心身健康センター

記載責任者 心身健康センター所長(命) 廣瀬政雄
(芸術・健康系教育部 教授)

(1)教員名簿

センター所長 廣瀬政雄 (任期:平成22年4月1日~平成24年3月31日)
氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
<心身医療・健康管理分野>
廣瀬政雄
教授 健康科学,血液腫瘍学

<心理・教育相談分野>
粟飯原良造

(平成22年4月1日昇任)

准教授 臨床心理学
<心理・教育相談分野>
曽川京子
准教授 学校臨床      

 

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

 

(2)センターの活動状況,今後の課題等

1.目的と教員組織

心身健康センターは保健管理に関する専門的業務を行い,学生及び教職員の心身の健康の保持と増進を図ることを目的としている。
心身健康センターは心身医療・健康管理分野と心理・教育相談分野とから構成されている。構成教員は心身医療・健康管理分野は廣瀬政雄教授,心理・教育相談分野は粟飯原良造教授および曽川京子准教授である。このほかに,学内者を対象とする精神保健相談には臨床心理士養成コース3名,学校臨床実践コース3名及び特別支援教育専攻1名の教員の協力を得ている。その他,看護師1名とカウンセラー(委嘱)1名で運営している。

2.活動の概要

学生に対しては学校保健安全法に基づく各種健康診断を行うほか,疾病と外傷に対する診療及び精神保健面での相談あるいは他院への紹介,入学試験と学外での合宿など学内外の諸活動における救護活動,健康に関する講演会の開催,診断書の発行などを行っている。また,教職員には労働安全衛生法に従って,健康診断を主とする産業保健活動と疾病や外傷に対する診療、病院への紹介及び健康相談などを行なっている。運営はセンター運営委員会の審議を経て,所長が管理運営に当たっている。心理・教育相談室は粟飯原良造室長が実質的に運営しており,学外者を対象とする心理教育相談活動を展開している。曽川京子准教授は週1回附属中学校に出向き,生徒に対してカウンセリングを実施している。
1)活動内容
入学時に心身健康センターのしおりの配布と利用面での注意事項などに関するオリエンテーションを行った。健康診断では身体及び精神面の自覚症状や既往歴についての健康調査票に対する回答を参考にしてスクリーニングを行い,所見陽性者には内科診察、医療機関への紹介あるいは面接及びカウンセリングを行った。
4月中旬から学部生及び大学院生を対象に定期健康診断(身体計測,尿検査,胸部X線間接撮影,血圧測定,視力検査及び内科検診)を実施した。胸部X線間接撮影は徳島県総合検診センターに依頼した。定期健康診断の受診率は91%であった。5月には学生の所見陽性者に対して検査結果と注意点について説明を行った。必要に応じて,再検査あるいは医療機関に紹介した。中旬には学部1年次~4年次生及び院生の四国地区大学総合体育大会に出場する選手を対象に,特別健康診断として心電図検査を行なった。下旬には附属学校の教職員を含む教職員の定期健康診断(胸部X線撮影,身体計測,尿検査,血圧測定及び内科検診)を行った。特に,35才及び40才以上の教職員と希望者を対象に胃検診,心電図検査,便潜血反応検査,肝機能検査及び血清脂質検査等の血清生化学的検査を行い,生活習慣病等の早期発見に努めた。定期健康診断と血清生化学的諸検査の結果を受診者に通知し,生活上注意すべき事柄について適切な助言を行い,あるいは医療機関等に紹介するなどした。翌年3月には労働基準監督署に定期健康診断(学内定期健康診断及び人間ドック)結果報告書を提出した。6月には特別健康診断として学部及び大学院各1年次生を対象に,末梢血液検査と肝機能,血清脂質,尿酸,空腹時血糖検査を実施した。個別に血液生化学検査の結果を通知し,食事の取り方,飲酒及び運動などの生活面の指導を行った。10月には外国人留学生についても同様の血液検査を実施した。11月には特殊健康診断として放射線を取り扱っている教員を対象に,放射線被曝傷害の有無について内科診察と末梢血液検査を行い,あるいは有機溶剤・特定化学物質を取り扱う教員を対象に内科診察を行い安全確保に努めた。また運転業務に従事している職員を対象に,視力・視野計測,聴力及び平衡機能検査を行った。さらに附属学校の給食の配膳業務を行っている職員を対象に業務遂行に支障を来す躯幹や四肢の疼痛や運動障害について問診し,診察により神経,筋肉及び関節機能の異常の検出に努めた。
2)利用状況
疾病の治療, 外傷の治療およびその他の応急処置のために, 1,360名を越える学生と教職員等が心身健康センターを受診した。この他, 多数の学生と教職員が健康レベルを測定するために設置している機器類を利用した。
3)カウンセリング実施状況
学園生活を健康的で有意義に過ごしてもらうために,修学上あるいは生活上の問題や心配事について、相談に対応している。専門のカウンセラーが担当しており,相談内容は厳守されている。平成22年度には,学生と職員を合わせて31人に対して延べ137件の相談に対応した。

3.心理・教育相談分野

1)来談者数及び相談件数の推移
「心理・教育相談室」における平成22年度の相談活動は,新規受理面接が69件, 総面接回数が2,395件であった。総面接回数は,平成12年度が1,412件,13年度が1,538件,14年度が2,623件,15年度が3,370件,16年度が2,834件,17年度が2,931件,18年度が2,461件,19年度が2,010件,20年度が2,467件,21年度が2,104件となり,今年度は再び増加した。パンフレットなどの広報活動が功を奏したことや,前年度からの継続ケースが多かったことなどが一因として挙げられる。
新規受理面接の件数は、平成18年度が95件,19年度が71件,20年度は52件と漸減傾向であったが,21年度は60件,22年度は69件と増加した。しかしながら,引き続き,新規来談者の確保に一層の努力を行なう必要がある。また,昨年度より土曜日の心理相談も開始したので,さらに新規受理面接が増加する可能性が考えられる。
2)平成22年度の重点活動
平成22年度の重点活動として,土曜日の心理相談を徐々に増やし,利用者の利便性を向上させた。また,相談件数の増加を目標に,教員から大学院生への技能指導向上を図った。

4.研究活動

学生の健康レベルの変遷と職員の検診データの変化を分析し,軽快と増悪に関係する因子分析を行い,生活習慣病予防のための研究を行っている。また,学部学生の入学時の麻疹抗体保有状況調査と健康意識調査を行い,MRワクチン暫定措置後のワクチン接種状況と抗体保有状況について経年的な変化を観察している。
心理・教育相談室では、毎年、心理・教育相談室紀要を発行しており、研究内容の質的な向上をめざしている。大学院生の臨床的な力量に関する研究を行うとともに、大学院生が行なった相談室の事例を研究論文にまとめるよう指導している。
最終更新日:2011年9月16日

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