生活・健康系(保健体育)教育講座

記載責任者 吉本佐雅子

◇教員名簿

氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
安藤  幸
(平成20年3月31日退職)
教授 体育科教育学 乾  信之 教授 運動学
賀川  昌明 教授 体育学 田中  弘之 教授 運動学
吉本  佐雅子 教授 学校保健学 木原  資裕 准教授 体育学
藤田  雅 文 准教授 体育学 松井  敦典 准教授 運動学
南  隆尚 准教授 運動学 綿引  勝美 准教授 体育学

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクして います。

◇自己点検・評価

1.学長の定める重点目標

1-1.大学院の学生定員の充足

(1)目標・計画
  1. 本講座大学院の定員を100%確保するために次の方策を設定・実施し,受験を勧誘する。
    1. ・全教員が,所属する学会が開催する学会・総会において,本大学院および本講座の広報活動を行う。また,徳島県外の教師のための研究会・研修会の講師を積極的に担当し,本講座大学院の存在をアピールする。
      ・本講座のホームページに,教員の研究内容および修士論文の実績を入れる,保健体育教育相談コーナーなどを設けるなど,充実させる。
      ・知人・研究仲間,本講座出身で教職,教育関連職についている人に本講座大学院の紹介パンフレットを配布し,関係者への受験の呼びかけを依頼する。
  2. 本講座大学院の定員100%確保に向けた体制的改善のための準備段階として,現職教員,現学生の保健体育講座大学院へのニーズを聞き取り把握する。
(2)点検・評価
  1. H19年度,本講座の大学院入学定員11名を2名上回る13名の入学者を迎えた。また,H20年度の院入試では13 名の合格者(内 9名が入学)を出した。これらの結果は以下に述べる広報活動が有効であったためと考えられる。全教員各自が,所属学会の総会,他大学で大学院パンフレット,募集要項などの配布,説明を行った。ホームページに授業の支援活動,修士論文の実績,保健体育教育相談コーナーなどを設け,充実させた。また,他大学出身の現本講座院生を介した広報活動も行った。 なお,上述のようにH20年度院入試においては,合格者は13名いたが,そのうち4名が入学に至らなかった。このように本講座においても,大学全体の傾向と同様に,合格しても入学しない者が多くなってきており,この事態を講座における喫緊の問題として認識し,その有効な対策について全教員で検討している。
  2. 本講座への入学者では,本講座の各教員が専門とする分野の研究に関心をもってきたことを入学理由に挙げる者が多かった。本講座教員は,専門とする教科内容・教育について,新しい知識を得,研究の仕方を学びたいという院生の要望に答えられる研究活動を行っていると自負している。また,これより,教員一人ひとりが専門領域の研究を深め,その成果を広める研究活動が,長期的には院入学者増の手段となることが考えられた。

1-2.教員採用率の向上

(1)目標・計画
  1. 平成19年度の教採現役合格者は平成18年度学部4年生の60%以上を目指す。そのため,方策として,以下の活動を行う。
    1. ・4年生の指導教員は,学生の教員採用試験の受験準備状況を把握し,準備を推し進める。 ・卒業論分作成に関しては,教採受験準備時期との重なりを考慮し,指導する。 ・教員採用人数あるいは,合格者が多かった地域の教員採用試験の受験を奨めるとともに,各地の教員採用に関する情報が漏れないよう指導教員も情報確保に努める。
  2. ストレートマスターおよび長期履修学生に対しては,入学時に院修了後の希望進路について確認しておく。希望進路に関しては教員のみならず,博士課程への進学も視野に入れ,指導教員は受験準備期間を設けるなど,修士論文作成との重なりを考慮した指導を行い,これらの合格率を向上させる。 なお,教員志望者に対しては院最終年次の教採受験,合格を目指す。
  3. 教員採用率の定常的向上のために,講座全教員が以下の活動に取り組む。
    1. ・学部生と本学出身の現職教員,現職大学院生とのコミュニケーションを図り,教職への意欲を喚起させることに努める。
      ・学部1年生から,教員採用試験受験の心構えをさせるため,本大学の教員採用試験に関する情報を提供し,また,各授業においても当試験への意識付けを図れるよう指導する。
(2)点検・評価
  1. 本講座教員全員が,目標 1,2 に挙げた活動に尽力した。その結果,学部卒業生10名中,3名が兵庫県,大阪府の正規の教員採用試験に合格した。(なお,そのうち1名は警察に勤務することになった)  また,1名は中学校常勤講師,2名は出身県での臨時教員採用となり,正規教員採用と臨時教員採用を合わせると5名(50%)が教員の職に就くことができた。その他,3名は,本講座修士課程へ進学,1名は企業に就職した。このように,学部卒業生全員を就職させることができた。
  2. ストレートマスターおよび長期履修学生は教師を目指していることを確認し,目標 2に挙げた活動に尽力した。結果,現職学生を除いた5名のうち,長期履修学生1名およびストレートマスター1名が,やむを得ない事情により修了延期,ストレートマスター1名は,各々,本学の研究生,小学校非常勤待ちとなった。しかし,彼らの教師への志向性は依然として高く, 教員採用試験のための準備を引き続きおこなっている。

