生活・健康系(保健体育)教育講座

記載責任者 安藤幸

◇教員名簿

氏名職名専門分野 氏名職名専門分野
安藤幸 教授 体育科教育学 乾信之 教授 運動学
賀川昌明 教授 体育学 田中弘之 教授 運動学
吉本佐雅子 教授 学校保健学 木原資裕 助教授 体育学
藤田雅文 助教授 体育学 松井敦典 助教授 運動学
南隆尚 助教授 運動学 綿引勝美 助教授 体育学

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

◇自己点検・評価

1.学長の定める重点目標

1-1.大学院の学生定員の充足

(1)目標・計画

  1. 本講座大学院の定員を100%確保するために次の方策を設定・実施し,受験を勧誘する。
    • 全教員が,所属する学会が開催する学会・総会において,本大学院および本講座の広報活動を行う。また,徳島県外の教師のための研究会・研修会の講師を積極的に担当し,本講座大学院の存在をアピールする。
    • 本講座のホームページに,教員の研究内容および修士論文の実績を入れる,保健体育教育相談コーナーなどを設けるなど,充実させる。
    • 知人・研究仲間,本講座出身で教職,教育関連職についている人に本講座大学院の紹介パンフレットを配布し,関係者への受験の呼びかけを依頼する。
  2. 本講座大学院の定員100%確保に向けた体制的改善のための準備段階として,現職教員,現学生の保健体育講座大学院へのニーズを聞き取り把握する。

(2)点検・評価

  1. H19年度本講座の大学院入学定員11名を2名上回る13名の入学者を次の活動により確保できた。全教員が,所属学会の総会などで他大学大学院パンフレット,募集要項などの配布,説明を行った。ホームページに授業の支援活動,修士論文の実績,保健体育教育相談コーナーなどを設け,充実させた。また,他大学出身の現本講座院生を介した広報活動も行った。 なお,合格者は16名いたが,そのうち3名が入学しなかった。入学しなかった3名の内の1名は,本学卒業生で出身県の臨時教員採用となった。このような事態は避けられないことであり,このような点を踏まえた,さらなる努力が必要と考えられる。
  2. 本講座教員が関わる現職教員,現学部生から,大学院への要望に関して随時聞き取りを行った。教育現場に活かせる内容を学びたいという要望とともに,自分が専門とする教科内容について新しい知識を得たり,研究の仕方を学びたいという要望も多くみられた。今後の広報活動,特に広報対象者の背景を考慮した広報活動に生かせる情報が得られた。

1-2.教員採用率の向上

(1)目標・計画

  1. 平成18年度の教採現役合格者は平成18年度学部4年生の60%以上を目指す。そのため,方策として,以下の活動を行う。
    • 4年生の指導教員は,学生の教員採用試験の受験準備状況を把握し,準備を推し進める。
    • 卒業論分作成に関しては,教採受験準備時期との重なりを考慮し,指導する。
    • 教員採用人数あるいは,合格者が多かった地域の教員採用試験の受験を奨めるとともに,各地の教員採用に関する情報が漏れないよう指導教員も情報確保に努める。
  2. ストレートマスターおよび長期履修学生に対しては,入学時に院修了後の希望進路について確認しておく。希望進路に関しては教員のみならず,博士課程への進学も視野に入れ,指導教員は受験準備期間を設けるなど,修士論文作成との重なりを考慮した指導を行い,これらの合格率を向上させる。
    なお,教員志望者に対しては院最終年次の教採受験,合格を目指す。
  3. 教員採用率の定常的向上のために,講座全教員が以下の活動に取り組む。
    • 学部生と本学出身の現職教員,現職大学院生とのコミュニケーションを図り,教職への意欲を喚起させることに努める。
    • 学部1年生から,教員採用試験受験の心構えをさせるため,本大学の教員採用試験に関する情報を提供し,また,各授業においても当試験への意識付けを図れるよう指導する。

(2)点検・評価

  1. 本講座教員全員が,目標①に挙げた活動に尽力した。その結果,学部卒業生9名中,4名(44%)が神戸市,大阪府等の正規の教員採用試験に合格した。また,3名は出身県での臨時教員採用(1年間常勤)となり,正規教員採用と臨時教員採用を合わせると7名(78%)となり,当初の合格率目標値に達した。その他2名の進路は,本講座修士課程への進学であった。臨時教員採用となった3名は,出身県の臨時教員をしながら,本年度の教員採用試験の準備をすすめている。
  2. ストレートマスターおよび長期履修学生は教師を目指していることを確認し,目標2に挙げた活動に尽力した。結果,現職教員以外の大学院修了者5名中,1名が教師に採用され,1名は連合大学院博士課程進学をめざし連合大学院の研究生になることとなった。その他の者は,教師ではないが,大学院での学習,研究が役に立つ進路を見出し,1名は警察に,2名はスポーツ関係の民間会社に進んだ。

2.分野別

2-1.教育・学生生活支援

(1)目標・計画

  1. 学生が自分の「得意な事」を見つけ,深めていけるよう,授業,卒業論文の指導にあたる。
  2. 上記に関わり,教員各自の研究分野・内容について,学生に情報を提供する。
  3. 各自が授業の改善に取り組むとともに,体制的な問題点を明らかにし,提言する。
  4. 従前通り,保健体育講座教員全員が学生の進路,悩み等の相談に応じる体制を維持する

