2007年9月 博士（社会科学）(お茶の水女子大学)
2000年3月 修士（社会科学）(お茶の水女子大学)

1992年4月 富士通株式会社（1997年6月まで）
2000年8月 株式会社ニッセイ基礎研究所社会研究部門プロジェクト研究員（2003年4月まで）
2001年9月 横浜市医師会保土ヶ谷看護専門学校非常勤講師（2007年3月まで）
2005年4月 お茶の水女子大学21世紀COEプログラム「誕生から死までの人間発達科学」リサーチアシスタント（2007年3月まで）
2007年4月 東京理科大学工学部経営工学科補手（2007年9月まで）
2007年10月 東京理科大学工学部経営工学科助教（2010年3月まで）
2010年4月 東京理科大学非常勤講師（2014年3月まで）
2011年4月 大妻女子大学非常勤講師（2013年3月まで）
2011年4月 お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科研究院研究員（2012年1月まで）
2012年2月 お茶の水女子大学アカデミック・プロダクション特任リサーチフェロー（2012年3月まで）
2012年4月 日本学術振興会特別研究員-RPD（2014年3月まで）
2014年4月 鳴門教育大学大学院学校教育研究科 准教授（2022年3月まで）
2022年4月 鳴門教育大学大学院学校教育研究科 教授（現在に至る）
2023年10月 兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科 兼職（現在に至る）

生活経営学、消費者教育

日本家政学会, 日本家庭科教育学会, 日本消費者教育学会, 日本家族社会学会, 日本家政学会 生活経営学部会, 日本家政学会 家族関係学部会, ,International Sociological Association, International Federation for Home Economics

NHK経営委員会委員
第6期消費者庁消費者教育推進会議委員（会長代理）
消費者庁新未来創造戦略本部客員主任研究官
東京書籍 高等学校家庭科用文部科学省検定教科書 編集委員
文部科学省消費者教育アドバイザー
徳島県消費生活審議会委員

令和３年消費者支援功労者内閣府特命担当大臣表彰受賞

鳴門教育大学平成29年度優秀教員表彰（ベストティーチャー賞）

日本テレワーク学会2011年度研究発表大会優秀発表賞

1. 初等家庭科教育法 （2023/04/28） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：萌文書林
   掲載箇所等： 坂本有芳，第11章「消費生活・環境の授業づくり―選ぶ力の育成を軸に」
2. 教育最新動向 2023 （2022/11/25） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：明治図書出版
   掲載箇所等： 成年年齢の引き下げと消費者教育の推進, pp.118-121
3. 高等学校家庭科用文部科学省検定済教科書『家庭総合―自立・共生・創造』 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   
4. 高等学校家庭科用文部科学省検定済教科書『家庭基礎―自立・共生・創造』 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   
5. 教育課題研究会・最新 教育課題解説ハンドブック （2020/12/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：株式会社ぎょうせい
   掲載箇所等： 消費者教育の充実 pp.737-742 ／ 5 カリキュラムマネジメント
6. 日本家政学会，久保桂子，佐藤宏子編・現代家族を読み解く１２章 （2018/10/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：丸善出版
   掲載箇所等： 情報化と家族／第10章　生活環境と家族
7. CONNECTING FAMILIES? Information & Communication Technologies, generations, and the life course （2018/06/26） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：Bristol
   掲載箇所等： Permeability of Work-family Borders
8. 石井クンツ昌子監修、「子の発達段階に応じたキャリア・デザイン研究会」、坂本有芳編著・キャリア・デザインと子育て―首都圏女性の調査から （2016/03/24） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：お茶の水学術事業会
   掲載箇所等： 編集、序章「子の健やかな生活を保つ」、第二章第一節「子の遅寝と母親の生活時間―働く母の限界か」、おわりに
9. 樫田美雄・鎮目真人・須田木綿子・西野理子編『研究道：学的探求の道案内』 （2013/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東信堂
   掲載箇所等： 先行研究の収集と整理：仮説検証型計量研究のケース

