高度情報研究教育センター

記載責任者 高度情報研究教育センター所長(命) 宮下 晃一 
<自然・生活系教育部 教授>

(1)教員名簿

氏名 職名 専門分野 氏名 職名 専門分野
三宮 真智子 教授 認知心理学 曽根 直人 准教授 ネットワークセキュリティ技術
林 秀彦 准教授 情報教育      

*教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。

(2)センターの活動状況,今後の課題等

1 設置の目的

  高度情報研究教育センターは,鳴門教育大学における情報環境の推進に寄与するとともに,学術研究ならびに情報教育に資するほか,学内ネットワークの運用を行うことを目的としている。これらの目的を達成するために,最新かつ高度な情報システムを運用しており,また多岐にわたる職員や学生の教育研究利用の要求に応えるために,情報システム分野,情報コミュニケーション分野,情報教育分野の3分野による支援を行っている。

2 各々の分野における業務内容

  各々の分野の業務内容は以下の通りである。
<情報システム分野>
  • ネットワークセキュリティや分散システムなど情報工学に関する研究
  •  
  • 情報システム基盤(ネットワークや電子メール,WWWなど各種サーバ)の維持管理
  •  
  • コンピュータとネットワークに関する情報システムの利用支援
  •  
  • 「基礎情報教育」,「実践情報教育」等の授業担当
  •  
<情報コミュニケーション分野>
  • コミュニケーション,推理,判断をはじめとする人間の高次情報処理に関する認知研究
  • コミュニケーション能力・思考力育成のための教材・コース開発研究および学外連携によるその実践
  • インターネットを介した学内外向け思考支援及び問題解決支援
  • 思考支援に関する教師教育カリキュラムの開発と学内における関連授業担当
<情報教育分野>
  • コンピュータとネットワークの活用ならびに計算科学に関する研究
  • 情報教育のための研究開発および情報教育環境整備
  • 高度情報研究教育センターが発行する紀要の編集及びコンピュータ利用に関する促進・支援活動
  • 「基礎情報教育」,「実践情報教育」等の授業担当

3 活動状況

  3分野の教員とも,教育研究活動に務め,学内の教育活動ならびに学会発表等を含む研究活動を積極的に行っている。
  情報システム分野においては,教育・研究用のコンピュータシステムやネットワークを適切に管理し,安定運用に務めた。新規のサービスとして高島会館での無線LAN提供を開始し,高島会館におけるネットワーク利用を可能とした。教育環境の基盤としてe-Learning環境を整備し,本年度は20コースが e-Learningシステムを利用した。また,学内の情報環境整備のため,サポート員を採用し,端末室の環境整備やネットワークの整備,確認作業を行った。
  情報コミュニケーション分野においては,ITを活用して思考・コミュニケーションスキルに関する学生の知識獲得・理解の支援に努めた。また,本学修了生が勤務している大阪市にある公立学校と連携して平成16年度以降続けている「コミュニケーション」の授業改善を継続し,より効果的な授業実践を行った。さらには,特に人間関係の構築・維持にとって欠かせない「誤解の予防・誤解の解消」のための知識・スキルの育成をねらいとして,Learning by Teaching Method(教えることによって学ぶ方法)をベースにした演習授業を開発した。大学院授業において試行し,一定の成果を上げることができたため,高校の授業にも導入していく予定である。この授業の概要はwebで公表し(http://www.naruto-u.ac.jp/~sannomiy /gokaijyugyouhoukoku),また,「言語情報の誤解に対するメタ認知を促す授業:learning by teachingの活用」と題する論文(鳴門教育大学情報教育ジャーナル,5, 71-79)で紹介している。
  情報教育分野においては,学部教務委員会から委託された基礎情報教育ならびに実践情報教育を他の協力教員とともに担当しており,学部学生1年生ならびに2年生の情報資質向上に努めている。また,学内教員も積極的に情報環境を授業で利用しており,教育用端末室での授業実践は17科目,マルチメディア教育実習室での授業実践は20科目,人文棟特殊端末室での授業実践は1科目,自然棟特殊端末室での授業実践は6科目であり,合計42科目の情報環境を利用した授業が行われた。多人数が利用できる教育用端末室とマルチメディア教育実習室が予約で満杯に近い状況となっており,今後は端末室を増やすことを検討する必要が生じている。また,教育用端末室の改修に伴い,デジタル映像配送に対応した教育用教材提示システムを構築することで技術的に高度な課題を先駆的に解決したことを,平成19年度情報教育研究集会にて発表した。
最終更新日:2010年02月17日

お問い合わせ

経営企画戦略課
電話:088-687-6012