大学院授業「現代の諸課題と学校教育」にて、消費者庁ゲストティーチャーによる授業を行いました。

今年度は新型コロナウィルス感染拡大への対応として、Teamsを用いたオンライン講義を形式とし、 消費者行政新未来創造オフィスのゲストティーチャーを大学の研究室から繋ぎ、大学院生は各々の自宅で受講しました。

・6月2日（火）「消費者問題と消費者庁の役割」
・6月9日（火）「消費者被害と若者の心理について」
消費者行政新未来創造オフィス　課長補佐　高橋真也

受講者からは、以下のような声が寄せられました。

資料が大変丁寧にまとめられており、今後大切にして活用させていただきたいと思いました。 特に、平成の消費者問題と消費者行政の流れは時系列にまとまっており大変わかりやすかったです。 消費者庁の方の講義を少人数できけたり、直接質問をさせていただけたことは貴重な体験でした。 オンラインならではの親近感もありました。

トラブルになりやすい取引など、より詳しい事例や手段、手口などについて学ぶことができた。 また、消費者が勧誘をされたときにどういった心理になるのかや行動をとってしまうのかの研究についても 非常に興味深く詳しいデータもあったためとても勉強になった。

消費者被害についての法令の現状であったり、消費者の心理や行動からあらゆる分析が行われたりしていることを知った。 中でも若者が消費者被害にあっている要因にお店以外での勧誘が多くあることを知り、自分にも思い当たるところがあったため 納得しながらも同時にこれからも気を付けていかなければならないことを痛感した。 しかし、勧誘の中には日常会話や何気なく接近することもあると聞き、ICTの導入などこれから学校でネット環境が 充実していくほど被害も増加していきそうで恐怖を感じた。 きちんとした注意喚起はもちろんのこと、消費者センターをうまく活用することでこれからの自分や他者のために より多くの被害を減らせるよう努めなければならないと思った。

消費者として身を守るには起こっている現状を知り、困った時にはすぐに相談するといったことが必要だ。 ＳＮＳを介したものも増えてきているので、今後消費者教育を考える際にはＳＮＳの使い方などのネットリテラシーの視点も必要であると感じた。

今はSNSやインターネットを経由した取引が増え、そのトラブルも増えてきているのだと思う。 実態が表面化しにくい分、対策も難しいように感じる。 世の中、おいしい話はないぞ！と教え合う仲間や家族がたくさんいる方がよい。 授業でも、消費者は心理的に狙われていることを教えていきたい。