生活・健康系コース(家庭)
記載責任者 前田英雄
◇教員名簿
氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分野 |
---|---|---|---|---|---|
黒川衣代 | 教授 | 家庭経営学 | 鳥井葉子 | 教授 | 家庭科教育学 |
前田英雄 | 教授 | 食物学 | 渡邉廣二 | 教授 | 家庭経営学 |
金貞均 | 准教授 | 住居学 | 西川和孝 | 准教授 | 食物学 |
福井典代 | 准教授 | 被服学 |
*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
◇自己点検・評価
1.学長の定める重点目標
1-1.コースの運営
(1)目標・計画
従来の家庭教育講座は第5部の生活・健康系コース(保健体育,技術,家庭)に所属していたが,改組により平成20年度から自然・生活系教育部(数学科教育,理科教育,技術教育,家庭科教育等の学問領域)に所属することになり,この教育部から生活・健康系コース(家庭)の教育に関わることになった。家庭科教育の学問領域は広範多岐にわたるが,講座制からコースに移行しても各教員の専門性を尊重しつつ,コースの運営に於いては一丸となって協調補完しながら教育研究に邁進する予定である。
留意する点として,平成20年度からコース構成員の渡邉教授が教職キャリア開発支援オフィス室長になる予定のため,オムニバスの授業や各種委員の負担を軽減する等,コース内で過重負担にならないように調整する。
留意する点として,平成20年度からコース構成員の渡邉教授が教職キャリア開発支援オフィス室長になる予定のため,オムニバスの授業や各種委員の負担を軽減する等,コース内で過重負担にならないように調整する。
(2)点検・評価
教員組織の改組により従来の第5部生活・健康系コースから第3部自然・生活系教育部へ再編されたが,組織の一員として新しい教育部でも一致協力して運営に協力した。また,講座制からコース制に移行しても従来通りの運営で特に大きな問題は見られなかった。
新たな問題として平成21年9月1日より1名の教員が転出するため,教員選考申出書を人事委員会に申請した。その結果,欠員の補充が認められ,家庭科教育学選考委員会を設置した。
新たな問題として平成21年9月1日より1名の教員が転出するため,教員選考申出書を人事委員会に申請した。その結果,欠員の補充が認められ,家庭科教育学選考委員会を設置した。
1-2.大学院学生定員の充足
(1)目標・計画
平成20年度はコース全員で努力した結果,募集定員7名のところ6名の合格者を出し,前年度の3人より大幅に改善した。平成21年度もコース内のすべての教員で下記の4点を具体的な方策として定員7名の確保に努める。
- 主として西日本の教育系及び家政系大学および知人友人に募集要項を広く配布(200部)し,受験を勧誘する。その際に,コースで独自に作成したパンフレットを同封する。
- これまで本コースを受験した学生の出身大学および知人友人のいる近隣の大学を訪問し,受験を依頼する。
- 本コースが主催する「家庭科教員支援ネットワーク」研修会を通して大学院への受験を呼びかける。
- 受験生の情報源としてホームページ(HP)が非常に大きく影響していることから,コースHP内容の充実を図る。
(2)点検・評価
- 2.平成21年度学生募集に向けてコース内の教員全員で募集要項の発送作業を行い,受験生を勧誘した。4回の募集において3名の応募者があり,いずれも合格したが2名が辞退した。最終的に1名が入学した。定員7名からすると大幅な欠員状態であり,今後、新たな方策が必要である。
- 「家庭科教員支援ネットワーク」研修会を通して、メイルリストや研修会(平20.12.25開催)で大学院への受験を呼びかけた。
- コース全体や各教員のHPを最新のものにするためコース全教員にHPソフトと解説書を配布し、周知した。
2.分野別
2-1.教育・学生生活支援
(1)目標・計画
- 「自立と共生」という基本概念と「実践的体験的授業」という家庭科教育の基本方針を堅持し,学生の指導にあたる。
- 卒業論文及び修士論文の指導に当たっては,教員各自の研究分野や内容について学生に情報を提供し,学生の希望分野を優先する。
