現代教育課題総合コース
記載責任者 小西正雄
◇教員名簿
| 氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分野 |
|---|---|---|---|---|---|
| 小西正雄 | 教授 | 国際文化論 文化間教育論 | 近森憲助 | 教授 | 環境教育 |
|
（平成23年3月31日退職） |
教授 | 環境教育 宇宙地球環境科学 |
太田直也 | 准教授 | 文化間コミュニケーション論 英文学 |
| 谷村千絵 | 准教授 | 教育人間学 メディア論 |
藤村裕一 | 准教授 | 教育情報システム学 情報社会学 情報人間学 |
＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
◇自己点検・評価
1．学長の定める重点目標
1－1．大学院学生定員の充足
(1)目標・計画
幸いなことに小コースは創設以来つねに定員を超える学生を受け入れている。この背景としては，
①コースのオリジナリティを強調したパンフレット，ポスターの作成・配布
②ホームページの充実
というこれまでの努力があげられる。また，在学生の口コミが意外に功を奏しているという現状からすれば，日々の授業や懇切丁寧な院生指導がいかに大切かということも推察できる。
今後もこのスタンスを大切にして，コースの充実発展につとめたい。受け入れ学生数としては，定員を若干上回る程度の人数の確保をさしあっての目標としている。
(2)点検・評価
上記①ならびに②については計画通り遂行することができた。とくに①については，合格者に対する入学勧誘パンフレットを在学生の強力な支援を得て作成できたことは，教員・院生協働しての定員充足活動として貴重な成果であった。
努力の結果，23年度も１５名の新入生を受け入れることができ，収容定員比１．４倍の４２名（休学中を含む）の現員を擁している。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
教育支援としては，２２年度からの新コースカリキュラムにもとづく授業の充実が当面の目標である。
すなわち２０年度，２１年度は，教職大学院の設置にともない諸般の事情から小コースの専門科目を「広領域コア科目」として供出するという不本意な状態が続いていたのであるが，これが２２年度には解消され，４つの「総論シリーズ」を核とする本来のカリキュラムが復活したのである。２２年度はそれぞれの授業において新たな視点をもりこみつつ，その充実を期したい。
学生生活支援としては，これまで同様に学校教員養成プログラム選択者が多いという現実を受けて，かれらと通常履修者との交流を図るイベントを開催するなどして，１年次の学部での授業履修にともなう疎外感の払拭に引き続き努めていきたい。
(2)点検・評価
４つの「総論シリーズ」を核とするカリキュラムは順調に展開することができた。今後の課題としては，新入生オリエンテーション時に，このカリキュラム構造をより説得的に示すことがあげられる。長期履修生は必ずしも１年次にすべての教職単位をとりきれるわけではないので，２年次の時間割が窮屈になっており，その中で，コース本来のカリキュラム構造をより有効に機能させるには，きめ細かな履修指導が必要とされるだろう。
学生生活支援も順調に展開できた。長期履修生も含めてほぼ「全員野球」で臨んだソフトボール大会では見事に優勝し，その記念写真を２３年度前期，後期入試合格者への入学勧誘パンフレットに掲載することができたのは，大きな喜びである。
2－2．研究
(1)目標・計画
「教育実践フィールド研究」が，大方の声を受けて２２年度は１年間の通年履修へと変更になったのを機に，かつての「教育実践研究」当時の成果を再確認することを通じて，より授業名に即した活動，すなわち「授業実践」だけにとどまらない「教育実践」のフィールド研究とはどうあるべきかについてコースで検討，実践展開を図りたい。
実施回数が残り少なくなった学部必修授業「総合演習」については，２１年度に採用した「３グループ・３メニュー方式」が，企画の容易さ，学生の意欲喚起，教員の負担の適正化等の面でかなり効果的であったので，２２年度も引き続き「３グループ・３メニュー方式」を踏襲し，その多様な展開パターンについてメリット，デメリットを検証していきたい。
(2)点検・評価
教育実践フィールド研究については，連携先のレインボー学園とメールをとおして密接な連携をとり，受講生による指導計画作成，教材収集，授業実施，現地での授業検討会，意見交換会の実施など，当初の目的を上回る成果をあげることができた。
「総合演習」については，２２年度も「３×３」方式を踏襲した。諸般の事情から始めたこの方式も２年目を迎えてすっかり定着した。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
遠隔授業の充実発展については，藤村准教授を中心に引き続き企画・運営に参画していく。また国際協力に関しては，近森教授を中心に引き続きアフガニスタン等との交流を深める。
(2)点検・評価
遠隔授業の実施ならびに，インターネットを活用した新たな履修形態の模索については藤村准教授，谷村准教授が本学の研究の核として活躍した。また近森教授はアフガニスタンのほか，アメリカ合衆国，ケニア等を訪れ，教育改革の現場指導に奔走した。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
２１年度にひきつづき２２年度も附属中学校のＬＦタイムの実施に協力する。また附属小学校の実践研究に積極的に参画する。
文科省，経産省等のＩＣＴ教育関係の事業については藤村准教授を中心に引き続き積極的に参画していく。
国際交流については前記のとおり
(2)点検・評価
文科省，総務省，経産省等のＩＣＴ教育関係の事業については藤村准教授を中心に引き続き積極的に参画した。国際交流については，前述のとおりレインボー学園との授業研究協力で顕著な成果をあげることができた。社会連携については，太田准教授を中心にふれあいアクティビティに積極的にかかわり，学内外での計４回の活動の支援にあたった。また近森教授を中心とするフレンドシップ事業には学生をシアトルにともなうなど，積極的に参与した。
3．本学への総合的貢献（特記事項）
以上を総合して，今年度も本学の教育，研究については，相当程度の貢献をなしえたと自己評価できる。
