教員情報

基本情報

さかもと ゆか 坂本 有芳 SAKAMOTO Yuka

学位

2007年9月 博士(社会科学)(お茶の水女子大学)

現在の研究分野

キーワード

生活経営学、消費者教育

所属学会

日本家政学会, 日本家庭科教育学会, 日本消費者教育学会, 日本家族社会学会, 日本テレワーク学会, 日本家政学会 生活経営学部会, 日本家政学会 家族関係学部会, ,International Sociological Association, International Federation for Home Economics

学会及び社会における主な活動

消費者庁消費者教育推進会議委員
消費者庁消費者行政新未来創造戦略本部客員主任研究官
文部科学省消費者教育アドバイザー
経済産業省消費経済審議会臨時委員
徳島県消費生活審議会委員

学術関係の受賞状況

令和3年消費者支援功労者内閣府特命担当大臣表彰受賞
鳴門教育大学平成29年度優秀教員表彰(ベストティーチャー賞)
日本テレワーク学会2011年度研究発表大会優秀発表賞「高度化するICTツール利用が仕事/家族の境界に及ぼす影響」2011年10月27日

主要研究業績

著書

  1. 教育課題研究会・最新 教育課題解説ハンドブック (2020/12/01) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:株式会社ぎょうせい
    掲載箇所等: 消費者教育の充実 pp.737-742 / 5 カリキュラムマネジメント
  2. 日本家政学会,久保桂子,佐藤宏子編・現代家族を読み解く12章 (2018/10/01) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:丸善出版
    掲載箇所等: 情報化と家族/第10章 生活環境と家族
  3. CONNECTING FAMILIES? Information & Communication Technologies, generations, and the life course (2018/06/26) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:Bristol
    掲載箇所等: Permeability of Work-family Borders
  4. 石井クンツ昌子監修、「子の発達段階に応じたキャリア・デザイン研究会」、坂本有芳編著・キャリア・デザインと子育て―首都圏女性の調査から (2016/03/24) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:お茶の水学術事業会
    掲載箇所等: 編集、序章「子の健やかな生活を保つ」、第二章第一節「子の遅寝と母親の生活時間―働く母の限界か」、おわりに
  5. 樫田美雄・鎮目真人・須田木綿子・西野理子編『研究道:学的探求の道案内』 (2013/04/01) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:東信堂
    掲載箇所等: 先行研究の収集と整理:仮説検証型計量研究のケース

論文

  1. Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization (2022/04/08) (共著)
    掲載誌名: The International Journal of Sustainability Policy and Practice
    巻・号・頁: 18 (1): 1-13
  2. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2021/09/30) (共著)
    掲載誌名: 日本消費者教育学会誌
    巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
  3. 18歳成年に対応する家庭科での消費者教育―学生の消費者トラブルに関する実証分析から― (2021/03/01) (単著)
    掲載誌名: 日本家庭科教育学会誌
    巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
  4. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/26) (共著)
    掲載誌名: The International Journal of Social Sustainability in Economic, Social, and Cultural Context
    巻・号・頁: 17 (1): 53-71
  5. 家庭の食品ロスを削減する効果的な取組とは-消費者庁による実証事業の結果から- (2020/10/01) (共著)
    掲載誌名: 日本消費者教育学会中国・四国支部35周年記念誌
    巻・号・頁: 29-37
  6. 子どもの事故防止の有効な対策とは―子育て経験者との交流の効果 (2019/07/01) (共著)
    掲載誌名: 国民生活研究
    巻・号・頁: 第59巻第1号
  7. Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use (2016/12/01) (単著)
    掲載誌名: International Journal of Home Economics (IJHE)
    巻・号・頁: Vol.9 No.2: pp139-147.
  8. ICTの高度化が就業者の仕事・家庭生活に及ぼす影響 (2015/10/05) (単著)
    掲載誌名: 日本労働研究雑誌
    巻・号・頁: 第663号
  9. Penetration of Telework into Organizations: Findings from Participant Observation in a Japanese Company (2013/06/01) (共著)
    掲載誌名: Proceedings of the 10th European Conference of the ILERA(The International Labour and Employment Relations Association)
  10. ICTツール利用と仕事/家族の境界―ワーク・ファミリー・ボーダー理論に基づく実証的検討 (2012/04/01) (共著)
    掲載誌名: 日本テレワーク学会誌
    巻・号・頁: Vol.10 №1, 24-35
  11. 人的資本の蓄積と第一子出産後の再就職過程 (2009/03/01) (単著)
    掲載誌名: 国立女性教育会館研究ジャーナル
    巻・号・頁: 第13号, 59-71頁
  12. 情報通信技術(ICT)が人々の就業場所に及ぼす影響―テレワークは普及しているのか?― (2009/03/01) (単著)
    掲載誌名: 日本労働研究雑誌
    巻・号・頁: 第584号, 91-105頁
  13. The impact of home-based telework on work-family conflict in the childcare stage (2008/08/01) (共著)
    掲載誌名: The Journal of E-Working
    巻・号・頁: №2, Vol2: pp.144-158.

