1.各教育部の教育・研究活動等の概要並びにコース等及び各教員の自己評価結果報告等
◇自己点検・評価方法
（1）各教育部の自己点検
各教育部の部長により，当該部の活動状況について，自己点検する。
各教育部の部長により，当該部の活動状況について，自己点検する。
(2)コース等及び各教員の自己点検・評価
コース等及び教員は，学長が定める重点目標及び次の自己点検・評価項目について，自らが設定した目標により自己点検・評価を行う。
コース等及び教員は，学長が定める重点目標及び次の自己点検・評価項目について，自らが設定した目標により自己点検・評価を行う。
- 教育・学生生活支援
- 研究
- 大学運営
- 附属学校・社会との連携，国際交流
- 本学への総合的貢献
なお，平成20年度における学長が定める重点目標は，コース等分及び教員分について，それぞれ次のとおりである。
〈コース等分〉
1－1．コースの運営
平成20年度から新しい教育組織として、従来の講座制に代わってコース制がスタートする。貴講座においてはコース制に移行するにあたって、コースのまとまりとさらなる活性化を図るために、どのようなコース運営を心がけるか。もっとも留意する点、及びその方策について、具体的に示してほしい。
1－2．大学院学生定員の充足
昨年度の大学院学生充足状況の実態をふまえ、貴コースにおいては達成目標をどのように設定し、かつ、どのような具体的な方策を立てて目標達成に向けて取り組んでいくか。
〈教員個人分〉
1－1．大学教員としての研究活動
大学教員の果たすべき責務の一つは、いうまでもなく研究活動にある。あなたは自らの研究活動について、どのような全体構想のもとで臨んでいるか。また、本年度はどのような研究計画を立て、研究を進めようとしているのか、達成可能な範囲で具体的に示してほしい。
1－2．教育大学教員としての授業実践
本学の使命の一つは、豊かな教育実践力を身に付けた教員を養成して社会に送り出すことにある。教育大学に籍を置く教員として、将来、教師を目指す学生に対して、どのような授業実践を展開すればよいのであろうか。昨年度の実践を省みて、あなたは（1）授業内容、（2）授業方法、（3）成績評価の3点においてどのような創意工夫をして、授業実践に取り組んでいくか。
◇各教育部の教育・研究活動等の概要並びにコース等及び各教員の自己評価結果報告
基礎・臨床系教育部
（1）構成
教員組織の見直し及び教職大学院の開設により，既設1専攻，4コース，教職大学院4コースで，新しく基礎・臨床系教育部としてスタートを切った。平成20 年度当初の教員数は46名である。そのうちセンター及び新設の教職キャリア開発オフィスの兼務教員が4名であった。年度途中の教員の異動はなかった。平成 20年度及び21年度は岩永（学校・学級経営コース）が部長，橋川（幼年発達支援コース）が副部長として部の部運営を担うことになった。
教員組織の見直し及び教職大学院の開設により，既設1専攻，4コース，教職大学院4コースで，新しく基礎・臨床系教育部としてスタートを切った。平成20 年度当初の教員数は46名である。そのうちセンター及び新設の教職キャリア開発オフィスの兼務教員が4名であった。年度途中の教員の異動はなかった。平成 20年度及び21年度は岩永（学校・学級経営コース）が部長，橋川（幼年発達支援コース）が副部長として部の部運営を担うことになった。
（2）部運営
教育組織と教員組織が別立てとなったこと及び部内に既設の大学院と教職大学院担当の教員が存在することで，課題による各教員の姿勢に温度差が出ないように気を配ったが，学部の学校教育コースの指導体制の問題で当初は若干の意見の食い違いがみられた。幸いにして担当コースとの話し合いの中で無事解決することができたが，学校教育コースの学生指導については全学的見地から再考の余地があると考える。その後は，各専攻・コース長のリーダーシップのもとで順調な運営となった。昨年度まで実施されていたコース長会議は，その必要性が特段なかったので開催しなかった。
教育組織と教員組織が別立てになったものの，構成員の変化はほとんどなかったので運営に関する支障はみられなかった。現段階ではあまり表面化していないが，学部の授業は担当するものの，指導は行わない教職大学院と既設大学院の担当者との間で，課題により関心の濃淡が生じることが懸念される。同じ教員組織内でそのような意識の分離が生じないように留意することが必要であろう。
教育組織と教員組織が別立てとなったこと及び部内に既設の大学院と教職大学院担当の教員が存在することで，課題による各教員の姿勢に温度差が出ないように気を配ったが，学部の学校教育コースの指導体制の問題で当初は若干の意見の食い違いがみられた。幸いにして担当コースとの話し合いの中で無事解決することができたが，学校教育コースの学生指導については全学的見地から再考の余地があると考える。その後は，各専攻・コース長のリーダーシップのもとで順調な運営となった。昨年度まで実施されていたコース長会議は，その必要性が特段なかったので開催しなかった。
教育組織と教員組織が別立てになったものの，構成員の変化はほとんどなかったので運営に関する支障はみられなかった。現段階ではあまり表面化していないが，学部の授業は担当するものの，指導は行わない教職大学院と既設大学院の担当者との間で，課題により関心の濃淡が生じることが懸念される。同じ教員組織内でそのような意識の分離が生じないように留意することが必要であろう。