2.分野別

2-1.教育・学生生活支援

(1)目標・計画
  1. 学生が自分の「得意な事」を見つけ,深めていけるよう,授業,卒業論文の指導にあたる。
  2. 上記に関わり,教員各自の研究分野・内容について,学生に情報を提供する。
  3. 各自が授業の改善に取り組むとともに,体制的な問題点を明らかにし,提言する。
  4. 4. 従前通り,保健体育講座教員全員が学生の進路,悩み等の相談に応じる体制を維持する。
(2)点検・評価
  1. 卒業論文,修士論文では学生の「得意な事」をのばせるような課題を吟味し,指導した。学生自身の充実感も強かったことを察することができた。
  2. I-2教員採用率の向上;点検・評価爛に記載したように学部卒業生においては当初の目標合格率には届かなかったが,実際,非常勤採用も含めると教職就職率は60%となった。
  3. 健康・スポーツ科学,初等体育など,授業構成の改善に努めた。また,昨年度に引き続き,各自が授業評価を参考に授業の改善に取り組んだ。
  4. 学生の進路,悩み等の相談に対応した。また,本大学関係者から本講座の学生の明るく,節度ある態度をほめる言葉が聞こえてきており,日常の講座教員と学生との良好なコミュニケーションが質の高い学生の育成に関わっていることが推察できた。

2-2.研究

(1)目標・計画
  1. 全員が代表者として,科学研究費補助金の申請を行う。
  2. 採択されている科学研究費補助金に関しては,計画通り,成果が得られるよう取り組む。
  3. 各自,これまで行ってきた研究の成果を論文として発表する。
  4. 講座として教育研究支援プロジェクト等に対応するプロジェクトを立ち上げる。
(2)点検・評価
  1. 科学研究費補助金について,H19年度,2名が継続執行中,2名が最終年度にあたり,いずれも滞りなく,計画を通り実施することができた。なお,最終年度の科研1件に関する論文が審査有り雑誌に受理され,現在印刷中である。新規申請対象者5名は申請を行った。
  2. 全講座教員,一人当たり1報以上,成果を各専門分野の学会において発表した。
  3. 学長裁量経費(研究プロジェクト)に2件採択され,計画通り実施した。

2-3.大学運営

(1)目標・計画
  1. 各自,委員として学内の各種会議に出席し,職務を遂行する。
  2. 講座会議,部会議,全学集会への出席率を上げる。
  3. 委員会以外の大学運営に関わる事項に対しても,講座全教員の協力の基,調整を行い,担当者が円滑に職務を遂行できるようにする。
  4. 大学運営に関する問題点・意見・発案などを各種委員等を通じて,積極的に提言する。
(2)点検・評価
  1. 各教員は大学の各種委員会の委員として,職務を遂行し,また問題点・意見・発案を積極的に発言した。
  2. H19年度,講座教員から,役職者2名,短期海外出張者2名などを出し,例年以上に教員全員が一丸となって,講座運営に務めた。
  3. 講座会議,部会議,全学集会へ出席するよう,教員互いに啓蒙を図り,大学運営への意識を高めた。
  4. ワーキング,選考委員会,附属校園への支援関係など委員会以外の大学運営に関わる事項に対しても,講座全教員の協力の基,調整を行い,担当者は円滑に職務を遂行し,大学運営に寄与した。

2-4.附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画
  1. 附属学校の保健体育関連教諭と保健体育講座教員との懇談会を開き,相互の教育・研究の情報交換,討議を行い,その発展に努める。また,学校現場と大学側,双方向の教育・研究指導,助言ができる体制をつくる。(附属学校園との連携)
  2. 公開講座,フレンドシップ事業などを提供する(社会貢献)
  3. 教育支援講師,アドバイザーなどとして,積極的に学校現場,地域主催研修会等に出向き,指導・助言を行う。(社会貢献)
  4. 文部科学省,教育委員会,学校など,本教育大に関わる関係機関で設置される諸委員会の委員を積極的に引き受ける。(社会貢献)
(2)点検・評価
  1. 附属学校の保健体育関連教諭と保健体育講座教員との懇談会を開き,教育・研究の情報交換を行った。また,年間を通じて,附属校園への指導と大学の授業,頻繁に相互に支援を行う機会を増やし,連携体制を強固にした。
  2. 公開講座(2講座),フレンドシップ事業を提供した。これら事業への受講者,参加者は定員を上回り,盛大に実施できた。
  3. 教育支援講師アドバイザー等派遣事業に講座教員の9割が登録し,派遣依頼に応じて学校現場,地域主催研修会等に出向き,講演,支援を行った。また,各自専門分野での各種研究会,研修会の講師として,多数の講演を行った。さらに自主的に水泳や救急処置に関する講習会を開き,地域社会に貢献した。
  4. 日本代表水球チームの主席監督,国体の実行委員・競技審判,徳島県教育委員会主催の各種委員会委員 ,日本体育連盟および徳島県体育協会における要職任,各専門分野関係の学会における要職,国立教育政策センターの事業協力者,など講座教員各々が複数の組織・機関の要職任に就き,その任務を全うした。

3.本学への総合的貢献(特記事項)

  1. 講座として平成20年度大学院入試において,定員11名を上回る13名の受験・合格者を得た。そのうち4名は入学には至らなかっが,次年度は合格者全員の入学を目指した活動も強化したい。
  2. 本講座教員は各自が運動,スポーツの専門性の高い領域で活躍しており,それを期待して,本学の院入試を受験する者が多かった。従って,本講座のこれらの活動は本大学の修士課程の広報活動にも大きく寄与したと考える。また,これらの専門領域に関わる講習会,研修会を頻繁に開催し,地域住民への貢献とともに,本学の名を広めた。
  3. 公開講座「楽しい伝承遊び入門」は例年通り定員を超える35名の受講者を確保できた。これまでの成果を含めて,本大学が提供している公開講座のなかでも特に「人気講座」を提供したことになる。
  4. 本学で実施しているフレンドシップ事業に,本年度も含め毎年,参加し,本事業の遂行維持に寄与した。
最終更新日:2010年02月15日

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