４－４－７．心身健康センター
記載責任者 平成24年度心身健康センター所長 廣瀬 政雄
（芸術・健康系教育部 教授）
（芸術・健康系教育部 教授）
（１）教員名簿
| 氏名 | 職名 | 専門分野 |
|---|---|---|
| <心身健康センター所長， 心身医療・健康管理分野> 廣瀬政雄.pdf(117KB) |
教授 |
健康科学， 血液腫瘍学 |
|
<心理・教育相談分野> |
准教授 | 臨床心理学 |
| <心理・教育相談分野> 曽川京子.pdf(91KB) |
准教授 | 学校臨床 |
※教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンク
（２）センターの活動状況，今後の課題等
目的と教員組織
心身健康センターは保健管理に関する専門的業務を行い，学生及び教職員の心身の健康の保持と増進を図ることを目的としている。
心身健康センターは心身医療・健康管理分野と心理・教育相談分野とから構成されている。構成教員は心身医療・健康管理分野は廣瀬政雄教授，心理・教育相談分野は中津郁子准教授および曽川京子准教授である。学内者を対象とする精神保健相談には臨床心理士養成コース４名，学校臨床実践コース２名及び特別支援教育専攻１名の教員の協力を得ている。その他，看護師１名とカウンセラー（委嘱）１名で運営している。
心身健康センターは心身医療・健康管理分野と心理・教育相談分野とから構成されている。構成教員は心身医療・健康管理分野は廣瀬政雄教授，心理・教育相談分野は中津郁子准教授および曽川京子准教授である。学内者を対象とする精神保健相談には臨床心理士養成コース４名，学校臨床実践コース２名及び特別支援教育専攻１名の教員の協力を得ている。その他，看護師１名とカウンセラー（委嘱）１名で運営している。
活動の概要
学生に対して，学校保健安全法に基づく各種健康診断を行うほか，疾病と外傷に対する診療，精神保健面での相談，他の医療機関への紹介，健康診断証明書の発行，入学試験と学外での合宿など学内外の諸活動における救護活動および健康に関する講演会の開催などを行っている。
教職員に対して，労働安全衛生法に従って，健康診断を主とする産業保健活動，疾病や外傷に対する診療，基幹病院への紹介および健康相談などを行なっている。
運営はセンター運営委員会の審議を経て，所長が管理運営に当たっている。心理・教育相談室の運営は中津郁子室長が実質的に行っており，学外者を対象とする心理教育相談活動を展開している。曽川京子准教授は週１回附属中学校に出向き，生徒に対してカウンセリングを実施している。
教職員に対して，労働安全衛生法に従って，健康診断を主とする産業保健活動，疾病や外傷に対する診療，基幹病院への紹介および健康相談などを行なっている。
運営はセンター運営委員会の審議を経て，所長が管理運営に当たっている。心理・教育相談室の運営は中津郁子室長が実質的に行っており，学外者を対象とする心理教育相談活動を展開している。曽川京子准教授は週１回附属中学校に出向き，生徒に対してカウンセリングを実施している。
心身医療・健康管理分野
① 活動内容
４月初旬に、新規採用職員と新入学生に対して心身健康センターの利用の仕方に関するオリエンテーションを行った。健康診断のスクリーニングとして、健康調査票による身体及び精神面の自覚症状や既往歴についての調査を行った。所見陽性者には内科診察あるいは面接とカウンセリングを行い、必要に応じて医療機関に紹介した。４月中旬から学部生及び大学院生を対象に定期健康診断（身体計測，尿検査，胸部Ｘ線間接撮影，血圧測定，視力検査及び内科検診）を実施した。胸部Ｘ線間接撮影は徳島県総合検診センターに依頼した。定期健康診断の受診率は92％であった。所見陽性者に対して健康面で指導し，再検査または医療機関に紹介した。
