自己点検・評価報告書（井上とも子）
報告者 井上とも子
1．学長の定める重点目標
1－1．大学教員としての授業実践
(1)目標・計画
目標
特別支援教育コーディネーター養成分野の専任として現職教員の再教育の立場から、教育現場に復帰したときに、その学校および、地域の特別支援教育推進にかかる課題を的確に把握し、速やかにPlan-Do-Check-Actionのサイクルにおいて推進活動を開始することができる実践力のある特別支援教育コーディネーター育成に努める。
教育現場及び教育委員会事務局勤務経験を生かし、教育現場で望まれる教員像を「主体的積極的に問題解決に向かえる教員」とし、大学における教育活動を展開する。
計画
①授業内容
大学院授業：概論、実践論、連携論を基礎に、実地教育に附属特別支援学校の地域支援部の活動への参加と、平成19年度末より開始し、4年目に入る「高機能発達障害幼児を対象にした就学前療育・教育臨床授業」を実施する。近年、展開されてきた特別支援教育の推進は、各学校において形式的にはと整備され、発達障害等の理解に関しての周知は成された段階にあるが、支援の実践、実態に関して、遅々として継続的な取り組みが推進されていない課題が見え隠れしている。その元には、地域・学校・学級ぐるみ（ワイド）の取り組みと連携面の課題が存在している。この視点を重点的に授業内容に盛り込み、特別支援教育コーディネーターの専門性に「俯瞰する力」を挙げ、学生自身のこれまでの取り組みや資質にまで見直し、再考することを目的に、「教わる授業」から「考える授業」に参加態度の変容を求める内容を展開する。教育臨床授業において、昨年度から引き続き今年度も就学前教育機関から小学校への引き継ぎ等、連携も組み込んで、展開させる。また、子どもの実態把握から個別の指導計画を立て、支援実践をし、毎時間毎の録画を元にした反省と授業評価、次の指導計画立案等々、現場に活かせる実践授業を教員のスーパーバイズの下に引き続き実施する。
学部授業：教育現場の事例を盛り込み、臨場感のある授業内容を構成する。特別支援教育の基礎的知識について、教育現場の課題に結びつけながら、授業展開への意欲につながる実践的な内容を編成する。特別支援教育には不可欠な視覚的な手がかりやプレゼンテーション体験を授業の中に盛り込み、「子どもが分かって自ら動けるプレゼンテーション」を目標に授業内容を構成する。内容のみならず授業の展開の仕方や教材の示し方など、常に「教員になった場合に活用できること」を意識した内容に心がける。
②授業方法：講義形式の授業の前に、チームで課題に向けて調べ予習したことを発表させる時間を設け、学習の仕方・プレゼンテーションの仕方の学びと合わせ、学生自らの問題意識・課題意識を持たせながら、問題解決学習としての演習形式を組み合わせる。また、グループ（予習チーム）を編成し、役割を持たせた話し合いをさせるなど、チームで学習を進める体験を盛り込む。授業には発表に対する質疑応答も組み込み、受講者全員が一つの課題に積極的に加われるようにする。プレゼンテーションやレジメの内容を、聞きながら書き取る力、ポイントをつかめる力を伸ばせるよう、工夫する。
大学院授業においては、毎時間、前週に与えられたテーマを元にレポートを作成させ、授業においてプレゼンテーションの時間を設ける。出された質問や問題について、その場で討議し、スーパーバイズしながら、会議運営の促進技法を実践的に学ぶなど、具体的な問題解決学習を取り入れる。
③成績評価：大学院授業の評価は日々の努力が評価に反映するよう、発表内容、協議態度も５０％の評価対象とする。後の５0％は提示テーマに沿った毎授業毎のレポートの内容を論理性と共に自身の考察と教育実践への具体的提案など鑑み評価する。学部生授業では、１０％の出席状況、１０％の発表内容、８０％の授業内容に添った試験によって評価する。(2)点検・評価
①授業内容