1. Analysis of factors influencing participation in the separate collection of waste cooking oil （2024/04/04） （共著）
   掲載誌名： Environmental Challenges
   巻・号・頁： Volume 15, April 2024, 100905
2. Analysis of information to promote participation in waste separate collection: Used cooking oil in Japan （2023/10/03） （共著）
   掲載誌名： Cleaner Waste Systems
   巻・号・頁： vol.6
3. デジタル取引による消費者トラブル―COVID-19拡大初期の買い占め行動に関する実証分析から― （2023/09/30） （共著）
   掲載誌名： 消費者教育
   巻・号・頁： 第43冊，pp.45-54
4. Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization （2022/04/08） （共著）
   掲載誌名： The International Journal of Sustainability Policy and Practice
   巻・号・頁： 18 (1): 1-13
5. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から （2021/09/30） （共著）
   掲載誌名： 日本消費者教育学会誌
   巻・号・頁： 第63巻第4号215-224
6. 18歳成年に対応する家庭科での消費者教育―学生の消費者トラブルに関する実証分析から― （2021/03/01） （単著）
   掲載誌名： 日本家庭科教育学会誌
   巻・号・頁： 第63巻第4号215-224
7. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan （2021/02/26） （共著）
   掲載誌名： The International Journal of Social Sustainability in Economic, Social, and Cultural Context
   巻・号・頁： 17 (1): 53-71
8. 子どもの事故防止の有効な対策とは―子育て経験者との交流の効果 （2019/07/01） （共著）
   掲載誌名： 国民生活研究
   巻・号・頁： 第59巻第1号
9. Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use （2016/12/01） （単著）
   掲載誌名： International Journal of Home Economics (IJHE)
   巻・号・頁： Vol.9 No.2: pp139-147.
10. ICTの高度化が就業者の仕事・家庭生活に及ぼす影響 （2015/10/05） （単著）
    掲載誌名： 日本労働研究雑誌
    巻・号・頁： 第663号
11. Penetration of Telework into Organizations: Findings from Participant Observation in a Japanese Company （2013/06/01） （共著）
    掲載誌名： Proceedings of the 10th European Conference of the ILERA(The International Labour and Employment Relations Association)
    
12. ICTツール利用と仕事／家族の境界―ワーク・ファミリー・ボーダー理論に基づく実証的検討 （2012/04/01） （共著）
    掲載誌名： 日本テレワーク学会誌
    巻・号・頁： Vol.10 №1, 24-35
13. 人的資本の蓄積と第一子出産後の再就職過程 （2009/03/01） （単著）
    掲載誌名： 国立女性教育会館研究ジャーナル
    巻・号・頁： 第13号, 59-71頁
14. 情報通信技術(ICT)が人々の就業場所に及ぼす影響―テレワークは普及しているのか？― （2009/03/01） （単著）
    掲載誌名： 日本労働研究雑誌
    巻・号・頁： 第584号, 91-105頁
15. The impact of home-based telework on work-family conflict in the childcare stage （2008/08/01） （共著）
    掲載誌名： The Journal of E-Working
    巻・号・頁： №2, Vol2: pp.144-158.

1. COVID-19 パンデミック時の備蓄行動―フィールド実験からのエビデンス― （2023/09/22） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター リサーチ・ディスカッション・ペーパー
   巻・号・頁： №6
2. コロナ禍における消費者の生活変化と情報源 （2023/02/20） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター プログレッシブ・レポート
   
3. 新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル―消費者教育への示唆 （2021/10/18） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター リサーチ・ディスカッション・ペーパー
   
4. 小学校家庭科における消費生活領域の授業開発―商品選択と計画的な購入― （2017/05/01） （共著）
   掲載誌名：鳴門教育大学授業実践研究
   巻・号・頁： 第16号・pp.107-114，
5. 出産離職のイベントヒストリ分析―均等施策とワーク・ライフ・バランス施策への示唆 （2012/12/01） （単著）
   掲載誌名：社會科學研究
   巻・号・頁： 第64巻第1号, pp.90-113
6. 働き方が男女の家事遂行に及ぼす影響―拘束性の強さが問題なのか― （2010/04/01） （単著）
   掲載誌名：東京大学社会科学研究所データアーカイブリサーチペーパーシリーズ
   巻・号・頁： 44, 頁1-20.

