にかかわっていく。
(2)点検・評価
コース所属教員が教職キャリア開発オフィス長という重責を担ったので、教員の負担に偏りが出ないようにするため、コースの職務は残りの教員で分担し、コースとして協力して職務にあたった。大学運営に対する目標・計画に関してはコース会議や部会議においてほぼ達成できた。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
①附属で行われる授業研究や実地教育にできるだけ参加し、学校現場と大学の双方向の教育・研究指導・助言ができる体制を作る。（附属との連携）
②公開講座を毎年1つ以上開催する。（社会との連携）
③徳島県の教員10年次研修を積極的に受け入れる。（社会との連携）
④教育支援アドバイザー講師に出向き、助言等を行う。（社会との連携）
⑤県や市などから依頼があれば委員や講演を積極的に引き受ける。（社会との連携）
⑥教員免許状更新講習を積極的に引き受ける。（社会との連携）
⑦留学生、外国人研究者の希望者を積極的に受け入れる。（国際交流）
(2)点検・評価
①平成21年6月5日の附属中学校研究発表会、平成21年10月7日附属小学校研究会、平成22年2月13日の附属小学校教育研究会において、それぞれ家庭科授業の指導助言を行った。
②一般社会人を対象に公開講座を平成21年8月1日に開催した。
③徳島県の教員10年次研修を１名の教員が講師として担当した。
④2名の教員が教育支援アドバイザー講師として佐古小学校で実習を、板東公民館で講演をそれぞれ行った。
⑤4名の教員が県や市の委員（徳島県消費生活審議会、徳島県総合計画審議会委員、徳島市子育て文化創造条例検討市民会議副会長、徳島市次世代育成支援対策行動計画策定市民会議副会長、鳴門市環境審議会委員、美馬市男女共同参画基本計画策定委員会副委員長）を務めた。（社会との連携）
⑥2名の教員が教員免許状更新講習を担当した。
⑦コース教員が教員研修留学生のための授業の一部を担当した他、平成21年9月から韓国国立全南大学校工学大学建築学科のパク チャン教授を受け入れている。また、平成22年1月には韓国慶南大学校師範大学家政教育科より2名の教授の訪問があり、2月には中国新疆医科大学食品衛生学研究室のアリムパタル氏を受け入れた。
3．本学への総合的貢献（特記事項）
昨年度に引き続き、コース所属の教員が教職キャリア開発支援オフィスのオフィス長を務めた。
