心身健康研究教育センター
記載責任者 心身健康研究教育センター所長（命） 廣瀬政雄
（芸術・健康系教育部 教授）
（芸術・健康系教育部 教授）
（1）教員名簿
センター所長 廣瀬政雄 （任期：平成20年4月1日～平成22年3月31日）
| 氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分野 |
|---|---|---|---|---|---|
| <心身医療・健康管理分野> 廣瀬政雄 |
教授 | 健康科学，血液腫瘍学 | <心理・教育相談室長> 粟飯原良造 |
准教授 | 臨床心理学 |
| <心理・教育相談分野> 曽川京子 (平成20年4月1日採用） |
准教授 | 学校臨床 | <心理・教育相談分野> 末内佳代 |
講師 | 学校臨床 |
＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
（2）センターの活動状況，今後の課題等
1．目的と教員組織
心身健康研究教育センターは，保健管理に関する専門的業務を行い，学生及び教職員の心身の健康の保持と増進を図ることを目的としている。
心身健康研究教育センターは，心身医療・健康管理分野と心理・教育相談分野とから構成されている。構成教員は心身医療・健康管理分野は廣瀬政雄教授，心理・教育相談分野は粟飯原良造准教授，曽川京子准教授および末内佳代講師である。このほかに，学内者を対象とする精神保健相談には臨床心理士養成コース3 名，学校臨床実践コース3名及び特別支援教育専攻1名の教員の協力を得ている。その他，看護師1名とカウンセラー（委嘱）1名で運営している。
心身健康研究教育センターは，心身医療・健康管理分野と心理・教育相談分野とから構成されている。構成教員は心身医療・健康管理分野は廣瀬政雄教授，心理・教育相談分野は粟飯原良造准教授，曽川京子准教授および末内佳代講師である。このほかに，学内者を対象とする精神保健相談には臨床心理士養成コース3 名，学校臨床実践コース3名及び特別支援教育専攻1名の教員の協力を得ている。その他，看護師1名とカウンセラー（委嘱）1名で運営している。
2．活動の概要
学生に対しては，学校保健法に基づく各種健康診断を行うほか，疾病と外傷に対する診療及び精神保健面での相談あるいは他院への紹介，診断書の発行，入学試験と学外での合宿など学内外の諸活動において安全を確保するための救護活動，健康に関する講演会の開催などを行っている。また，教職員には労働安全衛生法に従って，健康診断を主とする産業保健活動と疾病や外傷に対する診療及び健康相談などを行っている。運営はセンター運営委員会の審議を経て，所長が管理運営に当たっている。心理・教育相談室は粟飯原良造室長が実質的に運営しており，学外者を対象とする心理教育相談活動を展開している。曽川京子准教授は学外者を対象とする心理教育相談活動と，週1回附属中学校に出向き，生徒に対してカウンセリングを実施している。末内佳代講師は学外者を対象とする心理教育相談活動を行っている。
1） 活動内容
入学時に心身健康研究教育センターのしおりの配布と利用などに関するオリエンテーションを行った。健康診断に先立って，身体及び精神面の自覚症状や既往歴についての健康調査票により身体及び心理面の異常の有無のスクリーニングを行った。
4月中旬から学部生及び大学院生を対象に定期健康診断（身体計測，尿検査，胸部Ｘ線間接撮影，血圧測定，視力検査及び内科検診）を実施した。定期健康診断の受診率は91.8％であった。5月には学生の所見陽性者に対して検査結果と注意点について説明を行った。中旬には学部1年次～4年次生及び院生の四国地区大学総合体育大会に出場する選手を対象に心電図検査を行なった。下旬には附属学校の教職員を含む教職員の定期健康診断（胸部Ｘ線撮影，身体計測，尿検査，血圧測定及び内科検診）を行った。特に，35才及び40才以上の教職員と希望者を対象に胃検診，心電図検査，便潜血反応検査，肝機能検査及び血清脂質検査等の血清生化学的検査を行い，生活習慣病等の早期発見に努めた。学生と職員の受診者に対して，定期健康診断と血清生化学的諸検査の結果を通知し，生活上注意すべき事柄について適切な助言を行い，あるいは医療機関等に紹介するなどした。翌年3月には労働基準監督署に定期健康診断（学内定期健康診断及び人間ドック）結果報告書を提出した。7月には学部及び大学院各1年次生を対象に，末梢血液検査と肝機能，血清脂質，尿酸，空腹時血糖検査を実施した。個別に血液生化学検査の結果を通知し，食事の取り方，飲酒及び運動などの生活面の指導を行った。10月には外国人留学生についても同様の血液検査を実施した。 11月には特別健康診断として放射線を取り扱っている教員を対象に，放射線被曝傷害の有無について内科診察と末梢血液検査を行い，安全確保に努めた。また運転業務に従事している職員を対象に，視力・視野計測，聴力及び平衡機能検査を行った。さらに附属学校の給食の配膳業務を行っている職員を対象に業務遂行に支障を来す躯幹や四肢の疼痛や運動障害について問診し，診察により神経，筋肉及び関節機能の異常の検出に努めた。