教員の多忙さ故か，部会議への出席率という点では問題があると考える。よほどやむを得ない場合を除いて，部会議の日に出張や所用を入れるべきではないと考えるが，定足数ぎりぎりの月もみられた。また，会議での議論が活性化しているとは言えない状況である。その原因としては，新しく着任した教員が比較的多く，学内のこれまでの情報がないために自分の意見を言いにくいことが考えられる。また相対的に若手教員が多く，教授への遠慮なのかあまり発言しないことなど改善すべき課題を抱えている。
開催された各種委員会の報告は事前にメーリングリストで流しているが，それとともに部会議の報告事項には必ず取り上げて情報の共有を図っている。また，教員選考手続きにおいて規則に則った運営がなされていなかったことが判明したので，規則通りに手続きをとることを確認した。
開催された各種委員会の報告は事前にメーリングリストで流しているが，それとともに部会議の報告事項には必ず取り上げて情報の共有を図っている。また，教員選考手続きにおいて規則に則った運営がなされていなかったことが判明したので，規則通りに手続きをとることを確認した。
後掲の各専攻・コースの欄を参照いただきたいが，各教員ともに学会発表，学会誌への投稿，紀要への投稿，科学研究費による研究，教育研究支援プロジェクト，附属学校との共同の研究とその成果発表，各種のＧＰへの貢献など，精力的に活動している。
教員の多くは専門分野を生かした教育委員会等の各種委員会委員，学外からの依頼による講演，教育支援アドバイザーとしての活動，公開講座など，いずれの専攻・コースともに活発に活動している。
その他
基礎・臨床系教育部所属教員- 教職大学院がスタートしたが，現職3コース及び教員養成特別コースともに定員割れという非常事態となった。そのため定員確保に向けて，基礎・臨床系教育部所属の教職大学院の専任教員は教育委員会や大学訪問に従来にも増して力を注いだ。ただ，教員養成特別コースについては内部進学者が少数であることは，単に呼びかけ不足という個別の問題というよりも，大学全体としてどう確保するのかを含めて制度的検討が必要であろうと感じた。
また，教職大学院の運営に関しては専攻長を中心として専攻会議で進められているが，教育部長として教職大学院担当の事務職員が実質1名である事態は，院生への教育の質保証の支援，事務の継続性を担保するという観点，実際の事務負担の大きさからも早急に改善されることを強く要望するものである。 - 平成21年度より教員免許更新講習が本格実施となることに伴い，必修領域は基礎・臨床系教育部が担当することとなった。そのために，各専攻・コースから代表1名を選んでもらい，必修領域のプロジェクト・チームを立ち上げ，そこで取り組みの進め方を議論した。教員の専門領域と文部科学省が求める必須観点のずれから，空白となる観点が生じたため，全教員が関与することを部会議で確認し，授業科目をプロジェクト・チームで決定した後，各自の希望を第2希望までとって調整した。幸いにして，全教員の協力のもとで，平成21年度の日程及び担当者を決定することができた。
- 平成20年度に研究費の業績主義的傾斜配分において，実務家教員の業績評価基準に若干の改正が加えられたものの，未だ研究者教員の主体の評価基準となっていることから，その見直しについて基礎・臨床系教育部から申し出を行った。21年度の評価委員会において検討されることを，再度，要望したい。
基礎・臨床系教育部部長 岩永 定
| 教授 | |||
|---|---|---|---|
| 伊東 正貴 （平成21年3月31日退職） |
井上 和臣 | 岩永 定 | 小野瀬雅人 |
| 葛西真記子 （平成20年4月1日昇任） |
兼松 儀郎 | 木内 陽一 | 佐古 秀一 |
| 三宮真智子 （平成21年3月31日退職） |
島田 恭仁 | 田中 淳一 | 田村 隆宏 （平成20年4月1日昇任） |
| 橋川喜美代 | 浜崎 隆司 | 伴 恒信 | 村川 雅弘 |
| 山崎 勝之 | 山下 一夫 | 八幡ゆかり | |
| 准教授 | |||
| 粟飯原良造 | 石村 雅雄 | 井上とも子 | 今田 雄三 |
| 大谷 博俊 | 大西 宏 | 梶井 一暁 | 川上 綾子 |
| 木下 光二 （平成20年4月1日，附属幼稚園部内教頭から配置換） |
久我 直人 | 葛上 秀文 | 小坂 浩嗣 |
| 阪根 健二 （平成20年4月1日採用） |
佐藤 亨 | 曽川 京子 （平成20年4月1日採用） |
高原 光恵 （平成20年11月1日昇任） |
| 津田 芳見 | 豊成 哲 | 中津 郁子 | 藤原 伸彦 |
| 皆川 直凡 | 吉井 健治 | ||
| 講師 | |||
| 木村 直子 | 久米 禎子 | 塩路 晶子 | 末内 佳代 |
| 岩久保和義 | |||
| 助教 | |||
| 芝山 明義 | |||
人文・社会系教育部
（1）構成
教職大学院の開設及び教育組織・教員組織の見直しを受けて，従来の第2部（総合学習開発講座，言語系（国語）教育講座，言語系（英語）教育講座，社会系教育講座の4講座で構成）は，現代教育課題総合コース，言語系コース（国語），言語系コース（英語），社会系コースの4コースで構成されることになった。教職大学院の開設に伴い，若干の教員の移動が生じたものの，基本的には第2部の教員がそのまま人文・社会系教育部の構成員となった。今回の教員組織の改編に伴い，従来各センターに所属していた教員も新しく各教育部に所属することになった。平成20年度当初の部構成員は37名であった。新生人文・社会系教育部の平成20年度及び平成21年度の部長には伊東治己（言語系コース（英語））が就任し，現代教育課題総合コースの西村 宏教授が人文・社会系教育部を代表する評議員に就任し，人文・社会系教育部の円滑な運営に当たった。また，この改組に伴い，従来の講座主任はコース長に改称された。平成20年度のコース長は，小西正雄教授（現代教育課題総合コース），村井万里子教授（言語系コース（国語）），太田垣正義教授（言語系コース（英語）），山本 準教授（社会系コース）である。なお，平成21年3月に言語系コース（英語）の太田垣正義教授が定年退職を迎え，名誉教授の称号を授与された。