５月には四国地区大学総合体育大会に初出場する選手を対象に，特別健康診断として心電図検査を行った。下旬には教職員の定期健康診断（胸部Ｘ線撮影，身体計測，尿検査，血圧測定及び内科検診）を行った。特に，35才及び40才以上の教職員と希望者を対象に胃検診，心電図検査，便潜血反応検査，肝機能検査及び血清脂質検査等の血清生化学的検査を行い，生活習慣病等の早期発見に努めた。定期健康診断の結果は報告書により全ての受診者に通知し，健康面での事後指導を行った。この結果は，年度末に労働基準監督署に定期健康診断（学内定期健康診断及び人間ドック）結果報告書として提出した。
６月には学部及び大学院各１年次生を対象に，末梢血液検査と血液生化学検査（肝機能，血清脂質，尿酸，空腹時血糖値など）を実施した。結果を個別に報告書により通知し，健康面と生活面の指導を行った。10月には外国人留学生についても同様の血液検査を実施した。
11月には特殊健康診断として放射線を取り扱っている教員を対象に，放射線被曝傷害の有無について内科診察と末梢血液検査を行った。また，有機溶剤・特定化学物質を取り扱う教員を対象に内科診察を行い傷害発生の早期発見に努めた。運転業務に従事している職員には，視力・視野計測，聴力及び平衡機能検査を行った。さらに附属学校の給食の配膳業務を行っている職員を対象に業務遂行に支障を来す躯幹・四肢の疼痛や運動障害について健診を行った。
４月初旬に、新規採用職員と新入学生に対して心身健康センターの利用の仕方に関するオリエンテーションを行った。健康診断のスクリーニングとして、健康調査票による身体及び精神面の自覚症状や既往歴についての調査を行った。所見陽性者には内科診察あるいは面接とカウンセリングを行い、必要に応じて医療機関に紹介した。４月中旬から学部生及び大学院生を対象に定期健康診断（身体計測，尿検査，胸部Ｘ線間接撮影，血圧測定，視力検査及び内科検診）を実施した。胸部Ｘ線間接撮影は徳島県総合検診センターに依頼した。定期健康診断の受診率は92％であった。所見陽性者に対して健康面で指導し，再検査または医療機関に紹介した。
５月には四国地区大学総合体育大会に初出場する選手を対象に，特別健康診断として心電図検査を行った。下旬には教職員の定期健康診断（胸部Ｘ線撮影，身体計測，尿検査，血圧測定及び内科検診）を行った。特に，35才及び40才以上の教職員と希望者を対象に胃検診，心電図検査，便潜血反応検査，肝機能検査及び血清脂質検査等の血清生化学的検査を行い，生活習慣病等の早期発見に努めた。定期健康診断の結果は報告書により全ての受診者に通知し，健康面での事後指導を行った。この結果は，年度末に労働基準監督署に定期健康診断（学内定期健康診断及び人間ドック）結果報告書として提出した。
６月には学部及び大学院各１年次生を対象に，末梢血液検査と血液生化学検査（肝機能，血清脂質，尿酸，空腹時血糖値など）を実施した。結果を個別に報告書により通知し，健康面と生活面の指導を行った。10月には外国人留学生についても同様の血液検査を実施した。
11月には特殊健康診断として放射線を取り扱っている教員を対象に，放射線被曝傷害の有無について内科診察と末梢血液検査を行った。また，有機溶剤・特定化学物質を取り扱う教員を対象に内科診察を行い傷害発生の早期発見に努めた。運転業務に従事している職員には，視力・視野計測，聴力及び平衡機能検査を行った。さらに附属学校の給食の配膳業務を行っている職員を対象に業務遂行に支障を来す躯幹・四肢の疼痛や運動障害について健診を行った。
②利用状況
平成23年度には、百日咳またはマイコプラズマ感染による長期間の咳を訴える学生の受診が目立った。このような疾病や外傷の治療およびその他の応急処置のために，1,250名を越える学生と教職員等が心身健康センターを受診した。この他， 多数の学生と教職員が健康レベルを測定するために設置している機器類を利用した。
平成23年度には、百日咳またはマイコプラズマ感染による長期間の咳を訴える学生の受診が目立った。このような疾病や外傷の治療およびその他の応急処置のために，1,250名を越える学生と教職員等が心身健康センターを受診した。この他， 多数の学生と教職員が健康レベルを測定するために設置している機器類を利用した。
