教員養成特別コース

記載責任者 木下光二

◇教員名簿

氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
木下光二 准教授 幼児教育・生活科教育学 葛上秀文 准教授 教育社会学・生徒指導論

豊成　哲

（平成23年3月31日退職）

 准教授 音楽科教育学 藤原伸彦 准教授 認知心理学，教育工学
山田芳明 准教授 美術科教育 岩久保和義 講師
（みなし専任）		 理科教育学

 

＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

 

◇自己点検・評価

1．学長の定める重点目標

1－1．大学院学生定員の充足

(1)目標・計画

本コースは平成20年度に設立され，定員10名に対して，20年度3名(1名は中途退学)，21年度10名，22年度10名(予定)となり，定員確保はぎりぎりであるが果たしている。
昨年度は，教職大学院全体の協力も得ながら，小学校1種免許を出している大学の訪問を繰り返した。訪問した大学は約20校であり，22年度も同様の取り組みを進め，教職大学院全体としての定員確保につながるよう，取り組みを進める。

 

(2)点検・評価

大学訪問や大学院説明会（特に，学内の学生向けの説明会も企画した）を実施したり，徳島県教育委員会に教員採用試験合格者に対する優遇措置（大学院進学希望者に対する2年間の猶予期間）の検討を打診するなど，定員確保に向けて取り組みを行った．平成23年度は，受験者数は11名（全員合格）と定員確保の努力が認められたものの，入学生は6名となった。
H23年度は，本年度同様，大学訪問や大学院説明会を十二分に実施するとともに，引き続き徳島県に対して優遇措置の導入を働きかけていきたい．また，合格者が入学手続きを行わなかった理由についても分析したい。

 

2．分野別

2－1．教育・学生生活支援

(1)目標・計画

22年度のより，教職大学院のカリキュラムを変更し，より，院生の個々のニーズに対応できる形とした。その効果を検証し，さらに改善を進める。また，採用試験対策として，コースとして，昨年度と同様に，週2回程度，面接などの対策を進める。

 

(2)点検・評価

H22年度は，Ｐ１のいくつかの授業で相互に連携しながら実施することによって学生の学びを支援するようにするなど，カリキュラムを変更することで院生の学びを支援した．加えて，２～３名のグループに分かれての指導を多く取り入れることで，学生のここのニーズに対応できるようにした．学生からの評価も高まった。
また，採用試験対策として，コースとして，昨年度と同様に，週2回程度，面接などの対策を進めた。

 

2－2．研究

(1)目標・計画

それぞれが独自に研究を進めるとともに，教職大学院における学卒者のカリキュラムのありようについて，コース全体で研究を進める。

 

(2)点検・評価

それぞれが独自に研究を進めるとともに，教職大学院における学卒者のカリキュラムのありようについてコース全体で研究を進めた。
コース教員の科研費採択状況は，研究代表者2名（2件），研究分担者4名（6件）であり，うち1件はコース教員3名による教員養成に関わる研究である．研究内容の充実がコースにおける教育の質の充実につながっているとともに，コース教員数との比率を考えると大学の科研費採択状況に大いに貢献しているといえる。

 

2－3．大学運営

(1)目標・計画

各自，委員として，学内の各種会議に出席し，職務を遂行する。

 

(2)点検・評価

各自，委員として，学内の各種会議に出席し，職務を遂行した。

特にH22年度は，教員養成特別コースと接続する6年一貫を見越した学部新コース「学校教育実践コース」の計画を行った。

 

2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画

本コースは教育支援講師・アドバイザー制度による講師派遣の件数が多い。22年度も継続し，地域の学校への支援を進める。

 

(2)点検・評価

・教育支援講師・アドバイザー制度による派遣など，地域の学校への支援を積極的に行った。
・附属幼稚園との共同研究の実施，附属小学校の公開授業への助言者として参加する，院生の附属幼小の授業参観（院授業の一環として）など，附属校園との連携を深めている。
・院生の実習を円滑に推進するため，鳴門市の実習協力校，小・中校長会，鳴門市教育委員会，徳島県教育委員会と連携を深めている。
・鳴門市小学校における授業や研究大会において，助言者（教員）や運営スタッフ（院生）として協力を行っている。

 

3．本学への総合的貢献（特記事項）

上述したことではあるが，H22年度は，教員養成特別コースと接続する6年一貫を見越した学部新コース「学校教育実践コース」の設計を行い，H23年度から実施することとなった．4+α年の教員養成が制度化されない段階で，先導的に取り組む本学の姿を社会を示すのに，本コースは寄与している。

 

 

お問い合わせ

経営企画戦略課
電話：088-687-6032