もどる札幌エルプラザで開催された第39回日本消費者教育学会全国大会に出席しました。
発表を行ったのは「若年者の契約知識と消費生活の実態・意識との関連」で、成年年齢の引き下げに備え、 重点的に行うべき消費者教育の内容を定量的に検討することが目的の研究です。
本学学生および全国の大学生・大学院生を対象としたWebアンケート調査の分析により、トラブル経験、資源管理、自立意識の高さ、
消費生活知識を測る妥当性・信頼性の高い尺度を示すとともに、共分散構造分析によりトラブル経験との関りが大きい要因について検証しました。
知識や自立意識の高さも無関係ではありませんが、トラブル経験と最も関連が大きく統計的に支持された要因は資源管理という結果になりました。
改めて金銭や物・空間といった生活資源を日常的に管理する力の大切さが、データによって支持されました。
発表に対する鋭いコメントをいただき、分析をブラッシュアップするためのアイディアをいただきました。
また食品ロスの関連要因、高齢期の生活設計をサポートする教材、キャッシュレス決済などの発表を聞き、大いに勉強になりました。