大学院授業：概論、実践論、連携論を基礎に、実地教育に附属特別支援学校の地域支援部の活動への参加と、平成19年度末より開始し、4年目に入る「高機能発達障害幼児を対象にした就学前療育・教育臨床授業」の実施は、順調に進んでいる。前期のこの授業を受けた院生2年の授業評価の総合評価は5ポイントであり、授業な内容に満足しているとの評価であった。また、自由記述にも「教育現場に戻った折に非常に役立つ内容であった」と述べられている。後期も２名の院生１年が、熱心にこの授業に取り組み、事前指導事後指導にもスーパーバイズという立場で指導準備から指導後の分析まで共に時間をかけることができた。就学前教育機関から小学校への引き継ぎに関しては、４名の対象児の保護者にサポートファイルを渡し、書き方と記入の確認等を行った。また、院生には個別の教育支援計画の作成に取り組ませ、個人面談の中で、小学校の指導に役立ててもらうべく、この授業の記録と支援の経過から得た支援資料を個別に保護者に対して手渡した。また、授業の中で保護者支援を行ったところ、最後の保護者へのアンケート結果から、「安心して毎日を過ごせた」等、就学前指導を受けられたことの満足と共に、毎週相談に応じたことへの感謝の気持ち等々、高い評価が得られた。
概論の授業においては、特別支援教育コーディネーター分野の受講生以外にも常時、５、６名の教職大学院からの聴講生がおり、実践報告書をまとめる上にも、また、現場に戻って特別支援教育に取り組むにも非常に役だったとの感想が聞かれ、実践力を培うのに一役買えたと考える。
学部授業：今年度は受講生が少なく、内容を受講生の実態に合わせて変更するなどができた。欠席の多い受講生には単位取得が困難な状況になる前にことばをかけ、出席を促すなど、一人一人のニーズを把握した上で支援を展開した。発表・演習課題にも非常にどの学生も真面目に取り組み、グループの中での学び合いを進めることができた。授業評価の中では「実践的内容」との評価を得た。今後は、Ⅰ時間毎の学びの確認のための中心内容を押さえるシートを作成し、活用することを考えていきたい。
②授業方法：講義形式の授業の前に、チームで課題に向けて調べ予習したことを発表させる時間を設け、学習の仕方・プレゼンテーションの仕方の学びと合わせ、学生自らの問題意識・課題意識を持たせながら、問題解決学習としての演習形式を組み合わせ、授業を展開することができた。この発表では、学生からの質問も多く出され、「自ら学ぼう」という姿勢が見られた。指導実践の授業では、毎回、子どもへの指導をVTR記録し、次回の指導の前にVTR記録をもとに分析と省察を繰り返させ、次回の指導計画を事前に提出させ、教員が確認、指導するというきめ細かな指導ができ、その中で分析力や実践力を培うことができた。テーマを与えての発表と協議と講義を組み合わせることによって、特別支援教育コーディネーターとしてのプレゼンテーションの力や、自ら問題を解決しようとする主体的学習態度の向上が見られた。
③成績評価：大学院授業、学部生授業ともに、計画通りに評価できた。学部授業は欠席回数と試験の点数、共同発表の内容を鑑み、１名D判定とした。
1－2．大学教員としての社会貢献
(1)目標・計画
目標
・新たに申請した科学研究費が受諾される如何に関わらず、これまで継続してきた特別支援教育の推進に係る地域ネットワークの構築と連携の拡大をテーマに、研究を進める。この研究は、県下の特別支援教育を今以上に図るために重要な役割を担っていると考えられ、この研究自体が、社会へ還元と貢献と考える。また、附属特別支援学校の地域支援部との協働研究によって、附属特別支援学校の地域における位置づけを明確にするものである。
・東京学芸大学他６大学が協働で進めている、戦略的GPの「地域に根ざす教育支援人材の育成プログラム開発と視覚認証システムの実践的共同開発」に人材育成実行委員会運用モデル検討部会チームの委員として、参画し、役割をはたす。