教職大学院の開設及び教育組織・教員組織の見直しを受けて，従来の第2部（総合学習開発講座，言語系（国語）教育講座，言語系（英語）教育講座，社会系教育講座の4講座で構成）は，現代教育課題総合コース，言語系コース（国語），言語系コース（英語），社会系コースの4コースで構成されることになった。教職大学院の開設に伴い，若干の教員の移動が生じたものの，基本的には第2部の教員がそのまま人文・社会系教育部の構成員となった。今回の教員組織の改編に伴い，従来各センターに所属していた教員も新しく各教育部に所属することになった。平成20年度当初の部構成員は37名であった。新生人文・社会系教育部の平成20年度及び平成21年度の部長には伊東治己（言語系コース（英語））が就任し，現代教育課題総合コースの西村 宏教授が人文・社会系教育部を代表する評議員に就任し，人文・社会系教育部の円滑な運営に当たった。また，この改組に伴い，従来の講座主任はコース長に改称された。平成20年度のコース長は，小西正雄教授（現代教育課題総合コース），村井万里子教授（言語系コース（国語）），太田垣正義教授（言語系コース（英語）），山本 準教授（社会系コース）である。なお，平成21年3月に言語系コース（英語）の太田垣正義教授が定年退職を迎え，名誉教授の称号を授与された。
（2）部運営・部会議
人文・社会系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に進められた。毎月第3水曜日に行われる部会議においては，教育研究評議会や各種委員会での審議・報告内容が報告された。教育研究評議会の内容に関しては人文・社会系教育部代表評議員である西村教授（現代教育課題総合コース）が担当し，部長等連絡会議，改革推進委員会，評価委員会，人事委員会等，部長が構成メンバーとなっている委員会の内容については部長である伊東が報告した。その他の各種委員会（部代表の委員で構成されている委員会）の内容については，部選出の委員が報告した。なお，部会議開催前に各種委員会の議事内容をメールで配信するケースが多くなりつつある。部会義の運営でもっとも困った点は，部会議開催時間と大学院の教育実践フィールド研究の開講時間が重なっており，多くの教員が部会議を欠席せざるを得なかった点である。今後，この種の重なりがないよう，大学院教務委員会において教育実践フィールド研究の開講時間が再検討されることを強く望む。さらに，教育研究評議会や各種委員会から各部への意見聴取の機会が従来と比べて格段に減少している点も問題と考える。部会議の内容も，本学の教授会同様，報告が中心になりつつあり，部会議の構成員で活発な議論を展開する機会が確実に少なくなりつつある。大学法人化の影響と考えられるが，各部への意見聴取の機会が今後増えることを期待したい。従来の講座主任会議に相当するコース長会議は，不定期での開催とし，年度途中での各種委員会委員の選出など，コース間での早急な調整が必要とされたときのみの開催となった。不定期での開催に問題は生じなかった。
人文・社会系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に進められた。毎月第3水曜日に行われる部会議においては，教育研究評議会や各種委員会での審議・報告内容が報告された。教育研究評議会の内容に関しては人文・社会系教育部代表評議員である西村教授（現代教育課題総合コース）が担当し，部長等連絡会議，改革推進委員会，評価委員会，人事委員会等，部長が構成メンバーとなっている委員会の内容については部長である伊東が報告した。その他の各種委員会（部代表の委員で構成されている委員会）の内容については，部選出の委員が報告した。なお，部会議開催前に各種委員会の議事内容をメールで配信するケースが多くなりつつある。部会義の運営でもっとも困った点は，部会議開催時間と大学院の教育実践フィールド研究の開講時間が重なっており，多くの教員が部会議を欠席せざるを得なかった点である。今後，この種の重なりがないよう，大学院教務委員会において教育実践フィールド研究の開講時間が再検討されることを強く望む。さらに，教育研究評議会や各種委員会から各部への意見聴取の機会が従来と比べて格段に減少している点も問題と考える。部会議の内容も，本学の教授会同様，報告が中心になりつつあり，部会議の構成員で活発な議論を展開する機会が確実に少なくなりつつある。大学法人化の影響と考えられるが，各部への意見聴取の機会が今後増えることを期待したい。従来の講座主任会議に相当するコース長会議は，不定期での開催とし，年度途中での各種委員会委員の選出など，コース間での早急な調整が必要とされたときのみの開催となった。不定期での開催に問題は生じなかった。
（3）教育研究活動
教育活動では，各コースの教員が共同あるいは単独で教員採用率向上のための教育活動の充実に取り組んだ。具体的には，就職支援室が企画した教採支援事業への参加を学部生・大学院生に呼びかけるとともに，自ら模擬面接での面接官の役割を積極的に担った。また，各コース内においては，専攻生を対象とした模擬授業・模擬面接・小論文などの指導を積極的に行った。教員自らの授業力の向上に関しては，学内ＦＤ活動に積極的に参加した。
