(1)目標・計画

• 学習指導要領に掲載されているように、家庭科は授業の中で実践的、体験的に知識を取得することがすすめられている。そのため講義科目の中にも多くの簡単な実験や実習を交えながら授業展開を図るようにする。
• 家庭講座で以前行っていた教採合格者(学部、大学院)が教採対策を学部3，4年生や大学院1年に行うように講座に提言する。

(2)点検・評価

• 食物概論、食品学、食生活学研究の授業科目では講義の中で実験や実習を多用した。特に食品学の授業ではほぼ毎回、簡単な実験を取り入れ授業内容との関連を深めた。
• 大学院に関しては、受験した3名のうち残念ながら正規採用はいなかったが、M1学生が同じ指導教員であるため個別に教採の指導を行った。また、学部に関しては1名の正規採用がいたが、授業の中で紹介したが、特定の場を設ける機会を失った。

(1)目標・計画

1. 徳島県現職教員の研修会を開催し、家庭講座の教員の1人として、食物分野で開発した教材を公開し、地域に貢献する。
2. 教員採用試験に役立つ知識を食物の専門領域から支援する。

(2)点検・評価

1. 講座として研修会を開催し、講座の一員として研修会の運営に協力した。
2. 講義中に各県の教員採用試験の問題を示し、講義内容との関連を図っている。特に「初等家庭」と「食品学」の授業で学生に例示した。

(1)目標・計画

1. 平成18年度より教養基礎科目「現代社会の諸問題：人口と食糧問題」に関する授業をオムニバスで開講するため、学生に興味関心を抱かせるような授業展開を工夫する。
2. 出産により1年間休学した学部学生が復学するため、学業や進路相談に応じると共に就職ができるように支援する。
3. 休学している大学院生の復学と修了・専修免許の取得について検討する。

(2)点検・評価

1. 教養基礎科目「現代社会の諸問題：人口と食糧問題」での講義では初めてパワーポイントとDVDを用いた授業を行った。アンケート調査の結果、学生の反応は好評であった。
2. 出産により休学していた学生が復学し、所定の単位を取得し、卒業論文を完成させた。育児と学業の両立を図れるよう連絡を密にし、側面から援助した。
3. M1の際に教員採用試験に合格し、本来は退学になるべき学生であったが、本人の強い意志と校長と大阪の教育委員会の許可により復学した。復学した現職の大学院生は月―金は大阪の中学校で授業があるため、土曜日に本学に出向き、課題研究2と修士論文の指導を行った。目標通り修士論文の完成と専修免許を取得した。

(1)目標・計画

1. 外部資金を獲得するため、科学研究費以外への申請を行う。
2. 平成18年度は生健連合議長、本学生健講座代表者及び講座主任がはずれるので、本来の食物分野の専門的な内容に関する研究を再開し、研究業績が出せるようにする。

(2)点検・評価

1. 山陽放送学術文化財団研究助成金に応募したが、採択されなかった。
2. 研究試料（Aralia elata）の採取を開始したが、試料が十分でないため実験は次年度に行うことになった。その中に含まれるフラボノイドの抽出条件等、基礎実験を行った。また、四国大学との共同研究について検討した。

(1)目標・計画

1. 学内の各種委員会の任務をつとめ、本学の運営に貢献する。
2. 連合大学院の家庭分野の世話人として本学の教員の資格認定への助言を行う。

(2)点検・評価

1. 学生支援委員会、衛生委員会の委員としてつとめた。学生支援委員会の「学園だより」では編集委員主査として本学の広報誌のリニューアルについて内容と図案を提案し、54号と55号の発行に貢献した。
2. 家庭講座の教員資格審査の希望者へ書類の助言等を行ったが、業績の関係から予備審査で合の資格は得られなかった。
3. 連合大学院の副査として研究の打ち合わせ等で主指導教員と連絡を密にした。

(1)目標・計画

1. 附属小中学校と連携し、大学院生が試作した教材で授業実践を行う。
2. 公開講座を開催し、授業で用いているソバ作りの教材を広く社会に還元する。
3. 外国人留学生あるいは修了生に対する共同研究を行う。
4. 徳島県の10年次研修に要望があれば参加する。

(2)点検・評価

1. 附属中学校で大学院生と試作した教材で授業実践を行った。そのための事前に実習に用いる道具の準備や打ち合わせを附属教員と行った(11/09/06)。
2. 公開講座では一般社会人を対象として教材を社会に公開し，定員を上回って応募があり好評であった。日常生活に活用してもらうため受講者全員に教材を配布した (11/25/06) 。
3. 平成16年に連合大学院を修了した中国ウィグル自治区の留学生と年間を通して、専門的な内容の教授や資料の送付、情報の交換を行った。
4. 徳島県の10年次研修は講座の輪番により平成19年度の担当になった。