・これまで続けてきた、発達障害児の指導法に関連する研究において、データの整理と論文の作成を進め、国を挙げての特別支援教育の推進にかかる新しい知見として、発達障害児への対応方法について提言していきたい。
(2)点検・評価
・科学研究費は受諾されなかったが、これまで継続してきた県下の喫緊の課題である、「特別支援教育の推進に係る地域ネットワークの構築と連携」について、テーマとして継続的に取り上げ研究を続けている。特に、県教育委員会特別支援教育課と協働で、地域特別支援教育連携協議会の開催やその内容についてのアンケートを実施した。
来年度に向けた科学研究費の申請は、この地域ネットワーク構築に加え、通級指導教室の教員支援のあり方をテーマに、共同研究者として2テーマで申請した。
・東京学芸大学他６大学が協働で進め、県下における人材育成における「子どもパートナー」講習会の講師の一員として、満足度の高い講習会を実施することができた。戦略的GPの「地域に根ざす教育支援人材の育成プログラム開発と視覚認証システムの実践的共同開発」に人材育成実行委員会運用モデル検討部会チームの委員として、チーム最後の会議に出席、シンポジウムにも参加するなど、役割をはたし、来年度からの社団法人化への足がかり作りができたと言える。他の大学からも「発達障害理解」に関する研修会講師に招聘され、本学のみならず、「子どもパートナー」養成に直接的に貢献できた。
・発達障害児の指導法及び地域支援に関連する研究において、2つの学会に共同研究者として５件、特別支援教育に関して、就学への移行対応から地域支援まで多岐にわたるテーマで口頭発表やポスター発表をすることができた。本学の紀要2件に共同執筆者として投稿することができた。
・２年間指導した修士論文「発達障害のある学生生徒に対するアルバイト経験を取り入れた就業準備のあり方の研究」では、新しい視点からの就労支援に関する望ましい結果が得られ、共同研究者として学会誌への投稿準備を始めることができた。
2．分野別
2－1．教育・学生生活支援
(1)目標・計画
・学部４年生の担任であり、就職支援室の企画する教員採用試験への準備、模擬面接等に協力し、就職が実現する方向で支援に努める。
・学生が孤立することのないよう、学年のまとまりや支え合いに配慮した対応を進め、無事、大学生活を終え、卒業できるようにこれまで以上に相談にのるなど、定期的な連絡を含め努める。
・院生一人ひとりの学ぶ意欲や関心を引き出し、修士論文作成等、研究の成就に向け、体調に留意しながら進められるようタイムスケジュールを示したり、研究の整理、視点の修正など、研究の進め方を提示するなどし、順調に研究が運ぶように課題研究指導に努める。
(2)点検・評価
・学部４年生の担任であり、就職支援室の企画する教員採用試験への準備、模擬面接等に協力し、就職が実現する方向で支援に努めている。5名の専修生のうち、２名が正規教員として採用が決定、残りの3名（うち、教員採用1次試験合格者1名）は、臨時教員をしながら、また、専門学校等で、来年度の教員採用試験に備える準備を進めている。今年度の学位授与式での答辞の役割が回ってきた際、文面づくりや清書等、きめ細かく支援することができたことをはじめ、密な関係で４年間を過ごすことができ、無事、卒業させることができた。
・特別支援学校教員免許取得に向けた教育実習が実り多い実習となるように、学級担任として、学生の実態と配慮点などを事前に附属特別支援学校実習担当者と打ち合わせをし、教科授業を参観するなどの支援を進めた。５人の学生共に真摯に教育実習に取り組み、附属特別支援学校の指導教員からも好評価を得た。
・当ゼミは現職教員のみで校正されており、院生5名共に、大学院における課題探求や修士論文作成等進めることができ、うち３名の院生は修士論文を完成させ、教育実習等、特別支援学校教員専修免許取得のための単位取得することができた。その際、個々の指導に十分時間を割き、修士論文作成以外にもフィールド研究や教育実習に関しても助言指導に努めた。他に、教職大学院に籍を置き、特別支援教育に関する実践に取り組んだ院生1名に対して、指導教員からの依頼を受け、中学校における特別支援教育の基礎的理念や実践方法等、指導・支援した。