1. 成年年齢引き下げに伴う消費者教育の充実 （2023/04/01） （単著）
   掲載誌名：刑政
   巻・号・頁： 第134巻・第4号・84-92
2. 坂本有芳・新教材「デジタル社会の消費生活」－デジタルをデジタルで学ぶ－ （2022/08/15） （単著）
   掲載誌名：国民生活
   巻・号・頁： №120・pp.11-14
3. デジタル化により消費者が受ける影響 （2021/09/17） （単著）
   掲載誌名：日立センター・レポート
   巻・号・頁： №149, pp.12-14
4. 家庭の食品ロスを削減する効果的な取組とは－消費者庁による実証事業の結果から－ （2020/10/01） （共著）
   掲載誌名：日本消費者教育学会中国・四国支部35周年記念誌
   巻・号・頁： 29-37
5. ワーク・ライフ・バランスを考える （2017/09/01） （単著）
   掲載誌名：公益社団法人日本青年会議所四国地区徳島ブロック協議会機関紙
   巻・号・頁： p4
6. 第6章 身近な消費生活と環境 （2015/03/01） （単著）
   掲載誌名：鳴門教育大学教科内容学研究会・教科内容学に基づく小学校教科専門科目テキスト
   巻・号・頁： 87-108

1. 坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より （2023/10/08） （発表）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
2. 稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 （2023/10/08） （連名）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
3. 学校でのエビデンスをふまえた取組み （2023/10/07） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会シンポジウム　
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
4. 坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より （2023/06/17） （発表）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本消費者教育学会 中四国支部大会
   場所： 鳴門教育大学
5. 稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 （2023/06/17） （連名）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本消費者教育学会 中四国支部大会
   場所： 鳴門教育大学
6. Ayako MATUSDA・Stockpiling Behavior during the COVID-19 pandemic: Evidence from a Field Experiment （2023/04/11） （連名）
   種別： 国際学会
   学会名：Western Economic Association International
   場所： Melbourne, Austria (Online)
7. 坂本有芳・デジタル教材を活用した消費生活の授業 （2022/12/20） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 教育関連研修会
   学会名：消費者庁新教材「デジタル社会の消費生活」
   場所： 鳴門教育大学
8. 「ライフオーガナイズ×行動変容ステージモデル」から考える家庭科の学び―研究と実践を通じて― （2022/12/18） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本家庭科教育学会関東支部会
   場所： オンライン開催
9. 坂本有芳・子のお金教育で重視する内容と経験や理解との関連―キャッシュレス志向の影響 （2022/10/30） （発表）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：第43回家族関係学セミナー
   場所： オンライン開催
10. 坂本有芳・デジタル社会に対応した日本の消費者教育の取組み （2022/10/25） （シンポジウム・招待講演）
    種別： 国際学会
    学会名：とくしま国際消費者フォーラム2022
    場所： JRホテルクレメント徳島
11. 買い占め行動と消費者被害に関する実証分析―コロナ禍におけるデジタル利用の影響 （2021/10/03） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本消費者教育学会 第41回全国大会
    場所： オンライン（佐賀大学）
12. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan （2021/02/01） （連名）
    種別： 国際学会
    学会名：17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所： オンライン開催（Amsterdam, the Netherland)
13. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から （2020/10/04） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本消費者教育学会第４０回全国大会
    場所： オンライン開催（金城学院大学）
14. Sustainability of clothing rental in Japan （2020/01/30） （連名）
    種別： 国際学会
    学会名：16th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所： オンライン開催（Santiago, Chili)
15. 若年者の契約知識と消費生活の実態・意識との関連 （2019/10/06） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：第39回日本消費者教育学会全国大会
    場所： 札幌エルプラザ
16. Developing Practical Competence for responsible Consumer Behavior （2019/09/06） （シンポジウム・招待講演）
    種別： 国際学会
    学会名：G20消費政策国際会合
    場所： 徳島クレメントホテル
17. Japanese Children’s Use of ICT Devices and Its Impact on Their Daily Lives （2019/08/20） （連名）
    種別： 国際学会
    学会名：20th Biennial International Asian Regional Association of Home Economics Congress
    場所： Zhejiang Shuren University ,China
18. 成年年齢引き下げに対応した消費者教育－徳島県全高校生を対象とした調査をふまえて （2019/05/25） （シンポジウム・招待講演）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本家政学会
    場所： 四国大学
19. Sakamoto Y., Developmental Changes in Sleep Schedule: Influences of Mother’s Time Use （2016/08/04） （発表）
    種別： 国際学会
    学会名：The XXIII IFHE World Congress 2016
    場所： Daejon, Korea
20. The Effects of Using ICT on Work-Family Life: An Empirical Study Based on the Work-Family Border Theory （2014/07/14） （発表）
    種別： 国際学会
    学会名：XVIII ISA World Congress of Sociology
    場所： パシフィコ横浜

