実技教育研究指導センター
記載責任者 実技教育研究指導センター所長（命） 梅野 圭史
〈芸術・健康系教育部 教授〉
〈芸術・健康系教育部 教授〉
（1）教員名簿
センター所長（併任） 坂本 和丈 （任期：平成18年4月1日～平成20年3月31日）| 氏名 | 職名 | 専門分野 | 氏名 | 職名 | 専門分野 |
|---|---|---|---|---|---|
| 梅野 圭史 | 教授 | 体育科教育学 | 坂本 和丈 | 教授 | 体育科教育学 |
| 武市 勝 | 教授 | 版画領域・石版画およびコラグラフの制作研究・版画教育研究 | 木村 正邦 | 准教授 | 声楽および演奏技法、演奏解釈、楽曲分析の研究 |
| 山田 芳明 | 准教授 | 美術科教育 |
＊教員氏名は、当該教員の自己点検・評価報告書へリンクしています。
（2）センターの活動状況，今後の課題等
実技教育研究指導センター（以下，実技センターと称す）は，初等・中等教育教員の資格取得をめざすすべての学部生及び大学院生を対象に，実技に係わる教科・領域の再認識，実技能力および実技指導能力の向上を支援することを主な業務として努力してきた。実技センター教員は4教育分野の5人から構成されているが，関連講座と密接な連携をとりながらグレード制（5段階評価）を実施し，実技教科に関する実技能力の向上と実技指導能力の涵養に努めてきた。実技センター教員の主な業務内容は以下に示すとおりである。
- グレード制による自学自習の支援
- 授業（演習）による実技指導能力の育成
- 教員採用試験支援のための実技指導講習会の実施
- 関連講座開設の授業担当
などである。
上記業務内容についての活動状況と評価結果は次のとおりである。
上記業務内容についての活動状況と評価結果は次のとおりである。
- 「グレード制による自学自習の支援」では，グレードテスト3級のレベル（小学校教員の目標）に達していない学生に対して，各教育分野が指定した日程に従って実技指導を行うものである。3級以下の学生は，各教育分野ともにかなり積極的に参加しているが，1年次が終了する段階で4級あるいは5級の段階にとどまる学生もみうけられる。このような学生は，2学年，3学年では積極的に自学自習へ参加していないように思われる。その結果，4学年での「教員採用試験支援のための実技指導講習会」へ参加しても，実技能力の向上は期待できない。これらのことを踏まえて，各指導教員は毎年1年次の段階において説明を行い，自学自習への積極的な参加を促している。
- 「授業（演習）による実技指導能力の育成」では，学部3年次生を対象とした「実技指導能力育成論演習」において，実技授業における様々な相互作用の在り方について各教育分野で教科特性を踏まえながら指導を行っている。履修学生が比較的少数であることから，集団による討議や模擬授業等によって「課題解決への関わり方」を学習している。集団による討議や模擬授業をとおして，学生は課題解決に積極的な学生と消極的な学生に2分される。実技授業における相互作用の問題は子どもと子どもや教師と子どものコミュニケーションの在り方にも関連している。これらのことを踏まえて，実技授業の成果を高めるために，有効な相互作用やコミュニケーションの在り方について検討する必要がある。
- 「教員採用試験支援のための実技指導講習会の実施」では，各教育分野間で実施日程の調整を行い，就職支援室と連係しながら実施している。実技指導の内容は，各教育分野ともに学生が受験する都道府県（市を含む）の試験内容（想定）に応じて選択し，集中的に実施している。実施時期は採用試験日が7月に集中していることから，各教育分野ともに6月，7月期に実施している。指導環境について体育教育分野の例を挙げると，実施回数はボール運動2回，器械運動2回，水泳2回であり，1回の指導時間は約90分である。参加延べ人数は2回で50人前後であるが，この中には（1）で述べたようにグレード5級・4級以下の学生が数人含まれている。このような指導環境の下で，学生の望む実技能力まで高めることは極めて困難である。この対策として，実施回数や指導時間を増やし，長期間の日程によって定期的に実施することが考えられるが，担当指導教員にとっては明らかに加重負担になる。したがって，上述したように学生は“1年次の段階で”将来の教員採用試験において要求される実技能力のレベル（グレード3級）まで到達しておく，という意識が大切である。この点については各教育分野共通の「叫び」として，学生が自分の将来に対する認識を高めるように指導しなければならないところである。
- 「関連講座開設の授業担当」では，実技センター教員が各教育分野ともに実技科目の授業を担当している。このことは，グレード制による実技能力，教員採用試験に対する課題意識，教師としての指導能力などに対して相互関連的に指導することが可能である，ということである。また，実技センター教員が実技授業を講座教員と複数で担当することは学生の実技能力の情報を共有することができることになる。そのことによって，学生への指導が複眼的になり練習効果を高めることに繋がる。
これまでは，このような利点を十分に生かした指導環境の構築ができていなかったように思われる。今後，実技センター教員は，講座教員と更なる連係を深めること，実技授業へ積極的に参加することなどをとおして，グレード制による実技能力の評価結果を実技授業へ反映できるように努力を重ねなければならないと考えている。
以上，実技センターは，4教育分野の各教員が教科・領域の特性に応じて学生の実技能力，実技指導能力，教員採用試験合格率の向上等に取り組んできた。しかしながら法人化後，学部・大学院の改組改編にともなって言語教育分野（書写・英語領域）においては専任教員が不在となっている。この点については実技センター業務に関わる問題であるから，大学全体として今後の方針を明示する必要がある，と考えている。今後は，実技センター教員の努力はもちろんのこと，講座教員との密接な連携，そして学部・大学院カリキュラムおよび教員の適正配置を再検討し，上述の実技センター業務がより能率的・効率的に遂行できるように努力したい。
最終更新日：2010年02月17日