③カウンセリング実施状況
学生と職員の修学上あるいは生活上の問題や心配事について、専門のカウンセラーが相談に応じている。平成23年度には，学生と職員を合わせて28人に対して延べ141件の相談に対応した。
学生と職員の修学上あるいは生活上の問題や心配事について、専門のカウンセラーが相談に応じている。平成23年度には，学生と職員を合わせて28人に対して延べ141件の相談に対応した。
心理・教育相談分野
①来談者数及び相談件数の推移
「心理・教育相談室」における平成23年度の相談活動は，新規受理面接が60件, 総面接回数が2,101件であった。総面接回数は，13年度が1,538件，14年度が2,623件，15年度が3,370件，16年度が2,834件，17年度が2,931件，18年度が2,461件，19年度が2,010件，20年度が2,467件，21年度が2,104件，22年度が2,395件と増加と減少を繰り返し，今年度は再び減少した。しかし，23年度の特徴的なことを面接の内訳で見ると，アセスメント面接と学習・発達支援面接が例年に比べて増加している。来談者の傾向が変化していることが伺われ，今後も増加すると考えられる。
新規受理面接の件数は、18年度が95件，19年度が71件，20年度は52件，21年度は60件，22年度は69件と増減を繰り返し，23年度は60件とやや減少した。引き続き，新規来談者の確保に一層の努力を行なう必要がある。また，土曜日の心理相談も昨年より増加の傾向にあるため，さらに新規受理面接が増加する可能性が考えられる。
「心理・教育相談室」における平成23年度の相談活動は，新規受理面接が60件, 総面接回数が2,101件であった。総面接回数は，13年度が1,538件，14年度が2,623件，15年度が3,370件，16年度が2,834件，17年度が2,931件，18年度が2,461件，19年度が2,010件，20年度が2,467件，21年度が2,104件，22年度が2,395件と増加と減少を繰り返し，今年度は再び減少した。しかし，23年度の特徴的なことを面接の内訳で見ると，アセスメント面接と学習・発達支援面接が例年に比べて増加している。来談者の傾向が変化していることが伺われ，今後も増加すると考えられる。
新規受理面接の件数は、18年度が95件，19年度が71件，20年度は52件，21年度は60件，22年度は69件と増減を繰り返し，23年度は60件とやや減少した。引き続き，新規来談者の確保に一層の努力を行なう必要がある。また，土曜日の心理相談も昨年より増加の傾向にあるため，さらに新規受理面接が増加する可能性が考えられる。
②平成23年度の重点活動
平成23年度の重点活動として，土曜日の心理相談を積極的に増やし，利用者の利便性を向上させた。また，相談件数の増加と効果的な臨床活動を目標に，教員から大学院生への技能指導向上を図った。
平成23年度の重点活動として，土曜日の心理相談を積極的に増やし，利用者の利便性を向上させた。また，相談件数の増加と効果的な臨床活動を目標に，教員から大学院生への技能指導向上を図った。
研究活動
学生の健康レベルの変遷と職員の検診データの変化を分析し，軽快と増悪に関係する因子分析を行い，生活習慣病予防のための研究を行っている。また，学部学生の入学時の麻疹抗体保有状況調査と健康意識調査を行い，ＭＲワクチン暫定措置後のワクチン接種状況と抗体保有状況について経年的な変化を観察している。
心理・教育相談室では、毎年、心理・教育相談室紀要を発行しており、研究内容の質的な向上をめざしている。大学院生の臨床的な力量に関する研究を行うとともに、大学院生が行なった相談室の事例を研究論文にまとめるよう指導している。
心理・教育相談室では、毎年、心理・教育相談室紀要を発行しており、研究内容の質的な向上をめざしている。大学院生の臨床的な力量に関する研究を行うとともに、大学院生が行なった相談室の事例を研究論文にまとめるよう指導している。
最終更新日：2012年９月３日
