生活・健康系コース(技術・工業・情報)

記載責任者 宮下晃一
◇教員名簿
氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
伊藤陽介 教授 情報工学 尾崎士郎 教授 木材加工,技術科教育
菊地  章 教授 情報工学

畑中伸夫

(平成22年4月1日採用)

教授 機械工学
宮下晃一 教授 機械工学 曽根直人 准教授 情報工学
林  秀彦 准教授 情報工学、知識科学 宮本賢治 准教授 電気工学
米延仁志 准教授 木材加工,技術科教育      

 

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

 

◇自己点検・評価

1.学長の定める重点目標

1-1.大学院学生定員の充足

(1)目標・計画

生活・健康系コースの入学者数が本コースの募集人員25人以上になることを目標とし,以下の措置をとる。
①本コースの入試方法を見直すことを検討する。
②本コースの教育課程と研究内容を視覚的に分かりやすく伝え,在学生の活躍する様子等と研究指導教員の紹介を盛り込んだ案内パンフレットを作成する。
③本コースのWebコンテンツをタイムリーなものとなるように定期的に更新する。
④技術,工業,情報免許等の教職課程をもつ大学等を訪問し,本コースを紹介する。
⑤教員研修等に参加している現職教員に対して本コースを紹介する。

 

(2)点検・評価

①受験生の出身大学・学部が多様になっている状況に合わせて従来から複数の入試問題から選択して受験できるようにしていたが,さらに受験生の実力を発揮してもらいやすくすることを目的として,筆記試験から実技試験への変更を検討した結果,平成24年度入試から実施することになった
②大学院生募集のための案内パンフレットの22年度版を作成し,広報活動に利用した。
③コースのwebページ更新に向けて,新入生から意見を集めた。
④職業能力開発大学校(相模原,北九州,近畿,東海,中国校),明治大学,中央大学,法政大学,東京都市大学,工学院大学,東京理科大学,芝浦工業大学,千葉工業大学,近畿大学(工学部,産業理工学部),広島工業大学,福山大学,岡山理科大学,大阪産業大学,摂南大学,大阪電気通信大学,関西大学,京都産業大学,龍谷大学,中部大学,中京大学,愛知工業大学,名城大学,広島国際大学,広島工業大学,高知工科大学,高知工業高等専門学校等を訪問し,本コースを紹介した。
⑤県総合教育センターの技術・家庭科(技術分野)研修講座Ⅱや産業・情報技術等指導者養成研修等の参加者に対して本コースを紹介した。

 

2.分野別

2-1.教育・学生生活支援

(1)目標・計画

①卒業研究および修士研究に対して,主指導教員と副指導教員による研究指導体制を維持する。
②卒業研究ならびに修士研究の前準備としての中間発表制度を継続し,卒業論文ならびに修士論文の質的向上を図る。

 

(2)点検・評価

①卒業研究および修士研究に対して,主指導教員と副指導教員による研究指導体制を取ることによって,きめ細かい指導を行うことができた。
②卒業研究ならびに修士研究の前準備として,学部3年生,修士1年,長期履修修士2年を対象としてポスターセッションの形式で中間発表会を実施した。これによって,学部ならびに修士の最終年度に実施する研究の方針や課題が明確になり,卒業論文ならびに修士論文の質的向上を図ることができている。

 

2-2.研究

(1)目標・計画

①教員各人の研究環境の改善に努め,必要に応じて教員相互の研究交流を促進する。

 

(2)点検・評価

①本コースが位置する自然棟2階に教員研究室を集約することができ(一人を除く),教員相互の研究・教育に関する交流をより深められた。また,恒常的に実験室が不足しており,研究活動のために会議室や図書資料室等の臨時使用が続いている。

 

2-3.大学運営

(1)目標・計画

①学生の定員確保,就職支援ならびに入試方法の改善に努力し,大学の重要課題の解決に貢献する。

 

(2)点検・評価

大学院の定員確保のためにコース独自のパンフレット作成,大学訪問,入試方法の継続的な見直しなどを行った結果,大学院の23年度入学生は生活・健康系コース全体で32名,技術・工業・情報コースで14名となり,募集人員を大幅に上回る状態となり,大学の重要課題の解決に貢献した。

 

2-4.附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画

①附属学校における教育実習の支援や共同研究等を推進し,連携協力関係を維持する。
②教員免許状更新講習及び学校教員等を対象とする研修を実施する。

 

(2)点検・評価

①本コースでは殆どの教員が教育実習中に附属学校を訪問し,指導助言を行っている。また,附属中学校や公立中学校との共同研究や授業支援を実施した。
②県総合教育センターの技術・家庭科(技術分野)研修講座Ⅱや産業・情報技術等指導者養成研修等を実施した。

 

3.本学への総合的貢献(特記事項)

 

お問い合わせ

経営企画戦略課
電話:088-687-6032