紀要等

  1. 新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル―消費者教育への示唆 (2021/10/18) (共著)
    掲載誌名:消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センターディスカッションペーパー
  2. 調査概要/学齢による生活の違い (2020/03/20) (共著)
    掲載誌名:鳴門子ども生活調査報告書2019―基本的生活習慣に関するアンケート集計結果
    巻・号・頁: 3-12
  3. 小学校家庭科における消費生活領域の授業開発―商品選択と計画的な購入― (2017/05/01) (共著)
    掲載誌名:鳴門教育大学授業実践研究
    巻・号・頁: 第16号・pp.107-114,
  4. 出産離職のイベントヒストリ分析―均等施策とワーク・ライフ・バランス施策への示唆 (2012/12/01) (単著)
    掲載誌名:社會科學研究
    巻・号・頁: 第64巻第1号, pp.90-113
  5. 働き方が男女の家事遂行に及ぼす影響―拘束性の強さが問題なのか― (2010/04/01) (単著)
    掲載誌名:東京大学社会科学研究所データアーカイブリサーチペーパーシリーズ
    巻・号・頁: 44, 頁1-20.

その他

  1. ワーク・ライフ・バランスを考える (2017/09/01) (単著)
    掲載誌名:公益社団法人日本青年会議所四国地区徳島ブロック協議会機関紙
    巻・号・頁: p4
  2. 第6章 身近な消費生活と環境 (2015/03/01) (単著)
    掲載誌名:鳴門教育大学教科内容学研究会・教科内容学に基づく小学校教科専門科目テキスト
    巻・号・頁: 87-108

学会発表

  1. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/01) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所: オンライン開催(Amsterdam, the Netherland)
  2. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2020/10/04) (発表)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本消費者教育学会第40回全国大会
    場所: オンライン開催(金城学院大学)
  3. Sustainability of clothing rental in Japan (2020/01/30) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:16th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所: オンライン開催(Santiago, Chili)
  4. 若年者の契約知識と消費生活の実態・意識との関連 (2019/10/06) (発表)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:第39回日本消費者教育学会全国大会
    場所: 札幌エルプラザ
  5. Developing Practical Competence for responsible Consumer Behavior (2019/09/06) (シンポジウム・招待講演)
    種別: 国際学会
    学会名:G20消費政策国際会合
    場所: 徳島クレメントホテル
  6. Japanese Children’s Use of ICT Devices and Its Impact on Their Daily Lives (2019/08/20) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:20th Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress
    場所: Zhejiang Shuren University ,China
  7. 成年年齢引き下げに対応した消費者教育-徳島県全高校生を対象とした調査をふまえて (2019/05/25) (シンポジウム・招待講演)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本家政学会
    場所: 四国大学
  8. Sakamoto Y., Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use (2016/08/04) (発表)
    種別: 国際学会
    学会名:The XXIII IFHE World Congress 2016
    場所: Daejon, Korea
  9. The Effects of Using ICT on Work-Family Life: An Empirical Study Based on the Work-Family Border Theory (2014/07/14) (発表)
    種別: 国際学会
    学会名:XVIII ISA World Congress of Sociology
    場所: パシフィコ横浜

科学研究費補助金

  1. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2019年度)
    (基盤研究(C))
  2. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2018年度)
    (基盤研究(C))
  3. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2017年度)
    (基盤研究(C))
  4. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2016年度)
    (基盤研究(C))
  5. 情報通信技術(ICT)の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連 (2013年度)
    (奨励研究)
  6. 情報通信技術(ICT)の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連 (2012年度)
    (奨励研究)
  7. テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響 (2011年度)
    (基盤研究(C))
  8. テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響 (2010年度)
    (基盤研究(C))

過去5年間の研究業績

著書

  1. 教育課題研究会・最新 教育課題解説ハンドブック (2020/12/01) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:株式会社ぎょうせい
    掲載箇所等: 消費者教育の充実 pp.737-742 / 5 カリキュラムマネジメント
  2. 日本家政学会,久保桂子,佐藤宏子編・現代家族を読み解く12章 (2018/10/01) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:丸善出版
    掲載箇所等: 情報化と家族/第10章 生活環境と家族
  3. CONNECTING FAMILIES? Information & Communication Technologies, generations, and the life course (2018/06/26) (共著・分担(編著・編集を含む))
    発行所:Bristol
    掲載箇所等: Permeability of Work-family Borders