研究活動では，各教員が専門領域における研究活動をさらに深め，附属学校園や他の小中学校との協力・連携をすすめ，共同研究などに取り組んだ。文部科学省が大学改革の推進を目指して実施している「特色ある優れた取組（Good Practice）」についても，人文・社会系教育部の構成員がその中心的メンバーとして参画した。具体的には，「特色ある大学教育支援プログラム（特色ＧＰ）：教育実践の省察力をもつ教員養成」，「現代的教育ニーズ取組支援プログラム：遍路文化を活かした地域人間力の育成」，「専門職大学院等教育推進プログラム：教育の専門職養成のためのコアカリキュラム―地域との連携を通して院生の授業力向上をはかる大学院改革―」において，人文・社会系教育部の教員がそれぞれの全学的な取組の中核として活動した。さらに，各教員が科学研究費補助金の獲得につとめ，平成20年度では基盤研究（Ｃ）に4名，若手研究に3名，計7名（申請代表者）が交付を得ている。
教育活動では，各コースの教員が共同あるいは単独で教員採用率向上のための教育活動の充実に取り組んだ。具体的には，就職支援室が企画した教採支援事業への参加を学部生・大学院生に呼びかけるとともに，自ら模擬面接での面接官の役割を積極的に担った。また，各コース内においては，専攻生を対象とした模擬授業・模擬面接・小論文などの指導を積極的に行った。教員自らの授業力の向上に関しては，学内ＦＤ活動に積極的に参加した。
研究活動では，各教員が専門領域における研究活動をさらに深め，附属学校園や他の小中学校との協力・連携をすすめ，共同研究などに取り組んだ。文部科学省が大学改革の推進を目指して実施している「特色ある優れた取組（Good Practice）」についても，人文・社会系教育部の構成員がその中心的メンバーとして参画した。具体的には，「特色ある大学教育支援プログラム（特色ＧＰ）：教育実践の省察力をもつ教員養成」，「現代的教育ニーズ取組支援プログラム：遍路文化を活かした地域人間力の育成」，「専門職大学院等教育推進プログラム：教育の専門職養成のためのコアカリキュラム―地域との連携を通して院生の授業力向上をはかる大学院改革―」において，人文・社会系教育部の教員がそれぞれの全学的な取組の中核として活動した。さらに，各教員が科学研究費補助金の獲得につとめ，平成20年度では基盤研究（Ｃ）に4名，若手研究に3名，計7名（申請代表者）が交付を得ている。
（4）社会・国際貢献
社会（地域）貢献に関しては，各教員がそれぞれの専門性を生かし，県内・県外の教育委員会をはじめとした各種委員会委員として，県内・県外の教育委員会主催の教員研修講座の講師・助言者として，本学の地域支援活動の中核をなす教育支援アドバイザーの講師として，本学主催の公開講座の講師として，積極的に社会（地域）貢献に参画した。附属学校園との連携においても，人文・社会系教育部の各教員は，附属学校主催の研究大会や研究授業での指導助言者として，積極的に関与するだけでなく，教育実習や共同研究の場を通じて附属学校園との連携を強めている。国際貢献では，近森憲助 教授・小野由美子教授が，アフガニスタンで教育活動（アフガニスタン国教師教育強化プロジェクト）をはじめとした国際協力機構（JICA）関連の国際協力事業に中核的メンバーとして参画した。
人文・社会系教育部所属教員社会（地域）貢献に関しては，各教員がそれぞれの専門性を生かし，県内・県外の教育委員会をはじめとした各種委員会委員として，県内・県外の教育委員会主催の教員研修講座の講師・助言者として，本学の地域支援活動の中核をなす教育支援アドバイザーの講師として，本学主催の公開講座の講師として，積極的に社会（地域）貢献に参画した。附属学校園との連携においても，人文・社会系教育部の各教員は，附属学校主催の研究大会や研究授業での指導助言者として，積極的に関与するだけでなく，教育実習や共同研究の場を通じて附属学校園との連携を強めている。国際貢献では，近森憲助 教授・小野由美子教授が，アフガニスタンで教育活動（アフガニスタン国教師教育強化プロジェクト）をはじめとした国際協力機構（JICA）関連の国際協力事業に中核的メンバーとして参画した。
人文・社会系教育部部長 伊東 治己
| 教授 | |||
|---|---|---|---|
| 赤松 万里 | 伊東 治己 | 大石 雅章 | 太田垣正義 （平成21年3月31日退職） |
| 小野由美子 | 木原 克司 | 小西 正雄 | 齋木 哲郎 |
| 立岡 裕士 | 近森 憲助 | 西村 公孝 | 西村 宏 |
| 原 卓志 | 前田 一平 | 村井万里子 | 山本 準 |
| 余郷 裕次 （平成20年4月1日昇任） |
|||
| 准教授 | |||
| 青葉 暢子 | 麻生 多聞 | 幾田 伸司 | 梅津 正美 |
| 太田 直也 | 兼重 昇 | 草原 和博 （平成21年3月31日退職） |
榊 博 （平成21年3月31日退職） |
| 清水 茂 | 谷村 千絵 （平成20年4月1日昇任） |
永田 良太 | 原田 昌博 |
| 藤村 裕一 | ブラッドリー バーマン | 町田 哲 | 茂木 俊伸 （平成20年4月1日昇任） |
| 藪下 克彦 | 山森 直人 | ||
| 講師 | |||
| ジェラード マーシェソ | 野口 哲也 （平成20年10月1日採用） |
夫 明美 | |
