自己点検・評価報告書 （授業開発講座） 川上綾子
報告者 川上綾子
1．学長の定める重点目標
1－1．大学の活性化を目指す教育活動
(1)目標・計画
- 授業では，学生がただ受動的に講義を聴くのみにならないよう，多様な学習活動を設定し，学習意欲の喚起とその維持に努める。
- 授業の内容に対する学生の自我関与を促進するための手立てを工夫する。
- 特に学部授業では，教員採用試験の合格に必要とされる基礎的事項については小テスト等を行い，確実に身につけさせる。
- 授業中に意見発表や討論の場を積極的に設けることにより，受講者間の相互作用を促し，主体的に考える力やコミュニケーション力を養う。
- 成績評価では，日頃の授業への参加態度や提出物なども評価に組み入れ，また，学習活動に対するフィードバックを積極的に行う。
(2)点検・評価
- 講義を聴く以外に，グループ別討議と発表，研究論文に発表されている調査の追試等，多様な学習活動を設定した。
- 上記1.での記載事項以外に，自分の意見や予測を記入するワークシートを配布したり，受講生から収集したデータを理論の解説で活用するなどして，学生の自我関与の促進に努めた。
- 学部授業では，教員採用試験対策として，教職教養の基礎的事項について小テストを実施した。
- 授業では意見発表や討論の機会設定に努めたが，受講者同士の相互作用の活性化やコミュニケーション力の育成には，機会の設定に加え，さらに工夫が必要であると感じた。
- 授業への参加態度や提出物，小テストの結果等を評価に反映させ，またその旨を学生に伝えた。さらに最終テストにおける評価規準や全体の配点等も開示した。しかし，学習活動に対するフィードバックについては十分であったとは言えないと考える。
1－2．学生支援、地域連携活動
(1)目標・計画
- 鳴門市やその他の教育委員会における教員研修の支援に関わる取り組みに重点を置く。具体的には，鳴門市でのコンピュータの教育利用に関わる研修や他県での教員研修セミナーの支援等に講師や助言者として積極的に参加する。
(2)点検・評価
- 鳴門市教育用コンピュータ活用推進協議会委員及び熊本県立教育センター共同研究推進員を務め，教員研修の支援を行った。特に後者については，eラーニングによる教員研修セミナーの講師を務めることを通して，現職教員研修における遠隔教育の可能性と条件についてセンター職員と共同研究を進め，その成果を日本教育工学会第22回全国大会（2006.11）において発表した。さらに，セミナーの受講者が研修内容を踏まえた実践研究を行い，第32回全日本教育工学研究協議会全国大会（2006.10）において，筆者も含めた共同研究としてその成果を発表した。
また，教育支援講師・アドバイザーとして，小松島市坂野小学校の校内研修会で講演を行い，その後も引き続き同校の授業研究会での講師を3回務めた。さらに，ゼミに所属する現職院生の置籍校である浜松市立白脇小学校の校内研修会講師を務めた。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
上記1－1であげた1～5の項目以外に
- 大学院授業「教育実践研究方法論」はSCSの利用により他大学の教員と院生も参加する授業であるので，そのメリットを最大限生かした授業となるよう，担当者間の連携を図る。
- 学生の研究面・生活面等の相談には随時応じる。
(2)点検・評価
上記1－1であげた1～5の項目以外に
- 「教育実践研究方法論」では上越教育大学・岐阜大学の担当教員との連携を図り，オムニバス形式の講義のみでなく，演習的な活動でT.T.形式を取る等して，SCSによる遠隔共同講義のメリットを生かすよう努めた。
- 研究面はもとより，生活面や進路面，人間関係上の悩み等，学生の様々な相談に応じた。
2－2．研究
(1)目標・計画
- 本学修了生等との共同研究をまとめ，学会誌や紀要等に積極的に投稿する。
- 科学研究費補助金等の学外の研究助成の公募に積極的に申請し，外部資金の調達を図る。
- 従来からの研究テーマ「外国語学習法に関する認知心理学からの検討」について，これまで収集したデータをまとめ発表する。
- 科学研究費補助金特定領域研究の研究分担者として，科学技術系科目についての教材開発とその評価に取り組む。
(2)点検・評価
- ゼミ修了生との共同研究を，「教授スキルの重要度評価と授業経験との関係」として日本教育工学会論文誌Vol.30（2006.12）に，「中学校英語科における語彙の指導法─対連合式学習からの見直しを図る試み─」として鳴門教育大学学校教育研究紀要Vol.21（2007.2）に発表した。
- 研究代表者として科学研究費補助金・基盤研究(C)，研究分担者として科学研究費補助金・基盤研究(B)への申請を新たに行った。
- 英語学習における学習者の意識と学習方法との関係について調査を実施した。分析結果は，これまでのデータと合わせ，2007年9月の日本教育心理学会第49回総会で発表予定である。
- 科学研究費補助金特定領域研究（研究代表者：益子典文・岐阜大助教授）の研究分担者として，「慣性の法則」に関する学習コンテンツを開発し，中学生を対象に試行・評価を行い，特定領域研究の研究成果報告会（2007.2）で発表した。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
前年に引き続き，大学院学校教育研究科入学試験委員会委員として，本学の運営に貢献する。
(2)点検・評価
大学院学校教育研究科入学試験委員会委員として，通常の委員としての業務に加え，試験班メンバーとしての試験問題点検及び採点業務，総括班業務への代理参加等，大学院入学試験の運営に尽力した。また，大学院の入学定員充足に向けて，講座の修了生300数十名に対する募集要項・案内パンフレット・「講座だより」の送付に係り，講座で中心的な役割を果たした。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
上記1－2であげた1の項目（社会連携）以外に
- 附属学校の研究発表会，授業研究会等に積極的に参加する。（附属学校）
(2)点検・評価
上記1－2であげた1の項目（社会連携）以外に
- 附属小学校の教育研究会（2007.2）における教科別分科会に出席し，公開授業について意見交換を行った。（附属学校）
3．本学への総合的貢献（特記事項）
今年度は特に下記の2点で貢献したと考える。
- 2番目の重点目標でもあった「学生支援・地域連携活動」のうち，特に「地域連携活動」として“教員研修の支援に関わる取り組みに重点を置く”ことを目標としたが，上述したように，今年度は熊本県立教育センターの共同研究推進員としてeラーニングによる教員研修セミナーを支援したことにより，二つの学会における，筆者を含めた共同研究発表につながった。このことは，間接的ではあるが，教員研修の支援機関として本学の存在の認識・評価を高めたものと考える。
- 上記2－2に記載したとおり，修了生との共同研究が学会誌（A論文）と本学紀要に一本ずつ掲載された。また，別の修了生との共同研究については学会における発表も行った。このことは，発表者本人（現職教員）の実践研究をさらに推進し，かつ他の修了生・現役院生の研究意欲を向上させる点において，本学の創設趣旨からも意義あるものと考える。
最終更新日：2010年02月16日