2－2．研究
(1)目標・計画
・諸学会大会における自主シンポジウムや発表を行い、特別支援教育コーディネーター養成分野からの特別支援教育推進の在り方等を発信する。
・発達障害児の指導法に関連する研究において、これまでのデータの整理と論文の作成を進める。
・特別支援教育の推進に関わる地域連携体制の構築について引き続き、アンケート分析等、研究を進める。
(2)点検・評価
・２学会大会における口頭・ポスター発表を行った。
・発達障害児の指導法に関連する研究において、就学前高機能発達障害児支援の授業において、画像記録に残すなど、支援者の行動と支援対象児の行動の関係を検討することをテーマにデータの収拾を図ることができた。
・特別支援教育の推進に関わる地域連携体制の構築について引き続き、アンケート分析等、研究を進め、共同執筆者として本学2つの紀要に投稿できた。
・修士論文にかかる研究において、新しい視点・知見を見出すことができ、今後、学会誌投稿の準備を始めることができた。
・県教育委員会指導主事との協働による、「地域特別新教育連携協議会の推進」をテーマにした研究において、２４市町村全てからアンケートを回収することができ、まとめ、学会発表の準備に取りかかることができた。
2－3．大学運営
(1)目標・計画
・学部教務委員会に所属し、特別支援教育専攻の一員・代表として会議に参加し、議案内容等滞りなく、責任を持って委員会業務や専攻内教務に関する仕事を遂行する。
・学生確保のため各地の研修会の講師依頼を受け、特別支援教育コーディネーター養成分野の目的や内容について発達障害児の理解とともに啓発を行うとともに、特別支援教育コーディネーター分野の授業単位が特別支援教育士認定単位のポイントになることを県内外に知らせ、院生定員充足に努める。
・戦略的GPの「地域に根ざす教育支援人材の育成プログラム開発と視覚認証システムの実践的共同開発」の運用モデル検討部会チームにおいて役割をはたす。
(2)点検・評価
・学部教務委員会に所属し、特別支援教育専攻の一員・代表として専攻内教務に関する仕事を遂行した。加えて、新しい「カリキュラム・ポリシー」のワーキンググループの一員としてその策定に向けて取り組んだ。
・実務家教員の自己点検評価にかかわる改善委員会に年度途中から参画することができた。
・学生確保のため各地の研修会の講師依頼を受け、特別支援教育コーディネーター養成分野の目的や内容について発達障害児の理解とともに啓発を進めた。県外は、福岡県、大分県、愛知県に赴き、研修会講師を務め院生定員充足に努めた。
アドバイザー派遣事業では前期後期合わせて１０校に赴き、発達障害児の理解について啓発に努め、大学運営の方針に従って協力できた。
・戦略的GPの「地域に根ざす教育支援人材の育成プログラム開発と視覚認証システムの実践的共同開発」の最終年の取り組みとして、運営委員会やシンポジウムに参加すると共に、他大学との協働体制のもとに岡山と鳴門市で開かれた「子どもパートナー」講習会の講師を務めた。今後、社会法人として引き継がれた場合も講師として、参画する予定である。
2－4．附属学校・社会との連携、国際交流等
(1)目標・計画
・附属特別支援学校の地域支援部との連携をより密にし、事例検討会を通し、校内の人材育成に助力すると共に、県内の幼稚園から高等学校までの特別支援教育推進を支援することに力を注ぐ。
・附属特別支援学校に新たに設けられた地域支援室を、大学院授業である就学前指導の実践場所として活用し、附属特別支援学校教員にも授業を開放し、その資質向上に一役を担う。
・県教育委員会研修企画担当者と連携し、県内の特別支援教育コーディネーター養成研修会、特別支援学級運営に関する支援事業等の講師を受け、県内、特別支援教育に関係する教職員の資質向上を支援する。