入学時に心身健康研究教育センターのしおりの配布と利用などに関するオリエンテーションを行った。健康診断に先立って，身体及び精神面の自覚症状や既往歴についての健康調査票により身体及び心理面の異常の有無のスクリーニングを行った。
4月中旬から学部生及び大学院生を対象に定期健康診断（身体計測，尿検査，胸部Ｘ線間接撮影，血圧測定，視力検査及び内科検診）を実施した。定期健康診断の受診率は91.8％であった。5月には学生の所見陽性者に対して検査結果と注意点について説明を行った。中旬には学部1年次～4年次生及び院生の四国地区大学総合体育大会に出場する選手を対象に心電図検査を行なった。下旬には附属学校の教職員を含む教職員の定期健康診断（胸部Ｘ線撮影，身体計測，尿検査，血圧測定及び内科検診）を行った。特に，35才及び40才以上の教職員と希望者を対象に胃検診，心電図検査，便潜血反応検査，肝機能検査及び血清脂質検査等の血清生化学的検査を行い，生活習慣病等の早期発見に努めた。学生と職員の受診者に対して，定期健康診断と血清生化学的諸検査の結果を通知し，生活上注意すべき事柄について適切な助言を行い，あるいは医療機関等に紹介するなどした。翌年3月には労働基準監督署に定期健康診断（学内定期健康診断及び人間ドック）結果報告書を提出した。7月には学部及び大学院各1年次生を対象に，末梢血液検査と肝機能，血清脂質，尿酸，空腹時血糖検査を実施した。個別に血液生化学検査の結果を通知し，食事の取り方，飲酒及び運動などの生活面の指導を行った。10月には外国人留学生についても同様の血液検査を実施した。 11月には特別健康診断として放射線を取り扱っている教員を対象に，放射線被曝傷害の有無について内科診察と末梢血液検査を行い，安全確保に努めた。また運転業務に従事している職員を対象に，視力・視野計測，聴力及び平衡機能検査を行った。さらに附属学校の給食の配膳業務を行っている職員を対象に業務遂行に支障を来す躯幹や四肢の疼痛や運動障害について問診し，診察により神経，筋肉及び関節機能の異常の検出に努めた。
2） 利用状況
疾病の治療, 外傷の治療およびその他の応急処置のために, のべ1,305名の学生と教職員等が心身健康研究教育センターを受診した。この他, 多数の学生と教職員が健康レベルを測定するために設置している機器類を利用した。
疾病の治療, 外傷の治療およびその他の応急処置のために, のべ1,305名の学生と教職員等が心身健康研究教育センターを受診した。この他, 多数の学生と教職員が健康レベルを測定するために設置している機器類を利用した。
3） カウンセリング実施状況
平成20年度には，学生と職員を合わせて42人に対して延べ143件の相談を行なった。相談については専門のカウンセラーが担当しており，相談内容は厳守されている。
平成20年度には，学生と職員を合わせて42人に対して延べ143件の相談を行なった。相談については専門のカウンセラーが担当しており，相談内容は厳守されている。
4） 今後の課題
施設の老朽化，健診結果のデータ入力および報告書作成における情報処理システムの立ち遅れが目立つので，全般的な更新について検討した。また，学生相談件数が増加傾向にあるので，週1回の相談日を増やすことを検討した。
施設の老朽化，健診結果のデータ入力および報告書作成における情報処理システムの立ち遅れが目立つので，全般的な更新について検討した。また，学生相談件数が増加傾向にあるので，週1回の相談日を増やすことを検討した。
3．心理・教育相談分野
1） 来談者数及び相談件数の推移
「心理・教育相談室」における平成20年度の相談活動は，新規受理面接が52件, 総面接回数が2,748件であった。総面接回数は，平成10年度が832件，11年度が1,033件，12年度が1,412件，13年度が1,538 件，14年度が2,623件，15年度が3,370件，16年度が2,834件，17年度が2,931件，18年度が2,461件，19年度が2,010 件となり，昨年度は総面接回数が減少に転じたものの，今年度は再び増加した。昨年度までの減少傾向の原因は，相談料金の有料化やスクールカウンセラーの配置が広がってきたことなどが挙げられる。今年度の増加は，パンフレットなどの広報活動が功を奏したと考えられる。