自然・生活系教育部
(1)教育部の構成と運営
平成20年度の改組により，昨年度までの講座を構成要素とした部組織が，学生の教育を行う「教育組織」と，学問領域を対象とした教員の集まりである「教員組織（教育部）」に機能分化された。それにより，旧第3部の自然系（数学）教育講座，自然系（理科）教育講座，旧第5部のうち，生活・健康系（技術）教育講座，生活・健康系（家庭）教育講座の4つの講座に属する教員が1つの教育部に属することになり，「自然・生活系教育部」として発足した。 自然・生活系教育部は，数学科教育，理科教育，技術科教育，家庭科教育，国際教育協力を学問領域とする教員の組織である。平成20年4月における自然・生活系教育部の教員総数は37人である。
自然・生活系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に行われた。教育研究評議会，教授会，研究科委員会及び各委員会等の内容については，教育部長や各委員会委員が教育部会当日までに報告書を作成して教育部の構成員に配布し，教育部会当日教育部長・委員が報告書に基づき報告した。重要な内容については，様々な角度から意見交換や検討を行い，必要に応じて委員会等へ意見をフィードバックした。大学の運営に関しては，それぞれの教員が役職や各種委員会委員の任務を通じて協力し，教育・研究の発展・充実に寄与した。
また，本学の重点目標である「大学院の学生定員の充足」については，各コース・センターでパンフレット・ホームページの作成，国公私立大学・教育委員会訪問，現職教員を対象とした研修会・研究会での勧誘，電話，メール等での勧誘及び卒業生への直接勧誘等を積極的に行った。「教員採用率の向上」については，就職ガイダンスの受講の推奨，採用対策塾の開講，複数の都道府県の受験や採用者数の多い県への受験に対する意識づけ等を行った。
平成20年度の改組により，昨年度までの講座を構成要素とした部組織が，学生の教育を行う「教育組織」と，学問領域を対象とした教員の集まりである「教員組織（教育部）」に機能分化された。それにより，旧第3部の自然系（数学）教育講座，自然系（理科）教育講座，旧第5部のうち，生活・健康系（技術）教育講座，生活・健康系（家庭）教育講座の4つの講座に属する教員が1つの教育部に属することになり，「自然・生活系教育部」として発足した。 自然・生活系教育部は，数学科教育，理科教育，技術科教育，家庭科教育，国際教育協力を学問領域とする教員の組織である。平成20年4月における自然・生活系教育部の教員総数は37人である。
自然・生活系教育部の運営は，教育部長を中心に円滑に行われた。教育研究評議会，教授会，研究科委員会及び各委員会等の内容については，教育部長や各委員会委員が教育部会当日までに報告書を作成して教育部の構成員に配布し，教育部会当日教育部長・委員が報告書に基づき報告した。重要な内容については，様々な角度から意見交換や検討を行い，必要に応じて委員会等へ意見をフィードバックした。大学の運営に関しては，それぞれの教員が役職や各種委員会委員の任務を通じて協力し，教育・研究の発展・充実に寄与した。
また，本学の重点目標である「大学院の学生定員の充足」については，各コース・センターでパンフレット・ホームページの作成，国公私立大学・教育委員会訪問，現職教員を対象とした研修会・研究会での勧誘，電話，メール等での勧誘及び卒業生への直接勧誘等を積極的に行った。「教員採用率の向上」については，就職ガイダンスの受講の推奨，採用対策塾の開講，複数の都道府県の受験や採用者数の多い県への受験に対する意識づけ等を行った。
(2)教育・研究活動
教育活動については，各コースとも全教員が協力して行った。卒業・修士論文の指導及び進路・学生生活に関しては，学生が関心を抱いている課題を尊重してテーマを設定したり，主指導教員の他に副指導教員制度を設けて，主指導教員が研究指導を行い，生活一般にかかわる指導は主指導教員と副指導教員が協力して行ったり，卒論・修論発表会では，学部3年次生及び大学院1年次生の中間発表を合わせて行ったりする等，コースによって多様であるが，学生・院生が主体的に研究に取り組める環境を整えた。授業改善に関しては，ＦＤに積極的に協力するとともに，授業でアンケートや小テストを実施し，授業改善や学生の理解の深化を図った。また，長期履修生に対して教育部の教員の一人が教職キャリア開発支援オフィス長として支援を行った。
研究活動については，各コースとも業務を出来るだけ公平に分担し，各自が研究活動を推進できるよう助け合った。科学研究費補助金については，28名が申請を行い，10名が採択された。科学研究費補助金以外の外部資金については5件獲得した。また，教員の一人が2008ＰＣカンファレンスで優秀論文賞を受賞した。
教育活動については，各コースとも全教員が協力して行った。卒業・修士論文の指導及び進路・学生生活に関しては，学生が関心を抱いている課題を尊重してテーマを設定したり，主指導教員の他に副指導教員制度を設けて，主指導教員が研究指導を行い，生活一般にかかわる指導は主指導教員と副指導教員が協力して行ったり，卒論・修論発表会では，学部3年次生及び大学院1年次生の中間発表を合わせて行ったりする等，コースによって多様であるが，学生・院生が主体的に研究に取り組める環境を整えた。授業改善に関しては，ＦＤに積極的に協力するとともに，授業でアンケートや小テストを実施し，授業改善や学生の理解の深化を図った。また，長期履修生に対して教育部の教員の一人が教職キャリア開発支援オフィス長として支援を行った。