1. デジタル化の進展による消費生活課題の定量測定に関する研究 (2023年度,2024年度,2025年度)
   （基盤研究（C））
2. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2019年度)
   （基盤研究（C））
3. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2018年度)
   （基盤研究（C））
4. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2017年度)
   （基盤研究（C））
5. 養育・教育期家庭の基本的生活習慣改善に関する研究―行動変容ステージモデルの適用 (2016年度)
   （基盤研究（C））
6. 情報通信技術（ＩＣＴ）の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連 (2013年度)
   （奨励研究）
7. 情報通信技術（ＩＣＴ）の高度化と人々の雇用関係、就業形態および 家族生活との関連 (2012年度)
   （奨励研究）
8. テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響 (2011年度)
   （基盤研究（C））
9. テレワークが職業生活と家族生活の関係に及ぼす心理的・物理的影響 (2010年度)
   （基盤研究（C））

1. 初等家庭科教育法 （2023/04/28） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：萌文書林
   掲載箇所等： 坂本有芳，第11章「消費生活・環境の授業づくり―選ぶ力の育成を軸に」
2. 教育最新動向 2023 （2022/11/25） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：明治図書出版
   掲載箇所等： 成年年齢の引き下げと消費者教育の推進, pp.118-121
3. 高等学校家庭科用文部科学省検定済教科書『家庭総合―自立・共生・創造』 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   
4. 高等学校家庭科用文部科学省検定済教科書『家庭基礎―自立・共生・創造』 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   
5. 家庭基礎―自立・共生・創造 指導書 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   掲載箇所等： 坂本有芳・持続可能な生活を営む 解説編
6. 家庭総合―自立・共生・創造 指導書 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   掲載箇所等： 坂本有芳・持続可能な生活を営む 解説編
7. 家庭基礎―自立・共生・創造 指導書 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   掲載箇所等： 坂本有芳・経済生活を営む 解説編
8. 家庭総合―自立・共生・創造 指導書 （2022/04/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：東京書籍
   掲載箇所等： 坂本有芳・経済生活を営む 解説編
9. 教育課題研究会・最新 教育課題解説ハンドブック （2020/12/01） （共著・分担（編著・編集を含む））
   発行所：株式会社ぎょうせい
   掲載箇所等： 消費者教育の充実 pp.737-742 ／ 5 カリキュラムマネジメント