(2)点検・評価

  1. 講座教員全員が協力し,学生の卒業論文(9名),修士論文(7名)の指導にあたった。
  2. 卒業論文,修士論文では学生の「得意な事」をのばせるような課題を吟味し,指導した。
  3. 1-2教員採用率の向上;点検・評価爛に記載したように学部卒業生においては当初の目標合格率に達した。
    各自が昨年度の授業評価を参考に授業の改善に取り組んだ。体制的な問題点として,現行の授業・試験期間の設定では特に夏期に行われる学生への教育・指導活動に支障が発生するため,時期設定の改善を求めた。
  4. 学生の進路,悩み等の相談に講座教員全員が協力し,対応した。

2-2.研究

(1)目標・計画

  1. 全員が代表者として,科学研究費補助金の申請を行う。
  2. 採択されている科学研究費補助金に関しては,計画通り,成果が得られるよう取り組む。
  3. 各自,これまで行ってきた研究の成果を論文として発表する。
  4. 講座として教育研究支援プロジェクト等に対応するプロジェクトを立ち上げる。

(2)点検・評価

  1. 科学研究費補助金について,4名がH18年度継続執行中である。新規申請対象者5名は申請を行った。
  2. 科学研究費補助金継続執行中である4件はそれぞれ,滞りなく,研究を進行させた。
  3. 全講座教員,一人当たり1報以上成果を発表したが,審査有りの論文雑誌への発表は少なかった。
  4. ふれ合い活動を主とするプロジェクトが,H18年度学長裁量経費(研究プロジェクト)に採択された。その他,プロジェクトとして企画した研究を教育研究支援プロジェクト経費に申請したが採択されなかった。

2-3.大学運営

(1)目標・計画

  1. 各自,委員として学内の各種会議に出席し,職務を遂行する。
  2. 講座会議,部会議,全学集会への出席率を上げる。
  3. 委員会以外の大学運営に関わる事項に対しても,講座全教員の協力の基,調整を行い,担当者が円滑に職務を遂行できるようにする。
  4. 大学運営に関する問題点・意見・発案などを各種委員等を通じて,積極的に提言する。

(2)点検・評価

  1. 委員として学内の各種会議に出席し,職務を遂行し,さらに問題点・意見・発案を積極的に発言した。
  2. 講座会議,部会議,全学集会へ出席するよう,教員互いに啓蒙を図り,大学運営への意識を高めた。
  3. ワーキング,選考委員会,附属校園への支援関係など委員会以外の大学運営に関わる事項に対しても,講座全教員の協力の基,調整を行い,担当者は円滑に職務を遂行し,大学運営に寄与した。

2-4.附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画

  1. 附属学校の保健体育関連教諭と保健体育講座教員との懇談会を開き,相互の教育・研究の情報交換,討議を行い,その発展に努める。また,学校現場と大学側,双方向の教育・研究指導,助言ができる体制をつくる。(附属学校園との連携)
  2. 公開講座,フレンドシップ事業などを提供する(社会貢献)
  3. 教育支援講師,アドバイザーなどとして,積極的に学校現場,地域主催研修会等に出向き,指導・助言を行う。(社会貢献)
  4. 文部科学省,教育委員会,学校など,本教育大に関わる関係機関で設置される諸委員会の委員を積極的に引き受ける。(社会貢献)

(2)点検・評価

  1. 附属学校の保健体育関連教諭と保健体育講座教員との懇談会を開き,教育・研究の情報交換を行った。また,年間を通じて,附属校園への指導と大学の授業,頻繁に相互に支援を行う機会を増やし,連携体制を強固にした。
  2. 公開講座(2講座),フレンドシップ事業を提供した。これら事業への受講者,参加者は定員を上回り,盛大に実施できた。
  3. 教育支援講師アドバイザー等派遣事業に講座教員の9割が登録し,派遣依頼に応じて学校現場,地域主催研修会等に出向き,講演,支援を行った。また,各自専門分野での各種研究会,研修会の講師として,多数の講演を行った。さらに自主的に水泳や救急処置に関する講習会を開き,地域社会に貢献した。
  4. 日本代表水球チームの主席監督,国体の実行委員・競技審判,徳島県教育委員会主催の各種委員会委員,日本体育連盟および徳島県体育協会における要職任,各専門分野関係の学会における要職,国立教育政策センターの事業協力者,など講座教員各々が複数の組織・機関の要職任に就き,その任務を全うした。

3.本学への総合的貢献(特記事項)

  1. 講座として平成19年度大学院入試において,定員11名を上回る16名の受験・合格者を得た。そのうち3名は入学には至らなかった。次年度は合格者全員の入学を目指した活動も強化したい。
  2. ストレートマスターである大学院修了生は全員,教職,研究生,警察,民間企業などの進路に進むことができた。さらに今後の方針として教職,博士課程進学への進路に向けた指導を充実したい。
  3. 本講座教員は日本代表水球チームの主席監督就任をはじめ,多数の組織・機関での要職に就き,社会的貢献を行った。同時に本講座のこれらの活動は本大学の広報活動にも大きく寄与したと考える。
  4. 公開講座「楽しい伝承遊び入門」は例年通り定員を超える35名の受講者を確保できた。これまでの成果を含めて,本大学が提供している公開講座のなかでも特に「人気講座」を提供したことになる。
最終更新日:2010年02月17日

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