- オフィスアワーの時間内,時間外にかかわらず,指導教員以外でも学生の進路,悩み等の相談に応じるように努める。
(2)点検・評価
- 1年次学生の専修所属分けについては,2回の希望調査結果において偏りがあり,7月にコース長とクラス担当教員で面談を実施した。最終的には、学生の話し合いにより専修所属を決定した。
- 3年次生の卒業研究説明会は5月末に行い,学生の希望を優先して6月のコース会議で配属を決定した。
- 大学院・学部学生の支援に関してはコース内で熱心に丁寧に行っている。学部生及び大学院生(長期履修学生を含む)いずれも休学者や退学者はいなかった。全教員と全院生の会食を年間で2回行い,親睦を深めた。
- 大学院修了生(2名)と学部4年次生(6名)の教員就職率(臨時講師を含む)は,それぞれ100%と83%であった。
2-2.研究
(1)目標・計画
- 民間や法人からの外部資金を獲得するため積極的に応募する。
- 全員が代表者として,科学研究費補助金に申請を行う。
- コース内の科学研究費の採択率を25%以上にする。
(2)点検・評価
- 平20年度科学技術振興機構「シーズ発掘試験」に1名の教員が応募した(法人への応募) 。
- コース構成員7名のうち, 6名が代表者(1名の継続含む)として科研費補助金に申請した。1名は分担者と連携研究者として務めている。
- 平20年度のコース内の科研費は,1名が採択(継続)された。1名の分担者を含めて採択率は,28%であった。
2-3.大学運営
(1)目標・計画
- 各教員は学内の各種委員会に出席し,職務を遂行する。
- コース会議,部会議を通じて問題点や提案を部長に積極的に行い,大学運営に主体的にかかわっていく。
(2)点検・評価
- 2.大学運営に対する目標・計画に対しては,各教員がそれぞれの委員会で職務を全うした。また,コース運営や教育部会においても主体的に関わり,責務を果たした。
2-4.附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
- 附属で行われる授業研究や実地教育にできるだけ参加し,学校現場と大学の双方向の教育・研究指導・助言ができる体制を作る。(附属との連携)
- コースで継続して開催している「家庭科教育支援ネットワーク」研修会を行う。(社会との連携)
- 公開講座を毎年1つ以上開催する。(社会との連携)
- 徳島県の教員10年次研修を積極的に受け入れる。(社会との連携)
- 教育支援アドバイザー講師に出向き,助言等を行う。(社会との連携)
- 留学生,外国人研究者の希望者を積極的に受け入れる。(国際交流)
(2)点検・評価
- 附属小学校で1名の教員が3クラス(計6時間)で授業を行った。多数のコース教員が附属小中学校の研究会に参加し,助言等を行った。(附属との連携)
- 第7回「家庭科教育支援ネットワーク」を平成20年12月25日に開催し,小学校教諭4名,中学校教諭8名,高等学校教諭3名,計15名の参加者があった。コース内の教員全員で研修を行った。(社会との連携)
- 小学校3年生以上及び一般社会人を対象に公開講座「はじめての刺繍」を8月8日に開催し,14名の参加者があった。(社会との連携)
- 教員10年次研修においては,2名の教員が講師として担当した。(社会との連携)
- 1名の教員が教育支援アドバイザー講師に出向き,染色実習をおこなった。また,3名の教員が県市町の総合計画審議会(徳島県,委員),男女共同参画基本計画(三好市,副委員長),男女共同参画審議委員会(藍住町,委員),子育て文化創造条例検討市民会議(徳島市,副会長)として協力した。(社会との連携)
- 1名の教員が教員研修留学生の講義「日本の教育と文化」を担当し,協力した。(国際交流)
3.本学への総合的貢献(特記事項)
- コース所属の教員が新設された教職キャリアオフィスの長として長期履修学生に対するシステムを整備した。 オフィス長の職務が多忙のためコース内の教員が委員会等の委員を分担し,加重負担にならないように一致協力した。
- 家庭科の卒業生がチャトモンチーのメンバーの一員として本学の広報活動に貢献した。
最終更新日:2010年02月17日