1. Analysis of factors influencing participation in the separate collection of waste cooking oil （2024/04/04） （共著）
   掲載誌名： Environmental Challenges
   巻・号・頁： Volume 15, April 2024, 100905
2. Analysis of information to promote participation in waste separate collection: Used cooking oil in Japan （2023/10/03） （共著）
   掲載誌名： Cleaner Waste Systems
   巻・号・頁： vol.6
3. デジタル取引による消費者トラブル―COVID-19拡大初期の買い占め行動に関する実証分析から― （2023/09/30） （共著）
   掲載誌名： 消費者教育
   巻・号・頁： 第43冊，pp.45-54
4. 成年年齢引き下げに伴う政策動向：消費者教育の充実 （2022/12/23） （単著）
   掲載誌名： 家族関係学
   巻・号・頁： №41・69-76
5. 契約の責任に対する理解を深めるために （2022/11/01） （単著）
   掲載誌名： 日本家庭科教育学会誌
   巻・号・頁： 第65巻・第3号・168-171
6. Sustainable Clothing Consumption: An Empirical Analysis on Purchasing Quantities and Clothing Utilization （2022/04/08） （共著）
   掲載誌名： The International Journal of Sustainability Policy and Practice
   巻・号・頁： 18 (1): 1-13
7. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から （2021/09/30） （共著）
   掲載誌名： 日本消費者教育学会誌
   巻・号・頁： 第63巻第4号215-224
8. 18歳成年に対応する家庭科での消費者教育―学生の消費者トラブルに関する実証分析から― （2021/03/01） （単著）
   掲載誌名： 日本家庭科教育学会誌
   巻・号・頁： 第63巻第4号215-224
9. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan （2021/02/26） （共著）
   掲載誌名： The International Journal of Social Sustainability in Economic, Social, and Cultural Context
   巻・号・頁： 17 (1): 53-71

1. COVID-19 パンデミック時の備蓄行動―フィールド実験からのエビデンス― （2023/09/22） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター リサーチ・ディスカッション・ペーパー
   巻・号・頁： №6
2. コロナ禍における消費者の生活変化と情報源 （2023/02/20） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター プログレッシブ・レポート
   
3. 新型コロナウイルス感染症拡大時の買い占め行動と消費者トラブル―消費者教育への示唆 （2021/10/18） （共著）
   掲載誌名：消費者庁国際消費者政策研究センター リサーチ・ディスカッション・ペーパー
   
4. 調査概要／学齢による生活の違い （2020/03/20） （共著）
   掲載誌名：鳴門子ども生活調査報告書2019―基本的生活習慣に関するアンケート集計結果
   巻・号・頁： 3-12

1. 成年年齢引き下げに伴う消費者教育の充実 （2023/04/01） （単著）
   掲載誌名：刑政
   巻・号・頁： 第134巻・第4号・84-92
2. 坂本有芳・新教材「デジタル社会の消費生活」－デジタルをデジタルで学ぶ－ （2022/08/15） （単著）
   掲載誌名：国民生活
   巻・号・頁： №120・pp.11-14
3. 坂本有芳・デジタル化に対応した 消費者教育のあり方−教材による具体案 （2022/06/01） （単著）
   掲載誌名：DIO 連合総研レポート
   巻・号・頁： №377・pp.14-18
4. コロナ禍における消費者教育の果たすべき役割 （2021/10/15） （単著）
   掲載誌名：消費者法ニュース
   巻・号・頁： 129号 pp.95
5. 家庭科での新しい消費者教育～持続可能な消費の”実践"をめざして～ （2021/10/01） （単著）
   掲載誌名：小学校家庭版・機関紙　家庭科の窓
   巻・号・頁： 第6号, pp.2-3
6. デジタル化により消費者が受ける影響 （2021/09/17） （単著）
   掲載誌名：日立センター・レポート
   巻・号・頁： №149, pp.12-14
7. 18歳成年を迎える高校生へのひと言 ―警戒は最大の防御なり （2021/04/10） （単著）
   掲載誌名：NACS news
   巻・号・頁： №9, 2021 春
8. 家庭の食品ロスを削減する効果的な取組とは－消費者庁による実証事業の結果から－ （2020/10/01） （共著）
   掲載誌名：日本消費者教育学会中国・四国支部35周年記念誌
   巻・号・頁： 29-37