研究活動については，各コースとも業務を出来るだけ公平に分担し，各自が研究活動を推進できるよう助け合った。科学研究費補助金については，28名が申請を行い，10名が採択された。科学研究費補助金以外の外部資金については5件獲得した。また，教員の一人が2008ＰＣカンファレンスで優秀論文賞を受賞した。
(3)附属学校及び社会との連携
附属学校との連携については，各コース・センターの教員が，附属学校研究授業に積極的に参加し指導助言を行ったり，附属学校で授業を行ったりして連携を深めた。また，附属小・中学校からの質問・相談に対しては，専門的な立場から回答・アドバイスを行った。共同研究も積極的に推進した。
社会との連携については，各コース・センターの教員が，徳島県内の各種委員会委員への就任，SSH事業・SPP事業への支援，大学開放推進事業の開催，産業・情報技術等指導者養成研修の開催，全国規模の技術科教員指導能力認定試験の実施，国際教育オープンフォーラムの開催，教育支援・アドバイザー派遣事業による講演・助言等，様々な連携を行い貢献した。
附属学校との連携については，各コース・センターの教員が，附属学校研究授業に積極的に参加し指導助言を行ったり，附属学校で授業を行ったりして連携を深めた。また，附属小・中学校からの質問・相談に対しては，専門的な立場から回答・アドバイスを行った。共同研究も積極的に推進した。
社会との連携については，各コース・センターの教員が，徳島県内の各種委員会委員への就任，SSH事業・SPP事業への支援，大学開放推進事業の開催，産業・情報技術等指導者養成研修の開催，全国規模の技術科教員指導能力認定試験の実施，国際教育オープンフォーラムの開催，教育支援・アドバイザー派遣事業による講演・助言等，様々な連携を行い貢献した。
(4)国際教育協力について
本学の中期目標・計画においては，国際教育協力を一層進めることが記されているが，国際協力機構（JICA）による国際教育協力事業を引き続き受託した。国別研修南アフリカ共和国「理数科教員養成者研修」，「大洋州地域初等中等算数・数学科教育」，地域特設「中東地域小学校理数科教育改善」，国別研修「アフガニスタン教授法改善」等，計7件の各研修に対して，自然・生活系教育部教員が積極的に協力を行った。また，JICAの短期専門家等として延べ7人の教員が，南アフリカや大洋州地域等へ派遣された。自然・生活系教育部は，国際教育協力に積極的に協力しており，JICAの長期研修生として，ラオスから2名の留学生を大学院生として受け入れた。
本学の中期目標・計画においては，国際教育協力を一層進めることが記されているが，国際協力機構（JICA）による国際教育協力事業を引き続き受託した。国別研修南アフリカ共和国「理数科教員養成者研修」，「大洋州地域初等中等算数・数学科教育」，地域特設「中東地域小学校理数科教育改善」，国別研修「アフガニスタン教授法改善」等，計7件の各研修に対して，自然・生活系教育部教員が積極的に協力を行った。また，JICAの短期専門家等として延べ7人の教員が，南アフリカや大洋州地域等へ派遣された。自然・生活系教育部は，国際教育協力に積極的に協力しており，JICAの長期研修生として，ラオスから2名の留学生を大学院生として受け入れた。
自然・生活系教育部部長 齋藤 昇
自然・生活系教育部所属教員| 教授 | |||
|---|---|---|---|
| 伊藤 陽介 （平成20年7月1日昇任） |
今倉 康宏 | 尾崎 士郎 | 菊地 章 |
| 木下 凱文 | 黒川 衣代 | 香西 武 （平成20年8月12日昇任） |
齋藤 昇 |
| 佐藤 勝幸 （平成20年4月1日昇任） |
鳥井 葉子 | 成川 公昭 | 服部 勝憲 |
| 平野 康之 | 前田 英雄 | 松岡 隆 | 松川 徳雄 |
| 宮下 晃一 | 村田 守 | 米澤 義彦 | 渡邉 廣二 |
| 准教授 | |||
| 秋田 美代 | 粟田 高明 | 小澤 大成 | 金 貞均 |
| 工藤 慎一 | 曽根 直人 | 武田 清 | 西川 和孝 |
| 林 秀彦 | 樋上 和弘 （平成20年10月1日採用） |
廣瀬 隆司 | 福井 典代 |
| 本田 亮 | 宮本 賢治 （平成20年10月1日採用） |
米延 仁志 （平成21年1月1日昇任） |
|
| 講師 | |||
| 早藤 幸隆 | 松嵜 昭雄 （平成20年10月1日採用） |
青山 和裕 （平成20年9月30日退職） |
|
| 助教 | |||
| 小汐 千春 | |||
芸術・健康系教育部
（1）教育部の運営
平成20年度からスタートした新教員組織の芸術・健康系教育部は，芸術系コース（音楽）10名，芸術系コース（美術）9名，生活・健康系コース（保健体育）12名，教員養成特別コース1名の計32名の教員により構成されている。従来の組織である芸術系の第4部に保健体育コースの教員が加わり，実技系の教員でまとまった形となった。他の教育部と比較すると，運営しやすい組織になっていると思われるのであるが，学問領域による不公平感が生じないよう，各コースの負担が均一になるよう務めた。新教員組織を運営するにあたっての課題は山積していたのであるが，次に述べる事項から具現化していった。