・県教育委員会（徳島県と兵庫県）との連携として特別支援教育推進事業の専門家チームの委嘱を継続して受け、各県の事業における教育相談や学校支援に携わり、大学人としての地域貢献に努める。
・本学アドバイザー派遣事業に引き続き登録し、積極的に県内の学校における特別支援教育推進と充実に関与する。
・徳島市内の通級指導教室担当教諭を中心に隔月に実施している勉強会を今後も継続し、発達障害児の指導に携わる教員の資質向上に寄与する。
・当養成分野を終了した特別支援教育コーディネーターを中心にした各地域での勉強会開催を奨励し、各教育現場での実践を支援する立場で、修了生のフォローアップに努める。
・特別支援教育専攻が中心（ハブ）となり、地域の特別支援教育の活動をとりまとめる主旨の徳島特別支援教育事例検討会の発展と維持を進める。
(2)点検・評価
・附属特別支援学校の地域支援部との連携をより密にし、今年度も3回の事例検討会を企画、校内の人材育成やセンター的機能を支援し、学校内の教員が自ら検討会を進めていけるまでに資質の向上を見た。また、地域支援部は、「地域支援としての研修プログラム」をテーマに地域支援・研修プログラムの実施について共同研究者として助言指導をし、学会発表をした。
・附属特別支援学校に新たに設けられた地域支援室を、大学院授業である就学前指導の実践場所として活用し、附属特別支援学校教員にも授業観察を開放し、その資質向上に努めた。また、徳島市の教育研究所や地域支援部が支援している近隣の保育園保育士による「就学前指導」（大学院授業）の見学会を、地域支援の一環として開き、地域支援部の活動を支えた。
・県教育委員会研修企画担当者のほか、生涯学習課、各市町村教育委員会とも連携し、県内の特別支援教育コーディネーター養成研修会、特別支援学級運営に関する支援事業、家庭教育関連研修等の講師を受け、県内、特別支援教育に関係する教職員・保護者への支援を進めた。
・県教育委員会（徳島県と兵庫県）との連携として特別支援教育推進事業の専門家チームの委嘱を継続して受け、各県の事業における学校支援を中心に進めた。今年度は、学童保育指導員（放課後支援員）研修会にも招かれ、専門チームの一員としての職責が全うできた。
・本学アドバイザー派遣事業では前期・後期5件（限度各5件）計１０件、実施した。
・徳島市内の通級指導教室担当教諭を中心に隔月に実施し、その中で、修了生の希望に応じ、現場での悩みに応えるなどの修了生支援（現場教員）を含め、地域支援として活動を進め、この活動が、県教育委員会主催「通級指導教室協議会」で発表され、県下で評価を得た。
・特別支援教育専攻が中心（ハブ）となり、地域の特別支援教育の活動をとりまとめる主旨の徳島特別支援教育事例検討会大会が開催され、分科会のファシリテーターとして事例検討を進め、検討内容について好評を得た。
・本学と県障害福祉課との連携による「発達障害シンポジウム２０１０」のシンポジストを努めた。
3．本学への総合的貢献（特記事項）
・科学研究費申請に２件、共同研究者として申請し、外部資金獲得に努力できた。
・県内外の教育に対する本学の寄与の一旦を、学校現場支援や県教育委員会との協働研究や研修会講師等によって担えることができ、本学への貢献ができた。
・科学研究費申請は不採択であったが、「地域の特別支援教育のネットワークの維持推進」をテーマにした共同研究は継続しており、今後も外部資金の獲得のための下地づくりは今後とも継続できる状態にある。また、連合大学院において来年度から副指導教員を依頼されるなど、学内外の仕事が充実してきている。
・本学の目的である実践力のある質の高い教員養成、教師教育に、大学教員として授業に力を注ぎ、かつ、大学生活全般にわたって、「教員としての意識向上」に努めるべく、指導助言を行えた１年であったことから、充分大学に対して貢献できたと考える。