1. 坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より （2023/10/08） （発表）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
2. 稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 （2023/10/08） （連名）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
3. 学校でのエビデンスをふまえた取組み （2023/10/07） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：日本消費者教育学会 第43回全国大会シンポジウム　
   場所： 鳴門教育大学（オンライン配信）
4. 坂本有芳・デジタル化による消費者トラブル増加を防ぐ教育とは―徳島県高校生を対象とした計量分析より （2023/06/17） （発表）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本消費者教育学会 中四国支部大会
   場所： 鳴門教育大学
5. 稲倉典子・消費者の行動特性と非常時の商品購入価格：コロナ禍における購買データを用いた分析 （2023/06/17） （連名）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本消費者教育学会 中四国支部大会
   場所： 鳴門教育大学
6. Ayako MATUSDA・Stockpiling Behavior during the COVID-19 pandemic: Evidence from a Field Experiment （2023/04/11） （連名）
   種別： 国際学会
   学会名：Western Economic Association International
   場所： Melbourne, Austria (Online)
7. 坂本有芳・デジタル教材を活用した消費生活の授業 （2022/12/20） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 教育関連研修会
   学会名：消費者庁新教材「デジタル社会の消費生活」
   場所： 鳴門教育大学
8. 「ライフオーガナイズ×行動変容ステージモデル」から考える家庭科の学び―研究と実践を通じて― （2022/12/18） （シンポジウム・招待講演）
   種別： 国内学会（地区ブロック）
   学会名：日本家庭科教育学会関東支部会
   場所： オンライン開催
9. 坂本有芳・子のお金教育で重視する内容と経験や理解との関連―キャッシュレス志向の影響 （2022/10/30） （発表）
   種別： 国内学会（全国）
   学会名：第43回家族関係学セミナー
   場所： オンライン開催
10. 坂本有芳・デジタル社会に対応した日本の消費者教育の取組み （2022/10/25） （シンポジウム・招待講演）
    種別： 国際学会
    学会名：とくしま国際消費者フォーラム2022
    場所： JRホテルクレメント徳島
11. 坂本有芳・消費者教育の取組と徳島県での波及効果 （2022/06/20） （シンポジウム・招待講演）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：消費者庁未来創造戦略本部成果報告会
    場所： JRホテルクレメント徳島
12. 松田絢子・コロナ禍における家計の備蓄 （2022/06/19） （連名）
    種別： 国内学会（地区ブロック）
    学会名：関西労働研究会
    場所： オンライン開催
13. 松田絢子・コロナ禍における家計の備蓄 （2022/06/18） （連名）
    種別： 国内学会（地区ブロック）
    学会名：消費者教育学会 第38回中国・四国支部大会
    場所： オンライン開催
14. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から （2021/10/03） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本消費者教育学会 第41回全国大会
    場所： オンライン開催（佐賀大学）
15. 買い占め行動と消費者被害に関する実証分析―コロナ禍におけるデジタル利用の影響 （2021/10/03） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本消費者教育学会 第41回全国大会
    場所： オンライン（佐賀大学）
16. 買い占め行動と消費者被害に関する実証分析―コロナ禍におけるデジタル利用の影響 （2021/06/19） （発表）
    種別： 国内学会（地区ブロック）
    学会名：日本消費者教育学会中国・四国支部第37回研究発表会
    場所： オンライン開催（岡山県消費生活センター）
17. Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan （2021/02/01） （連名）
    種別： 国際学会
    学会名：17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所： オンライン開催（Amsterdam, the Netherland)
18. 購入行動の変化による家庭の食品ロス削減―消費者庁による実証事業の結果から （2020/10/04） （発表）
    種別： 国内学会（全国）
    学会名：日本消費者教育学会第４０回全国大会
    場所： オンライン開催（金城学院大学）
19. Sustainability of clothing rental in Japan （2020/01/30） （連名）
    種別： 国際学会
    学会名：16th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability
    場所： オンライン開催（Santiago, Chili)

1. デジタル化の進展による消費生活課題の定量測定に関する研究 (2023年度,2024年度,2025年度)
   （基盤研究（C））
2. 幼児期における金銭教育の現状と課題―経済的社会化のためのモデルプログラムの検討 (2021年度,2022年度,2023年度)
   （基盤研究（C））