2026年度日本家政学会関東支部講演会が日本女子大学で開催され、本プロジェクトリーダー坂本有芳教授がオンラインで講演を実施しました。

消費生活のデジタル化をテーマに、取引と支払いの2つの場面で、 どのような変化が生じているのか、消費者が受けている影響は何なのかを、統計データや自身の研究成果を交えて紹介しました。

参加者からは、以下の感想をいただきました。

・デジタル化に伴う消費者問題の現状について、最新のデータや具体的な事例を交えながら分かりやすくご紹介いただき、大変多くの学びを得ることができました。
・SNS利用時間やデジタル取引の増加が消費者トラブルや詐欺リスクと関連していること、またオンラインショッピングやサブスクリプション契約、 誇大広告など身近な問題の実態を知り、改めて主体的に判断する力の重要性を感じました。
・自己責任論が広がる中でも、個人の注意だけでなく、システムや取引環境そのものに目を向ける視点の大切さを学びました。 また、正しい情報を見極め、適切に取捨選択する力を育む消費者教育の必要性を強く認識しました。
・中学生から大学生までの若者に対して、年齢や実態に応じたリテラシー教育を進めることの重要性を再確認するとともに、 今後の授業や教育活動にぜひ活かしていきたいと考えています。
・AIを含む新しい技術との向き合い方や活用方法についても示唆を得ることができました。 研究成果や豊富なデータ、ご自身の体験に基づくお話は説得力があり、大変有意義な時間となりました。