平成20年度からスタートした新教員組織の芸術・健康系教育部は，芸術系コース（音楽）10名，芸術系コース（美術）9名，生活・健康系コース（保健体育）12名，教員養成特別コース1名の計32名の教員により構成されている。従来の組織である芸術系の第4部に保健体育コースの教員が加わり，実技系の教員でまとまった形となった。他の教育部と比較すると，運営しやすい組織になっていると思われるのであるが，学問領域による不公平感が生じないよう，各コースの負担が均一になるよう務めた。新教員組織を運営するにあたっての課題は山積していたのであるが，次に述べる事項から具現化していった。
- 旧4部と比較すると1.5倍以上の大幅な増員であることから，全員が集まる教育部会議の会場と席をどう設定するかが最初の課題であった。芸術棟会議室において，理想的な円卓は不可能と思われていたのであるが，特殊な形に机を並べることによって円卓で会議を行うことが可能となった。
- 芸術・健康系教育部のメーリングリストを作成し，これを利用して教育部会議開催通知や教育部会議記録，さらに各種委員会からの資料等を一斉に配信できるようにした。この時，一目で教育部関係のメールと分かるよう，表題の頭に【部】を表記するよう徹底させている。多くの各種委員会からの報告事項をメール配信で済ますことができるようになり，教育部会議の時間短縮と省資源化を図ることができた。
- 芸術棟と健康棟の2カ所のメールボックスに「芸術・健康系教育部資料ボックス」を設置し，教育部会議で配布できなかった各種資料を閲覧できるようにした。これにより，やむを得ない理由で会議を欠席せざるを得なかった教員にも情報が届くようにした。必要な場合はコピーしてから持ち出すことで，資料の散逸を防いでいる。通常の教育部会議資料は1ヶ月間このボックスに置いているのであるが，中期目標・中期計画に関しては「芸術・健康系教育部資料ボックス」に定置している。
- 各教員の役割が一覧できるよう，各種委員会委員名簿と構成員名簿をA4・1枚に入れ込んだ資料を作成し，委員のローテーションを決定する際に活用した。以後，委員会やワーキングが増える度に改訂を行い，全員に配布している。
- 新教員組織のまとまりと親睦を図るため，6月に学外で懇親会を1回開催した。大多数の教員が参加し，新教員組織でまとまろうとする意気込みの感じられる盛会となった。年1回くらいは，機会を見て継続していきたいと考えている。
- 芸術棟の夜間専用出入口の暗証番号が2年間同じままであったので，新番号に変更し安全性を高めた。
（2）教育部会議
第3水曜日14時40分からの開催を定例とし，教育部長が議長となって11回の教育部会議を開催した。
他の教育部と同様に，各種委員会と教育研究評議会からの検討事項及び報告事項が議題の中心になっているが，部長等連絡会，人事委員会，改革推進委員会，評価委員会の話題も必要に応じて適宜取り上げた。ただし，各コースの特殊事情のからむ学校教育学部教務委員会，大学院学校教育研究科教務委員会，学校教育学部入学試験委員会，大学院学校教育研究科入学試験委員会，及び就職委員会には各コースから1名の委員を出していることから，これらの委員会からの検討事項及び報告事項は，コース会議の方に扱いを委ねている。これにより，教育部会議の時間をかなり短縮することができた。
旧4部では，組織がシンプルであったため，部会議の記録を残すことは重要視されてこなかったのであるが，芸術・健康系教育部になってからは，必要性が増しているため，教育部会議記録を残していくことにした。記録は教育研究評議会の情況に詳しい田中弘之評議員が快く引き受けてくれた。
第3水曜日14時40分からの開催を定例とし，教育部長が議長となって11回の教育部会議を開催した。
他の教育部と同様に，各種委員会と教育研究評議会からの検討事項及び報告事項が議題の中心になっているが，部長等連絡会，人事委員会，改革推進委員会，評価委員会の話題も必要に応じて適宜取り上げた。ただし，各コースの特殊事情のからむ学校教育学部教務委員会，大学院学校教育研究科教務委員会，学校教育学部入学試験委員会，大学院学校教育研究科入学試験委員会，及び就職委員会には各コースから1名の委員を出していることから，これらの委員会からの検討事項及び報告事項は，コース会議の方に扱いを委ねている。これにより，教育部会議の時間をかなり短縮することができた。
旧4部では，組織がシンプルであったため，部会議の記録を残すことは重要視されてこなかったのであるが，芸術・健康系教育部になってからは，必要性が増しているため，教育部会議記録を残していくことにした。記録は教育研究評議会の情況に詳しい田中弘之評議員が快く引き受けてくれた。
（3）教育研究活動
芸術・健康系教育部の教育研究活動は，各教員の専門領域ごとに展開され，全体としてかなりの成果をあげることができた。詳しくは，各教員の自己評価結果報告書に記載されている通りである。
学部コアカリキュラムと大学院コアカリキュラムに関しては，各コースとも，教科教育担当教員と教科専門担当教員の連携協力体制を実現させ，授業を最適なものにするための努力を続けてきた。
特色ある活動として，音楽コースでは，7月に「第3回音楽の杜」，及び年2回の学内演奏会を大学講堂で開催し，学生たちの自主的な意欲の高まりを生成させることができた。美術コースでは，2月に「第20回卒業展・第22回修了展」を徳島県立近代美術館ギャラリーと徳島県立21世紀館多目的活動室で開催し，展示作品を学外の方々からも評価していただいた。この時，21世紀館ミニシアターでは，論文発表会も行っている。保健体育コースでは，希望する学生に「赤十字救急法救急員の認定資格」取得のための講習を行ったり，コースの学生が主催する体育祭に物品貸し出し等の支援をしている。
芸術・健康系教育部の教育研究活動は，各教員の専門領域ごとに展開され，全体としてかなりの成果をあげることができた。詳しくは，各教員の自己評価結果報告書に記載されている通りである。
