授業実践・カリキュラム開発コース

記載責任者 村川雅弘

◇教員名簿

氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
小野瀬雅人 教授 授業研究論・教授学習心理学 西村公孝 教授 社会科教育学
村川雅弘 教授 教育方法，教育工学 川上綾子 准教授 教育工学・認知心理学
廣瀬隆司 准教授 算数・数学教育学

前田洋一

（平成22年4月1日採用）

 准教授 教育心理学

 

＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

 

◇自己点検・評価

1．学長の定める重点目標

1－1．大学院学生定員の充足

(1)目標・計画

平成２２年度は定員15名に対して入学予定者は１２名，２年生は１４名である。初年度の８名に比べて安定した数が確保できつつある。今後も授業実践・カリキュラム開発コースの特色や内容を学校現場や教育委員会に対して伝えていけるように，専攻の教員が一体となって定員充足に努めていく所存である。具体的には，本コース所属の院生に対する指導・支援だけでなく，授業を通して他のコースの院生にも本コースの特色や内容を伝えていく。また，学校現場における指導や各都道府県・政令都市や独立行政法人の教育センター等，修了生のアフターサービスやネットワークづくりのために企画・運営している「鳴門セミナー」での研修や研究会の際にもパンフレット配布や講演等を通して，本学及び教職大学院、本コースの紹介に努める共に，懸念事項であるコースのウェブページの開設及び広報を計画していきたい。

 

(2)点検・評価

①平成22年度は，12名が入学した。23年度は定員15名に近い14名が入学予定である。
②本学大学院及び本コースの特色や内容を各地で実施される教員研修や学校現場指導の際に伝えた。教職大学院生の授業での様子や置籍校での活躍の様子などを講演や指導のプレゼンの中に適宜組み入れるようにしている。
③コースとしてのホームページの充実は進んでいないが，教員が各自でホームページを開設し，大学院の様子を紹介するなどして，コースの広報に務めている。
④１期生の池田勝久の2年間の取り組みを中心に公刊され（『小学校外国語活動のための校内研修パーフェクトガイド』教育開発研究所，2010年7月），教職大学院及び本コースの取り組み内容の発信にも貢献できた。同じく1期生の中村雅一の2年間の取り組みについても「中学校社会科における『教えて考えさせる』習得型サイクルの授業開発」鳴門社会科教育学会『社会認識教育学研究』第25号（2010.4）にまとめた。

 

2．分野別

2－1．教育・学生生活支援

(1)目標・計画

教職大学院の院生は高い問題意識を持って入学してくる。このことについてはこの２年間の院生の実態からも明らかである。その期待に応えるために専攻の教員が授業や院生指導以外でも学会や研究会の情報を提供したり，関連資料を配布したりしていきたい。また，コース間の院生同士の情報交換や学び合いが活性化するように専攻全体で学びの場を設定していきたい。コースについては，村川はこれまでも年に１～２回程度修了生を中心とした研究会「鳴門セミナー」を企画・実施している。今後も新しいコースのために直接の先輩が存在しない院生にこれまでの関連講座の修了生との研究・実践上の交流・情報交換の場を提供し，他のコースの院生にも参加を呼びかけていきたい。平成２１年度は修了生を中心に８５名が参加し，コースを超えて院生が同セミナーに参加し，既存の大学院修了生とのつながりを築くことができた。今年度もこの実績を活かし，継続・発展させていきたい。

 

(2)点検・評価

①各自授業の中で，学会や研究会の情報や文部科学省等の最新情報を提供している。
②授業の一環としてだけでなく，全国の先進校の視察に関して，コースを越えて院生に紹介し，訪問した(例えば，東京都東村山市立大岱小学校，福井県坂井市立丸岡南中学校，京都府相楽郡和束中学校，愛知県立岡崎高等学校，愛知県立安城東高等学校など)。
③村川は夏に1泊2日の「鳴門セミナー」を実施し，80名程度の参加者があった。その中で，既設大学院の修了生，現教職大学院の院生がコースを越えての実践交流を行った。
④本コースのみならず，他のコースの院生の研究指導や置籍校の研究課題に対する相談等にも適宜応じた。

 

2－2．研究

(1)目標・計画

教職大学院のカリキュラム開発と教育成果の評価の在り方について専攻としての研究を行う。各教員はそれぞれ専門を持ち日々研究に勤しんでいるが，専門分野で培ってきた研究成果を教育実践にどう結びつけていくのか，教職大学院生と共に明確にしていきたい。コースを越えた複数の専門分野の教員とコースを越えた院生とが学校現場の具体的な問題をお互いの研究知見と現場での経験や情報を持ち寄って，理論と実践の関連・融合化を図るための授業あるいは研究会を実施したいと考える。特定のコース・分野にとらわれない実践的研究を展開していくことが教職大学院の使命であると肝に銘じていきたい。

 

(2)点検・評価

本コースの対象とする領域上，扱う課題は多岐にわたるため，６名の専任教員の今までの専門性では対応しきれない部分が存在する。教員自らも専門性を広げながら，教育現場の課題と対峙すべく理論と実践の融合をはかる努力をしてきている。こうした取り組みの成果は22年度に修了した院生の研究指導に対する満足度からもはかることもできる。

 

2－3．大学運営

(1)目標・計画

教職大学院も３年目を迎え，授業の準備・実施，実習の指導等についての成果や課題が明確になってきた。本学教職大学院は全国的にも評価及び注目度は高いが，今後もそれに甘んじることなく，大学執行部の指導の下，教職大学院の４コースが協力関係を保ちつつ，今後もわが国の教職大学院のモデルづくりを展開していく。また，教職大学院の中だけにとどまらず，本学教員としての自覚を持ち，全学的な委員会や行事等にも積極的にかかわっていきたいと考える。平成２２年度においては，小野瀬教授は専攻長，西村教授は部長として，大学運営の中核としてかかわっていく。

 

(2)点検・評価

コース教員はそれぞれ，自らが委員を務めた全学的な委員会において尽力し，本学の運営に貢献した。また，教職大学院（高度学校教育実践専攻）の専攻長を務めた小野瀬教授，人文・社会系の部長を務めた西村教授をはじめ，それぞれの教員が本専攻における独自の委員会や担当業務において，専攻運営及び教育活動の推進に努めた。

 

2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等

(1)目標・計画

教職大学院はその性格・特色上，附属学校園や県内外の一般学校との連携・協力が極めて重要である。受け入れている院生の学校のみならず，実習校指導の際には，その近隣の学校への指導・支援や情報発信に務めたい。今後の大学院進学への関心・意欲を喚起する意味でも，指導・支援を必要とする学校現場や教育委員会への協力を重視していきたい。

 

(2)点検・評価

①実習の指導を通して，院生の置籍校だけでなく院生の所属する教育委員会との連携・協力を行ってきた。院生が置籍校に復帰したのち，大学院での研究を生かした新たな研究指定を受け，取り組みがなされている。大学院での研究が教育委員会のニーズと合致し，さらに連携が深まってきている。
②コース教員はそれぞれ積極的に学校現場や教育委員会等への協力・支援をはかっている。例えば，教育センター（他県）の共同研究推進員として，教員研修コースの講師を務めながら，教員研修のあり方についてセンター職員との共同研究を行ってきた。

 

3．本学への総合的貢献（特記事項）

特になし。

 

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電話：088-687-6032