しかしながら，新規受理面接は減少傾向にあり，平成17年度が87件，平成18年度が95件，平成19年度が71件，今年度は52件と推移している。このため，引き続き，新規来談者の確保に一層の努力を行なう必要がある。一方，数件ではあるが開業診療所および総合病院からの新規心理検査依頼あるいは面接依頼があったので，今後広報活動を継続することで，新規受理面接が増加する可能性がある。
平成18年度に行った心理・教育相談室で行ったアンケートで，9割の来談者は一応の成果を得て満足しているが，一部に成果不足や指導面での頼りなさを指摘しているので，よりいっそうの指導体制の向上を図る必要がある。また，学生の指導面では，臨床心理士養成コースＭ2生に1人当たり3事例を受け持てるように，新規受理面接数を維持あるいは増加させる必要がある。また，事例を適切に継続相談できるように，今後も学生に対して指導教員がスーパーバイズを丁寧に行っていく必要がある。また，学生の技量に合わせて受け持つ事例を決めていくことが大切である。
「心理・教育相談室」における平成20年度の相談活動は，新規受理面接が52件, 総面接回数が2,748件であった。総面接回数は，平成10年度が832件，11年度が1,033件，12年度が1,412件，13年度が1,538 件，14年度が2,623件，15年度が3,370件，16年度が2,834件，17年度が2,931件，18年度が2,461件，19年度が2,010 件となり，昨年度は総面接回数が減少に転じたものの，今年度は再び増加した。昨年度までの減少傾向の原因は，相談料金の有料化やスクールカウンセラーの配置が広がってきたことなどが挙げられる。今年度の増加は，パンフレットなどの広報活動が功を奏したと考えられる。
しかしながら，新規受理面接は減少傾向にあり，平成17年度が87件，平成18年度が95件，平成19年度が71件，今年度は52件と推移している。このため，引き続き，新規来談者の確保に一層の努力を行なう必要がある。一方，数件ではあるが開業診療所および総合病院からの新規心理検査依頼あるいは面接依頼があったので，今後広報活動を継続することで，新規受理面接が増加する可能性がある。
平成18年度に行った心理・教育相談室で行ったアンケートで，9割の来談者は一応の成果を得て満足しているが，一部に成果不足や指導面での頼りなさを指摘しているので，よりいっそうの指導体制の向上を図る必要がある。また，学生の指導面では，臨床心理士養成コースＭ2生に1人当たり3事例を受け持てるように，新規受理面接数を維持あるいは増加させる必要がある。また，事例を適切に継続相談できるように，今後も学生に対して指導教員がスーパーバイズを丁寧に行っていく必要がある。また，学生の技量に合わせて受け持つ事例を決めていくことが大切である。
2） 平成20年度の重点活動
平成20年度の重点活動として，(1)相談の有料化により，心理・教育相談環境を充実させ，活動内容の質的向上を図る，(2)相談室パンフレットを改訂し，関係機関に配布する，(3)相談室ポスターを作成し，広報活動を行う，の3点が挙げられる。(1)については，相談室受付の新設と相談室1室（第3相談室）を増設した。(2)については，パンフレットを改訂し，再度学外機関等および学内に配布した。(3)については，心理・教育相談室のポスターを作成し，街頭に掲示した。上記以外に，次年度への課題として，心理・教育相談室の土曜日の開所について検討した。
平成20年度の重点活動として，(1)相談の有料化により，心理・教育相談環境を充実させ，活動内容の質的向上を図る，(2)相談室パンフレットを改訂し，関係機関に配布する，(3)相談室ポスターを作成し，広報活動を行う，の3点が挙げられる。(1)については，相談室受付の新設と相談室1室（第3相談室）を増設した。(2)については，パンフレットを改訂し，再度学外機関等および学内に配布した。(3)については，心理・教育相談室のポスターを作成し，街頭に掲示した。上記以外に，次年度への課題として，心理・教育相談室の土曜日の開所について検討した。
4．研究活動
学生の健康レベルの変遷と職員の検診データの変化を分析し，軽快と増悪に関係する因子分析を行い，生活習慣病予防のための研究を行っている。また，本学学部学生と大学院生の入学時の麻疹と風疹（女子学生のみ）の抗体保有状況調査と健康意識調査を行い，経年的な変化を追跡している。
最終更新日：2010年02月17日