学部コアカリキュラムと大学院コアカリキュラムに関しては，各コースとも，教科教育担当教員と教科専門担当教員の連携協力体制を実現させ，授業を最適なものにするための努力を続けてきた。
特色ある活動として，音楽コースでは，7月に「第3回音楽の杜」，及び年2回の学内演奏会を大学講堂で開催し，学生たちの自主的な意欲の高まりを生成させることができた。美術コースでは，2月に「第20回卒業展・第22回修了展」を徳島県立近代美術館ギャラリーと徳島県立21世紀館多目的活動室で開催し，展示作品を学外の方々からも評価していただいた。この時，21世紀館ミニシアターでは，論文発表会も行っている。保健体育コースでは，希望する学生に「赤十字救急法救急員の認定資格」取得のための講習を行ったり，コースの学生が主催する体育祭に物品貸し出し等の支援をしている。
（4）社会的活動
各教員の専門領域ごとに，その分野の学会や研究会，講演会，演奏会，展覧会，審査，競技審判等を通じて学外へ向けて社会的貢献をしてきた。
公開講座においては，「楽しいピアノ演奏」「楽しい歌唱教室」「デッサン教室」「のびのび少年剣道教室」を開講し，多くの受講生を集めることができ好評であった。定年退職されたばかりの安藤幸元教授には「みんなで楽しく社交ダンスとフォークダンス」を継続していただいており感謝している。また，大多数の教員が教育支援講師・アドバイザー等派遣事業に登録し，県内の学校からの派遣要請に積極的に応じる態勢をとっている。
各教員の専門領域ごとに，その分野の学会や研究会，講演会，演奏会，展覧会，審査，競技審判等を通じて学外へ向けて社会的貢献をしてきた。
公開講座においては，「楽しいピアノ演奏」「楽しい歌唱教室」「デッサン教室」「のびのび少年剣道教室」を開講し，多くの受講生を集めることができ好評であった。定年退職されたばかりの安藤幸元教授には「みんなで楽しく社交ダンスとフォークダンス」を継続していただいており感謝している。また，大多数の教員が教育支援講師・アドバイザー等派遣事業に登録し，県内の学校からの派遣要請に積極的に応じる態勢をとっている。
（5）その他
芸術・健康系教育部の関係で全学的な栄誉に輝いた教員は，次の方々である。
芸術・健康系教育部の関係で全学的な栄誉に輝いた教員は，次の方々である。
名誉教授称号授与 橋本泰幸元教授 安藤幸元教授
永年勤続表彰 小川勝准教授
優秀教員表彰 西園芳信教授
例年，実技系の学生が課外活動等において優秀な成績を修め，学生表彰を受賞している。平成20年度の受賞者は次の通りである。永年勤続表彰 小川勝准教授
優秀教員表彰 西園芳信教授
学生表彰前期受賞
久保菜月（美術） 第82回国展において絵画部奨励賞
五島綾子（美術） アクリル大賞展2008においてU35賞，第43回関西国展において新人賞
植田彩貴（保健体育） 第59回四国地区大学総合体育大会においてバドミントン女子ダブルス第2位
学生表彰後期受賞五島綾子（美術） アクリル大賞展2008においてU35賞，第43回関西国展において新人賞
植田彩貴（保健体育） 第59回四国地区大学総合体育大会においてバドミントン女子ダブルス第2位
島田晃良（音楽） 第55回徳島県音楽コンクール木管楽器部門において最優秀賞
山田亜耶（音楽） 第55回徳島県音楽コンクール声楽部門において優秀賞
山田亜耶（音楽） 第55回徳島県音楽コンクール声楽部門において優秀賞
芸術・健康系教育部部長 松島 正矩
芸術・健康系教育部所属教員| 教授 | |||
|---|---|---|---|
| 乾 信之 | 梅野 圭史 | 賀川 昌明 | 木原 資裕 （平成20年4月1日昇任） |
| 草下 實 | 頃安 利秀 | 坂本 和丈 | 武市 勝 |
| 田中 弘之 | 長岡 強 | 西園 芳信 | 西田 威汎 |
| 廣瀬 政雄 | 松岡 貴史 | 松島 正矩 | 村澤由利子 |
| 山木 朝彦 | 吉本佐雅子 | ||
| 准教授 | |||
| 小川 勝 | 木村 正邦 | 鈴木 久人 | 内藤 隆 |
| 長島 真人 | 野崎 窮 | 藤田 雅文 | 松井 敦典 |
| 南 隆尚 | 森 正 | 山田 啓明 | 山田 芳明 |
| 山根 秀憲 | 綿引 勝美 | ||
各コース等
人間教育専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
特別支援教育専攻
教科・領域教育専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
高度学校教育実践専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
| 人間形成コース | 幼年発達支援コース |
| 現代教育課題総合コース | 臨床心理士養成コース |
教科・領域教育専攻を構成するコースにおける自己点検・評価報告
| 言語系コース（国語） | 言語系コース（英語） |
| 社会系コース | |
| 自然系コース（数学） | 自然系コース（理科） |
| 芸術系コース（音楽） | 芸術系コース（美術） |
| 生活・健康系コース（保健体育） | 生活・健康系コース（技術・情報・工業） |
| 生活・健康系コース（家庭） | |
| 国際教育協力コース |
| 学校・学級経営コース | 学校臨床実践コース |
| 授業実践・カリキュラム開発コース | 教員養成特別コース |
最終更新日：2010年02月17日