論文

  1. Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization (2022/04/08) (共著)
    掲載誌名: The International Journal of Sustainability Policy and Practice
    巻・号・頁: 18 (1): 1-13
  2. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2021/09/30) (共著)
    掲載誌名: 日本消費者教育学会誌
    巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
  3. 18歳成年に対応する家庭科での消費者教育―学生の消費者トラブルに関する実証分析から― (2021/03/01) (単著)
    掲載誌名: 日本家庭科教育学会誌
    巻・号・頁: 第63巻第4号215-224
  4. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/26) (共著)
    掲載誌名: The International Journal of Social Sustainability in Economic, Social, and Cultural Context
    巻・号・頁: 17 (1): 53-71
  5. 家庭の食品ロスを削減する効果的な取組とは-消費者庁による実証事業の結果から- (2020/10/01) (共著)
    掲載誌名: 日本消費者教育学会中国・四国支部35周年記念誌
    巻・号・頁: 29-37
  6. 子どもの事故防止の有効な対策とは―子育て経験者との交流の効果 (2019/07/01) (共著)
    掲載誌名: 国民生活研究
    巻・号・頁: 第59巻第1号
  7. The Diffusion of Energy Conservation in Japan: The Case of Small- and Medium-sized Enterprises (2019/01/11) (共著)
    掲載誌名: The International Journal of Sustainability Policy and Practice
    巻・号・頁: 15 (1): 1-17

紀要等

  1. 新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル―消費者教育への示唆 (2021/10/18) (共著)
    掲載誌名:消費者庁新未来創造戦略本部 国際消費者政策研究センターディスカッションペーパー
  2. 調査概要/学齢による生活の違い (2020/03/20) (共著)
    掲載誌名:鳴門子ども生活調査報告書2019―基本的生活習慣に関するアンケート集計結果
    巻・号・頁: 3-12

その他

  1. コロナ禍における消費者教育の果たすべき役割 (2021/10/15) (単著)
    掲載誌名:消費者法ニュース
    巻・号・頁: 129号 pp.95
  2. 家庭科での新しい消費者教育~持続可能な消費の”実践"をめざして~ (2021/10/01) (単著)
    掲載誌名:小学校家庭版・機関紙 家庭科の窓
    巻・号・頁: 第6号, pp.2-3
  3. デジタル化により消費者が受ける影響 (2021/09/17) (単著)
    掲載誌名:日立センター・レポート
    巻・号・頁: №149, pp.12-14
  4. 18歳成年を迎える高校生へのひと言 ―警戒は最大の防御なり (2021/04/10) (単著)
    掲載誌名:NACS news
    巻・号・頁: №9, 2021 春

学会発表

  1. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2021/10/03) (発表)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本消費者教育学会 第41回全国大会
    場所: オンライン開催(佐賀大学)
  2. 買い占め行動と消費者被害に関する実証分析―コロナ禍におけるデジタル利用の影響 (2021/06/19) (発表)
    種別: 国内学会(地区ブロック)
    学会名:日本消費者教育学会中国・四国支部第37回研究発表会
    場所: オンライン開催(岡山県消費生活センター)
  3. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan (2021/02/01) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所: オンライン開催(Amsterdam, the Netherland)
  4. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から (2020/10/04) (発表)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本消費者教育学会第40回全国大会
    場所: オンライン開催(金城学院大学)
  5. Sustainability of clothing rental in Japan (2020/01/30) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:16th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所: オンライン開催(Santiago, Chili)
  6. 実践家と研究者の協働による家族生活教育(Family Life Education)の試み-徳島県の中高年を対象として (2019/10/13) (連名)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本家政学会家族関係学部会
    場所: 神戸大学
  7. 若年者の契約知識と消費生活の実態・意識との関連 (2019/10/06) (発表)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:第39回日本消費者教育学会全国大会
    場所: 札幌エルプラザ
  8. Developing Practical Competence for responsible Consumer Behavior (2019/09/06) (シンポジウム・招待講演)
    種別: 国際学会
    学会名:G20消費政策国際会合
    場所: 徳島クレメントホテル
  9. Japanese Children’s Use of ICT Devices and Its Impact on Their Daily Lives (2019/08/20) (連名)
    種別: 国際学会
    学会名:20th Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress
    場所: Zhejiang Shuren University ,China
  10. 成年年齢引き下げに対応した消費者教育-徳島県全高校生を対象とした調査をふまえて (2019/05/25) (シンポジウム・招待講演)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本家政学会
    場所: 四国大学
  11. 子どもの事故防止の効果的な対策とは―保護者等への意識調査の結果から― (2018/10/14) (連名)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本消費者教育学会
    場所: 大阪教育大学
  12. 子どもの生活習慣とICT利用、親子の共同行為 (2018/10/14) (連名)
    種別: 国内学会(全国)
    学会名:日本家政学会家族関係学部会
    場所: 鎌倉女子大学

科学研究費補助金

  1. 幼児期における金銭教育の現状と課題―経済的社会化のためのモデルプログラムの検討 (2021年度)
    (基盤研究(C))
  2. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2019年度)
    (基盤研究(C))
  3. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2018年度)
    (基盤研究(C))