人間形成コース
◇教員名簿
| 氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分 野 |
|---|---|---|---|---|---|
| 伊東正貴 （平成21年3月31日退職） |
教授 | 教育内容・教育課程編成法 | 木内陽一 | 教授 | 教育哲学， 教育思想史 |
| 三宮真智子 （平成21年3月31日退職） |
教授 | 認知心理学 | 伴恒信 | 准教授 | 教育社会学 |
| 山崎勝之 | 教授 | 発達健康心理学 | 梶井一暁 | 准教授 | 教育史 |
| 皆川直凡 | 准教授 | 教育認知心理学 |
＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
◇自己点検・評価
1．学長の定める重点目標
1－1．コースの運営
(1)目標・計画
平成20年度は，新たに2名の教員が本コースに加わることになる。心理学分野1名，教育学分野1名の追加となる。 これにより，本コースの所属教員は7名になり，教育活動の整合性や統一性において，より円滑なコース運営が求められる。 そこで，定期的なコース会議の開催はもとより，メーリング・リストの活用ならびに臨時コース会議の効果的な運用を心がける。 また，コース会議においては，教育研究上の進捗状況について詳細な情報交換を行うこととする。
(2)点検・評価
上述の目標・計画に記載のように，平成20年度はこの1年間に限定して2名の教員が本コースに加わった。 これでコースの教員は7名となったが，各教員はそれぞれ教育研究活動を充実させ，またコース全体としてのまとまりと共同姿勢も保たれた。 コース会議の定期開催はもとより，会議の臨時開催，頻繁なメール交換によりその目的は円滑に達成されたと考えれる。
1－2．大学院学生定員の充足
(1)目標・計画
昨年度本コースでは，定員を上回る入学生を迎えることができ，定員充足においてはこれまで通りの活動を維持することとする。 つまり，教員による大学訪問，コース案内パンフレットの学外配布，心理学分野での資格取得のアピール等である。 また，質の高い学生を集めるため，各教員がその研究成果を学外に広める活動（論文，書籍，講演）を加速させ，コース全体の研究活動の一般普及に心がけたい。
(2)点検・評価
本年度の学生募集も順調に終え，平成21年度のコース定員を埋めることができた。これはひとえに，コース教員の学生募集活動の結果と受け止めている。 また，直接的な学生募集のみならず，個々の教員の外部に向けての研究成果の発信（論文，書籍，講演等）が学生募集において効果的に機能したものと推測する。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
学生にとっての重要事の一つは，希望する進路に進むことであろう。そのため，本コースでは，一律の教育ではなく，各学生の進路ニーズにあわせた支援を実施したい。 学生の進路は大きく，学校教員，博士課程進学，公務員等に分かれるが，各進路への指導においては学生の個性を考慮した支援を行いたい。 また，所属ゼミの変更プロセスを簡便かつ円滑にし，学生のニーズに鋭敏な対応を行う。
(2)点検・評価
本年度の本コース所属の学生のほとんどは学校教員志望であった。 そのため，各研究室においては，学生の就職活動には最大限の配慮を行い，その結果，多くの学生が希望する学校教員に正式採用が決まった。 また，長期履修生と通常の学生とを混合した指導・支援も問題なく進行した。
2－2．研究
(1)目標・計画
各教員は，その研究成果を内外に広く公表する姿勢を重視する。 専門の学術雑誌はもとより，海外での学会講演・発表，一般・専門書籍の刊行，講演活動などを広く視野に入れる。 この公表活動の加速が同時に，各教員の研究を質，量ともに高めることが期待される。 そして，これらの活動においては，国際的な視点を重視し，海外の研究者との交流を高めることに留意する。
(2)点検・評価
各教員はこの一年，活発に研究を行い，その成果を広く公表してきた。とりわけ海外での発表は充実し，アメリカ，ドイツ，イギリス等でほぼすべての教員が研究活動を行うという充実ぶりであった。 また，それらの研究活動は，社会貢献の度合いも高く，学校を中心に実益性のある研究とすることができた。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
大学運営においては，各自が所属する委員会，部会議，教授会等での参加・活動を責任をもって行うことを基本とする。 そして，大学運営の改善点を積極的にコースとして提案し，実際の改善に結びつける意欲と実質的な活動を可能なかぎり行う。
(2)点検・評価
大学運営においては，各教員が何らかの委員会に所属し，積極的な活動を行った。 大学における次期中期目標の策定においては，積極的にその内容を討議，提案できた。 また，大学教育改革のため，現代GPを推進し，大学と学校・自治体との連携事業を企画・実行した。 大学開放・地域連携に関するプログラムを開発することができた。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
附属学校との連携は，助言指導等において各教員の専門性を生かして積極的にかかわる。 また，徳島県を含めて全国視野をもって，学校の教育支援を実施したい。 研究は社会に還元さえることが肝要で，この点では，社会との接点を多様かつ確実にもつことを目指す。 また，国際交流では，教員が積極的に海外拠点との交流を深め，海外の学会や学術雑誌への研究公表を行う。
(2)点検・評価
附属学校との連携においては，研究授業における助言指導や普段の教育の指導において積極的にかかわることができた。 徳島県内外の講演も多数行い，各教員の研究や教員の活動を広く知らせることができた。 国際交流では，上述のように，ほぼ全教員が海外での研究活動を行い，積極的な交流を行った。
3．本学への総合的貢献（特記事項）
本学への特記すべき貢献は，まずコース定員を埋めたこと。そして，ほぼすべての教員が海外に向けての教育研究活動を行い，国外においても本学の名を広めたことである。
